専門教育を主とする学科（せんもんきょういくを しゅとするがっか）とは、後期中等教育の課程（高等学校、中等教育学校の後期課程、特別支援学校の高等部など）において専門教育を行っている学科のことである。法令においては、専門学科（せんもんがっか、英: specialized courses）と略されることが多い。

農業・工業・商業・水産学など仕事に直結する分野を勉強する学科（職業学科）と、英語・国際・理数・音楽・美術・体育など一般教養の中で特定科目を重点的に学習する学科（「普通系専門学科」。理数科や英語科・音楽科など存在）とに分類される[1][2]。
概要

専門教育を主とする学科の類型（大学科）は「高等学校設置基準」（平成16年文部科学省令第20号）や「特別支援学校の高等部の学科を定める省令」（昭和41年文部省令第2号）におおまかに示されている。

以前は、国によって「高等学校学習指導要領」に「職業教育を主とする学科のうち標準的なもの」として具体的な学科（小学科）が示されていたが、地域や学校の実情に応じた特色ある学科の設置が促されるように、高等学校学習指導要領については2003年度（平成15年度）の施行分から、高等学校設置基準については2004年（平成16年）の改正から、示されなくなった。

なお、高等専門学校（高専）は5年制の高等教育機関であるため、この類型には含まれない。また、公の性質を持つ学校（一条校）ではない専修学校の高等課程（いわゆる高等専修学校）は、教科・科目の大系が異なるためこの類型とは異なる。
教育課程の編成

高等学校学習指導要領においては、専門教育を主とする学科の各類型ごとに、対応する「専門教育に関する各教科」に属する科目から「原則としてすべての生徒に履修させる」科目（原則履修科目）が指定されている。例えば、「商業に関する学科」については「ビジネス基礎」及び「課題研究」が、「情報に関する学科」については「情報産業と社会」及び「課題研究」が、指定されている。

生徒は専門教科の科目を25単位以上履修しなければならない。ただし、「商業に関する学科」では、外国語の科目を5単位まで含めることができる。また、その他の専門学科についても、普通科目の履修によって専門科目を履修したのと同じ効果が認められる場合について5単位まで含めることができる（高等学校学習指導要領の定めによる）。

なお、複数の専門学科を設置している学校で、自分の所属する学科以外の科目を一部選択できる総合選択制が敷かれている場合もある。普通科総合選択制とは異なる。通常の科目選択制のように、

所属学科の専門科目を選択し、専門を深める。

普通科目を選択し、大学（短期大学を含む）進学に備える。

だけではなく、

他学科の専門科目を選択し、広い技術を身につける。

こともできる。
専門学科の分類
職業学科と普通系専門学科

専門学科(広義)は、専門学科(狭義)に分類される学科(職業学科)と、その他の専門教育を行う学科(専門学科、普通系専門学科)に分類される。広義・狭義は実際には使われていないが、解説のため区別するために用いるものとする。現代における両者の違いは、職業学科などにおいて実習を担任する「○○実習」の免許状（いわゆる実習教諭の免許状）が授与されていること、生徒の就業体験（インターンシップ）などが文部科学省などによって強く振興されていることなどである。
普通系専門学科の種類

普通系専門学科とは、普通科目のうち特定の分野、例えば国際・英語・理数・情報・芸術・体育について、理数科や英語科・音楽科など1科目を重点的に学習するものである[1][2]。

職業学科に分類される学科

専門学科(職業学科)に分類される学科には、農業、工業、商業、水産、家庭、看護、情報、福祉に関する学科、理数、体育、音楽、美術、英語、国際関係などの学科がある。上記以外の学科についても、学習指導要領に教科が定められている。

専門学科に分類される学科の授業は、課題研究が課される他、実習の時間が多く取り入れられる。学習指導要領によれば、授業時間の半分以上と定められている。そのため、実習助手や実習教諭などの実習を担当する教員が一定数以上いる。ただし商業の場合は実習助手を設置していないことが多い。英語に関する学科を除く。
理数に関する学科については野外実習、臨海実習の他、実験の時間が十分に取られており、課題研究も課される。

農業、工業、商業、水産に関する学科については、旧制実業学校の流れを汲み新制高等学校が成立してからの伝統が長い学科である。家庭、看護、情報、福祉は、後の時代になってから新設されたものである。また、平成16年に改正される前の高等学校設置基準（昭和23年文部省令第1号）には、「厚生に関する学科」と「商船に関する学科」が規定されていたが、厚生に関する学科は看護に関する学科や福祉に関する学科へ、商船に関する学科は商船高等専門学校へ移行した。

商船科、電波科（厳密には電波は工業の一部領域）は、高等専門学校制度の創設に伴い、高校の学科名としてはなくなったが、水産に関する学科には、航海教育や無線通信教育を行う高校がある。また、海員学校も高校卒業同等資格が得られるようになったため、かつての高校商船科に近い存在になっている。
農業に関する学科

農業科、園芸科、畜産科、食品科学科、農業土木科、農業機械科、造園科、林業科、生活科学科、農業経済科、生物工学科などの学科がある。普通教科のほかに専門教科「農業」を学習する。農業に関する学科を置く高等学校は農業高等学校、林業高等学校、農林高等学校などと呼ばれる。
工業に関する学科

機械科、自動車科、造船科、電気科、電子科、情報技術科、建築科、設備工業科、土木科、地質工学科、化学工業科、化学工学科、色染化学科、電子機械科、材料技術科、セラミック科、繊維科、インテリア科、デザイン科、印刷科、薬業科、航空科など多数の学科がある。普通教科のほかに専門教科「工業」を学習するほか、主に聾学校で専門教科「印刷」、「クリーニング」を学習することもある。工業に関する学科を置く高等学校は工業高等学校などと呼ばれるほか、上述の農業に関する学科を併せ持つ高等学校は農工高等学校などと呼ばれる。
商業に関する学科

商業科、流通経済科、国際経済科、会計科、情報処理科などの学科がある。普通教科のほかに英語、国際関係学、法律、経済、簿記、プログラミングなどが含まれる専門教科「商業」を学習する。これらは会計・マーケティング・ビジネス経済・ビジネス情報の4分野から構成され、1ないし複数の分野を重点的に学習する。商業に関する学科を置く高等学校は商業高等学校などと呼ばれるほか、上述の工業に関する学科を併せ持つ高等学校は商工高等学校などと呼ばれる。また近年では英語の教科を増設したり、観光やサービスに関する教育を行ったり、その他の科目を追加することも多く、非常に多岐に渡る。