富山県立入善高等学校(とやまけんりつ にゅうぜんこうとうがっこう、英: Toyama Prefectural Nyuzen High School)は、富山県下新川郡入善町入膳にある公立の高等学校。 いずれも1985年(昭和60年)時点[1]。 個別に出典が明示されていない箇所の出典→[2][3] 作詞:大木惇夫、作曲:橋本秀次
設置学科
普通科
自然科学コース
観光ビジネスコース
農業科
面積
校舎 - 約4,900m2(延床面積)
体育館 - 約1,100m2
グラウンド - 約15,000m2
テニスコート - 約3,500m2
沿革
1919年(大正11年)4月5日 - 下新川郡椚山村小杉に、富山県下新川郡立農業学校(現・富山県立桜井高等学校)の分校を設置[4]。
1922年(大正11年)
3月30日 - 文部大臣より富山県立入善農学校(乙種)設立を認可。
4月1日 - 下新川郡立農業学校の分校が本校から独立し[4]、富山県立入善農学校(乙種)として開校。入善町財団法人米澤図書館を仮校舎とした。
1927年(昭和2年)3月4日 - 甲種農学校に昇格。
1948年(昭和23年)
4月1日 - 学制改革により富山県立入善高等学校となる(農業科、女子別科設置)。
7月1日 - 定時制農業科(昼間)併設。
9月1日 - 高校再編成により総合制高等学校となる(全日制普通科、農業課程、定時制農業課程併設)。
1949年(昭和24年)10月10日 - 定時制普通課程(夜間)設置。
1958年(昭和33年)4月1日 - 全日制農村家庭課程設置。
1960年(昭和35年)4月1日 - 舟見分校(定時制普通課程)を合併(富山県立桜井高等学校より移管)。
1962年(昭和37年)4月1日 - 課程を科に変更。
1963年(昭和38年)4月1日 - 農村家庭科を生活科と改称。
1964年(昭和39年)4月1日 - 舟見分校募集停止。
1966年(昭和41年)
4月1日 - 定時制課程家庭科(定通併修)設置、北校舎第1期改築。
12月12日 - 北校舎第2期改築。
12月19日 - 北校舎第3期改築。
1967年(昭和42年)3月31日 - 舟見分校閉校。
1969年(昭和44年)4月1日 - 定時制課程農業科募集停止。
1970年(昭和45年)3月28日 - 武道館完成。
1972年(昭和47年)11月1日 - グラウンド拡張及びスタンド完成。
1975年(昭和50年)2月27日 - 北校舎第4期改築。
1980年(昭和55年)9月30日 - テニスコート完成 。
1983年(昭和58年)9月1日 - 南校舎第2期改築。
1984年(昭和59年)4月1日 - 全日制課程生活科募集停止、農業科男女共修となる。
1985年(昭和60年)
3月18日 - 管理棟改築。
10月31日 - 新校舎完工記念式を挙行[1]。
1988年(昭和63年)12月13日 - 農業管理棟完成。
1989年(平成元年)4月1日 - 定時制課程家庭科募集停止。
1992年(平成4年)
9月25日 - 講堂(第1体育館)完成。
11月17日 - セミナーハウス(記念館「白嶺70」)完成。
1996年(平成8年)4月1日 - 自然科学コース新設。
1998年(平成10年)4月1日 - 定時制募集停止。
2000年(平成12年)3月4日 - 定時制課程終止記念式典挙行。
2001年(平成13年)
3月28日 - 北校舎耐震壁補強等内部改修。
3月29日 - 生物工学教室改修。
2003年(平成15年)4月1日 - 文部科学省より学力向上フロンティアハイスクールに指定。
2020年(令和2年)
4月1日 - 富山県立泊高等学校との再編統合により新高校設置。観光ビジネスコース設置。
4月8日 - (新制)富山県立入善高等学校開校式挙行。
5月8日 - 武道館「養芯館」完成。
2022年(令和4年)3月30日 - 屋外アーチェリー場完成。
部活動
運動部 - 陸上競技、ソフトテニス、サッカー、野球、バスケットボール、バレーボール、卓球、柔道、バドミントン、ソフトボール、アーチェリー
文化部 - 吹奏楽、書道、美術、茶道、ホームメイド、放送・広報、囲碁・将棋
同好会 - レスリング
校歌
アクセス
あいの風とやま鉄道線入善駅 徒歩10分
著名な卒業生
池原信遂(プロボクサー)
堀内康男(政治家、黒部市長)
佐藤大樹(お笑い芸人 クマムシ)
脚注[脚注の使い方]^ a b 『北日本新聞』1985年10月31日付朝刊20面『待望の新校舎完成 入善高校 総工費11億円かけ』より。
^ 『北日本新聞』2022年11月11日付10面『祝 富山県立入善高等学校創立100周年』より。
^ 沿革
^ a b 『写真で見る桜高百年のあゆみ』(2009年10月17日、富山県立桜井高等学校創立百年記念事業実行委員会発行)74 - 77ページ。
関連項目
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出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』
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