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戊辰戦争で官軍が用いた錦旗。

尊王論（そんのうろん）とは、王者を尊ぶ思想のこと。もとは中国の儒教に由来し、日本にも一定の変容を遂げたうえで持ち込まれた。
概要

@media screen{.mw-parser-output .fix-domain{border-bottom:dashed 1px}}儒教における理念で、仁徳による統治を意味する「王道」と、武力や策略による統治である「覇道」を対比し（孟子#王覇を参照）、王道を尊ぶことを説くのが尊王論である。(尊王斥覇(せきは))[要出典]

中国においては「王者」のモデルは古代周王朝の王であったことからもともと「尊王」と書いた[要出典]。

日本では当初鎌倉時代から南北朝時代にかけて尊王論が受容され、天皇を「王者」、武家政権（幕府）を「覇者」とみなし後者を否定する文脈で用いられ、鎌倉幕府の滅亡・建武の新政への原動力となった[要出典]。

幕藩体制においては、朝廷は幕府の制約を受けていたが、権威的秩序、宗教的な頂点の存在として位置づけられた。幕政改革の混乱や、異国船の来航による対外的緊張等政治的混乱が起こると、幕府は秩序維持の為大政委任論に依存して朝廷権威を政治利用し、朝廷の権威が復興する[要出典]。

江戸時代中期に国学がさかんになり、記紀や国史、神道等の研究が行われ、武士や豪農等の知識層へも広まる。また、天皇陵の修復や、藩祖を皇族に結びつける風潮も起こる[要出典]。

幕末には、平田国学や水戸学等ナショナリズムとして絶対化され、仏教を排斥する廃仏毀釈としても現れる[要出典]。幕府が諸外国と条約を結び、鎖国体制を解いて開国を行うと、攘夷論と結合して尊王攘夷（尊攘）となり、幕政批判や討幕運動等へと展開していく素地のひとつとなり、明治以降の国体論や国家神道へも影響する[要出典]。
朱子学との関係

徳川幕府は朱子学を支配原理として採用し、官学として、儒教思想を定着させた。しかし、もともと武士の争乱の末に政権を奪取した徳川幕府は「王道」に反する「覇道」にあたるから、朱子学による幕府の正統化の論理は、最初から矛盾をはらんでいた[要出典]。山鹿素行は、儒学のモデルであり、当時の憧れの対象であった中国明が滅び、清に支配されて、もはや規範ではなくなったため、日本こそが儒学の正統だとして、「日本こそ中国である」と論じた。また、儒教思想の日本への定着はすなわち、中華思想（華夷思想）の日本への定着を意味し、近代の皇国史観などに影響を与え、日本版中華思想ともいうべきものの下地となった。