この記事には複数の問題があります。改善やノートページでの議論にご協力ください。

出典がまったく示されていないか不十分です。内容に関する文献や情報源が必要です。（2017年3月）


独自研究が含まれているおそれがあります。（2020年9月）
出典検索?: "宴会" ? ニュース ・ 書籍 ・ スカラー ・ CiNii ・ J-STAGE ・ NDL ・ dlib.jp ・ ジャパンサーチ ・ TWL

宴会場

宴会（えんかい）とは、飲食を共にすることによりお互いのコミュニケーションを深める行為をいう。通常2 - 3人程度で行うものは宴会とはいわず、ある程度まとまった人数で行う場合に宴会という。類義語として、宴（うたげ）、饗宴（きょうえん）、飲酒が主目的の飲み会（のみかい）、パーティーなどがある。お酒を飲む場におけるパワーハラスメント（パワハラ）、酒を飲みたくない人への飲酒強要であるアルコールハラスメン（アルハラ）は問題になっており[1]、場合によっては訴訟にもなっている[2]。
概説

宴会は通常、職場、労働組合、政治団体、各種団体などで行われる。新年会、歓迎会、送別会など名目はさまざまである。上司ら上の立場のモノが、新年会や忘年会などのカジュアルな場を作ることで部下の本音を聞きたかったり、メンバー同士が相互理解をして仲良くなってほしかったり、会社・職場・仕事に愛着を感じさせる目的で開きたがる[3]。

取引先企業の接待のために行われる場合もある。若者の同好のグループが行う宴会は、コンパと呼ばれる。宴会は、飲み会とも呼ばれる。小規模の宴会は、居酒屋などの飲み屋で開かれる事が多い。ある程度規模が大きい場合にはホテルの宴会場が用いられる。企業の社員旅行・慰安旅行などでは宿泊施設の宴会場を利用する事が多い。政治団体などは料亭で宴会を行うことが多い。2000年代初頭までは企業も社員旅行でコンパニオン・ピンクコンパニオンを呼ぶこともあった。特にピンクコンパニオンと遊ぶ事を目的とした宴会は「艶会」（えんかい）とも呼ばれる。コンパニオンと宴会場の手配を一緒に行う業者がある[4][5]。

大小を問わず会の下準備担当・仕切る人が幹事と呼ばれる。設宴の場所や日時の調整、経費の管理だけではなく、場合によっては参加者の選定や宴会場における配置、挨拶、プレゼントなどにまで気を配ることもある。成功すれば「デキるあの人」の称号、失敗すると「段取り下手」の汚名となる[6]。特に新人に幹事を任す企業が見受けられるが、批判の声がある[3]。
歴史「共同飲食」も参照

現在確認されている最古の宴会の事例は、約1万2000年前に遡る。料理は、野牛や亀の肉と思われ、全部で17キロ以上（35人分以上）あったと推定される。このような宴会を通じて、原始的な狩猟コミュニティが発展して農耕社会に移行していったと考えられる[7]。

日本の宴会・飲み会

日本において、飲み会や呑み会とも呼ばれ、お酒を「飲む会」を意味する[8]。「飲み会」の場合は、基本的に居酒屋など個室で仕事の時間外に開催される。田端信太郎へのインタビューの際に新R25副編集長の天野俊吉は社内飲み会のイメージについて、飲まされる、毎回同じ話題、気を遣うとの意見を述べている[9]。田端は社内の飲み会だろうが社外のだろうが、意味が込められていない「親睦」名目でマンネリ化しているルーチンワークな飲み会は無駄だとし、飲み会の幹事とは社内で一番仕事ができる人物がやる仕事と述べている[9]。田端は「本当に優秀なマネージャー」の適性があるために飲み会の幹事が上手い人は、組織のメンバーが勝手に動きだすように仕向けるのが最高に上手なリーダーであり、抜擢人事の対象にすると述べている[9]。マイナビは2018年に「飲みニケーション」が悪しき習慣と言われることが増えているという否定的な意見と共に、「同僚上司との距離感が縮まったり、コミュニケーションが取りやすくなった」との肯定的意見を伝えている[10]。職種によっては「会食」「接待」とよばれる社外の飲み会が行われる。企業同士で揉めごとが起きたときに、双方の幹部同士の会食で解決するセーフティネットの役割を果たすことがある[9]。　宴会場側は、利用規約違反者に対する追加料金徴収、ホテル施設・什器・備品等への損害賠償制度を設けているところがある[11]。
ハラスメント
人種とアルコール体質

日本人は、白人など他人種に比較するとアセトアルデヒドを分解するALDH2の活性が弱いか欠けているため、アルコールに弱い体質の人の割合が多い[12]。
パワハラ・アルハラ・セクハラ

一般には楽しく酒を酌み交わし懇親を深めればよいが、宴会参加への強制や酒の一気飲みや酒の苦手な人に対する飲酒の強制があってはならない。宴会の場の強制行為はパワーハラスメントやアルコールハラスメントなどのハラスメント行為にあたり、企業主催の場合はコンプライアンス違反にもなる。参加者の中で立場の強い者による飲酒の強要などアルハラ・パワハラ[13][14][15][16][17]や若い女性へのセクハラや性行為強要の場とする飲み会における事件が起きている[14][18][19][20]。人事院はセクハラのチェック項目サイト[21]を設け、男性が女性職員だけを集めた飲み会を定期的にすることを、女性職員を仕事のパートナーとして見ていないセクハラ行為としている[22]。栃木県は「労働相談Q&A」で、取引先の部長に「打合せ」と称した呼び出しや飲み会への誘いに困ってる際にどうすれば良いかのかの問いに、自社の労働者がセクハラやパワハラを受けた際に対応しない場合、雇用企業の責任が問われると回答している [23]。岡山県立図書館の公式サイトにおいて、公益財団法人岡山県産業振興財団は「上司から女子社員に飲み会の頻繁な誘いがある場合、セクハラに該当するか」の質問に対して、上司の男性による部下の女子社員への飲み会の誘いが頻繁又は残業後に誘われることが多い場合は、性的な意味が否定できないと回答している。更に、上司が誘いを断ったことを理由に職務上の不利益を与えた場合だけでなく、部下の女子社員への飲み会の誘いが精神的なダメージ又は職場環境の悪化させていると判断された場合に、誘っていた上司男性及び所属企業等は損害賠償責任を負うことになる可能性を指摘している。そして、女性が明確に飲み会への誘いを拒否していなくても、セクシャル・ハラスメントとされる可能性があるとしている[24]。

会社が従業員に参加を強制できる法的根拠は無いものの、部下らは事実上意に反して、上が望む飲みニケーションに強制参加させられてきた[25]。コロナの感染拡大で会社による飲み会禁止がされた際に、職員の飲み会への参加強制反対派の男性は「時間と金の無駄以外何物でもなかった」「一刻も早く廃れてほしい悪しき風習である」との意見を述べている[16]。