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プリンス自動車工業株式会社
Prince Motors, Ltd.
種類株式会社
本社所在地 日本
東京都杉並区桃井三丁目5番1号
業種輸送用機器、機械
事業内容自動車、織機の設計、製造、販売、宇宙機器、防衛機器等の設計、製造
代表者代表取締役会長 石橋正二郎 （日産自動車による合併吸収時）
主要子会社リズムフレンド製造
関係する人物

中川良一

田中次郎

桜井眞一郎

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プリンス自動車工業株式会社（プリンスじどうしゃこうぎょう）とは、かつて存在していた、日本の自動車メーカー。1947年に創立、以後変遷を経ながら1966年に日産自動車と合併する。

第二次世界大戦後、航空機製造を禁じられた立川飛行機出身の、外山保、田中次郎ら技術者により、1947年に「東京電気自動車」の社名で発足。電気自動車製造からスタートしたメーカーであるが、1951年以降はガソリン自動車開発に転身した。経営および資本面ではタイヤメーカーのブリヂストンとその創業者である石橋正二郎が大きな役割を担っており、旧、中島飛行機系の企業である「富士精密工業」との協業、合併をも経るなど、企業としての成立過程および社名の変遷は複雑である。

元航空技術者を多く擁する技術開発重視の社風により、早くから先進技術を導入し、1960年代にはモータースポーツ界でも大いに活躍したが、1966年8月1日をもって日産自動車と合併した（日産自動車による実質的な吸収合併）。

合併するまでは、東京証券取引所に上場していた[1]。
概説

商号は、創業以来、たま電気自動車、たま自動車と変遷、1952年11月以降はプリンス自動車工業に社名を変更していた。1954年にはすでにエンジンで協業し、やはり石橋正二郎が会長となっていた富士精密工業と合併し、社名を富士精密工業とした。富士精密工業も、中川良一ら、飛行機会社中島飛行機の東京製作所（荻窪）と浜松製作所の技術者によって業態転換で発足した会社である。のち1961年に社名を再びプリンス自動車工業に変更、日産自動車との合併までこれを通した。

自動車技術面においては、極めて先進的な試みを多く行ったことで知られている。当初は電気自動車を製造したが、1950年の朝鮮戦争勃発に伴うバッテリーのコスト高騰に伴いガソリン自動車生産に転換[2]。以降、日産やトヨタなどの上位メーカーをも凌駕する先進技術を続々投入して日本の自動車市場にインパクトを与え、1960年代前半にはモータースポーツでも華々しい活躍を見せた。

しかし、元航空技術者を多く擁する体制に起因する技術偏重の社風はコスト度外視な設計につながり、一方で中級車が主力、かつ小排気量大衆車を持たないというアンバランスな車種構成は、販売面でのマイナスであった。これらの理由から他メーカーとの競争力を欠き、長く経営難が続いた。

最終的には、1966年に日産自動車と合併し、独立メーカーとしての歴史を閉じた。従業員、工場、ディーラー網、そして当時の生産モデルであったグロリア、スカイライン、クリッパー、マイラー、ホーマー、ホーミーといったブランドは日産自動車に引き継がれた。

なお、日本の皇室用御料車として試作車を除き7台が作られた「日産・プリンスロイヤル」は、開発はプリンスによるものであるが、宮内庁に初めて納入されたのは日産と合併した後の1967年2月のことであり、車名には「日産」と「プリンス」が共に冠され、「ニッサンプリンスロイヤル」の車名で納車された。またこれに限らず、1960年代前期には、多数のプリンス乗用車が宮内庁の公用車として納入された。

プリンス自動車と皇室との縁は深く、「プリンス」の車名・社名が、1952年の皇太子明仁親王（現・上皇）の立太子礼にちなむだけでなく、明仁親王本人がプリンス車でしばしばドライブを楽しんだ史実もある。明仁親王は自動車愛好者でもあり、青年時代においては、宮内庁に納入された1954年式プリンスAISH、1958年式プリンス・スカイライン（1900ccエンジン試作車）、1964年式グランド・グロリアなどのハンドルを自ら握り、東京近郊をドライブしていた。
沿革
電気自動車メーカー時代

1945年 石川島飛行機製作所(石川島重工業系)を前身とする立川飛行機は終戦後から民生分野に進出を目論んだ。燃料事情の悪い時期であったため、バッテリーを搭載した電気自動車の開発を志す。戦前の有名小型車メーカーで、戦時体制下で立川飛行機の系列企業となっていた高速機関工業（ブランドは「オオタ」）からシャーシ技術を導入、開発を進めた。

1946年 3月、自動車産業への転換申請。11月、オオタトラックベースの試作車「EOT-46」完成。同時に工場はアメリカ軍に接収、軍管理下におかれアメリカ極東軍の自動車修理工場とされることが決定。外山保をリーダーとする自動車部門は独立を決意する。接収された工場内の資材、機械設備を借り受けることが認められた。東京北多摩郡府中町の府中刑務所隣、日本小型飛行機グライダー工場跡で活動を開始。モーター製作は日立製作所、搭載バッテリー開発は湯浅電池の協力を得た。
「たま（乗用車型）」

1947年 立川飛行機がGHQの指令により企業解体。4月、トラック「EOT-47」完成。6月、東京電気自動車として法人化（実質的な創立）。最初の市販形電気自動車を発表、工場地元の地名にちなみ「たま」号と命名。最高速度35km/h、航続距離65km。ホイールベース間のシャーシを部分的に切り欠いて側面からスライド脱着できる電池ケースを搭載し、電池交換で充電時間を節約するアイデアをすでに採用していた[注釈 1][注釈 2]。当時の電気自動車の中で群を抜いた性能で注目を集める。乗用車形とトラック形があった。なお、のちに乗用車型の1台は現在の日産自動車に静態保存されたが、2010年9月7日に実際に運転できるように同社で復元された上で公開された[3]。

1948年 より大型化・高性能化を狙った新型車「たまジュニア」・「たまセニア」を開発。横置きリーフスプリングによる前輪独立懸架と油圧ブレーキを採用、一方でバッテリーは固定搭載式に変更。セニアにはX型クロスメンバー入り低床フレームを採用した。商業的成功で電気自動車市場をリードする存在となったが、さらに企業としての安定を図るため、外山の義父で自由党代議士でもあった画商の鈴木里一郎に依頼し、鈴木の顧客であったブリヂストン会長・石橋正二郎に出資を請う。以前より自動車製造への関心があった石橋は検討の末、翌年出資をおこなう。

1949年 2月、石橋正二郎、鈴木里一郎が出資を行い、石橋は会長に就任。