実業団（じつぎょうだん、英語：works team）とは、企業や組合の従業員で構成されるスポーツチームで、学校のクラブ活動とともに昭和期の日本のアマチュアスポーツを牽引したチーム形態である。

戦前の「大連実業団」のようにチーム名に実業団の語を用いられることもあったが、戦後は、チームの概念としてのみ実業団という語が使われる。近年では母体の多くが特定の企業であることから「企業スポーツ」という表現で用いられる事例も多い。

なお、「実業団」に相当する英訳は works team / factory team だが、日本語で「ワークス・チーム」というと、本業と密接に関わる分野における企業チーム、特にモータースポーツにおける自動車・オートバイメーカーの運営するチーム (factory-backed) を指す。
概説

実業団の定義については、武藤泰明は日本の昭和期から一般的であった実業団の定義として

選手はすべて、その企業の正社員のみであり、契約社員・アルバイトなどの非正規雇用は一律対象外となる。

選手は社員として本来の社業（製造業、営業、事務など）に従事する。ただし、練習、競技会のために、勤怠管理は一般の社員と異なることがある。

選手は社員なので、競技引退後は一般の社員と同様、社業に従事する。

チームは企業の内部組織である。換言すれば法人格を持たない。

運営費はすべてオーナー企業によって負担されている。したがって、企業はオーナーであるとともにメインスポンサーである。

の5要件を挙げている。[1]

実業団は、民間企業で組織されることが一般的であるが、国・地方公共団体やその他の各種団体で組織されることも多い。特に企業の実業団がないマイナースポーツの場合、学校教員や「スポーツ財団」のごとき公益財団法人あるいは第三セクターが選手の受け皿となり実業団が組織されることが少なくない。人が集まった場所で組織されるのが本来であるため、会社単位ではなく工場や営業所を単位としたチームとなることも多い。例として「ニチボー貝塚」は大日本紡績貝塚工場を本拠とした実業団である。

実業団は上述のように企業の内部組織であり、名称は、企業名の後に種目名を列記するのが一般的だ。（例：「ヱスビー食品陸上部」「雪印乳業スキー部」）略称する場合は「ヱスビー」「雪印」などと企業名のみ称する。また、工場単位の実業団の場合は、企業名、工場名、種目名を列記する。（例：「東芝府中ラグビー部」「電電公社熊本サッカー部」）一方で、平成以後の実業団リーグにおいては、前記のような命名法の陳腐を嫌って、横文字のチーム愛称を用いることも一般的である。例えば「王子製紙アイスホッケー部」が「王子イーグルス」と称し、「パナソニックアメリカンフットボール部」が「パナソニック インパルス」と称する。

余暇と健康増進程度が目的のチームから、日本のトップレベルのチームまで、幅広いスポーツ競技者層を支えている。地域レベル、あるいは全国レベルで様々な実業団選手権や実業団リーグがあり、中には多くの観客を動員するものもある。トップレベルの実業団リーグとしては、Vリーグ、ジャパンラグビートップリーグ、日本ハンドボールリーグ、Xリーグ、日本卓球リーグ、ホッケー日本リーグなどがある。また、現在は存在しないが昭和期スポーツを支えた実業団リーグとしては、日本サッカーリーグ、日本アイスホッケーリーグ、バスケットボール日本リーグがある。社会人野球ではプロ選手を輩出している。

トップレベルの選手も企業の従業員として雇用されるが、その待遇は実業団によってさまざまである。従業員としての業務はほとんど免除され、ただスポーツ活動だけに打ち込める場合もあれば、一般の従業員と同じように就労し、残業時間または休日（非番の日）に練習を行なう場合もある。選手はアマチュアであり、給料以外のスポーツ活動に関する報酬は受け取らないのが建前だが、実際には実力や成績に応じて「スポーツ手当」のような手当金が給料に上乗せされて支給されていることも多い[2]。

平成期以後は、正規雇用の従業員以外の選手が実業団に参加することも増えており、嘱託社員としての雇用形態をとったり、雇用契約を結ばずスポーツ選手としての契約のみを結ぶこともある。これにより、旧来の実業団選手とプロ契約した選手を区別するため、「社員選手」「契約選手」という用語も生まれた。

スポーツの種類によっては、実業団の母体企業の業種にある程度の傾向が見られることがある。例えば、紡績女工の娯楽として発達した女子バレーボールは繊維企業の実業団が多く、寒冷地の労働者の娯楽として発達したアイスホッケーは製紙企業の実業団が多い。また、柔道や剣道やレスリングは、職務上体術を必要とする警備会社の実業団や警察官の選手が多い。一方自転車競技は、競技と関係が深いメーカーの実業団が多い。射撃競技やバイアスロンなど実銃を使う競技は殆どが自衛官と警察官である。
沿革

近代スポーツ、特にチームスポーツは、労働者の余暇から発生したスポーツも多く、これらのスポーツの黎明期においては労働者達が所属する工場や会社を単位とした実業団がチーム母体になることが多かった[備考 1]。例えばイギリスのサッカーにおいては、ロンドンのウリッジ陸軍工廠の実業団が強豪となった。その後ヨーロッパではチームを運営する会社が選手を雇用し、ユニフォーム広告やチーム名のネーミングライツ、スポーツ用品の現物支給などで資金を調達する形態が主流となっていった。スポンサーとしては選手の雇用維持を考慮しなくて済むため、短期間の契約や素早い撤退が可能となり、運営会社も複数のスポンサーと契約することが可能となった。この姿勢が顕著な自転車ロードレースではシーズン中にメインスポンサーと共にチーム名が変わることも珍しくない。一方で、「アーセナルFC」のように実業団を起源とするサッカーチームでは「アーセナル」（工廠）という名称だけは維持するチームが多い。

アメリカでは19世紀末から職業別の実業団野球（industrial league baseball）が存在する。特に20世紀前半は隆盛を見せ、日本の社会人野球同様プロ選手を輩出することもあった。

日本においては1911年、日光精銅所（古河電気工業日光事業所の前身）で日光精銅所アイスホッケー部が創設されている。

昭和初期には、企業の社員の娯楽と福利厚生を目的に実業団が次々と組織された（これは、日本のみならず韓国・台湾といった旧大日本帝国領の地域にも実業団中心のスポーツ文化をもたらすことになる）。大正9年には日本初の実業団選手権である全国実業団野球大会が開催されている。

戦後、経済復興の中で実業団は急速にスポーツ全体の担い手となるに至った。行政によるスポーツ施設の整備が進まない中、企業によるスポーツ施設の整備費が福利厚生施設のとして法人税の控除対象になったこともあり、練習や試合設備を用意し選手の待遇を保証した企業の実業団にスポーツ選手が集まることとなった。企業側も右上がりの経済発展の中で、実業団スポーツの振興が企業宣伝や人材育成に有用と考え、資金が投入された。陸上競技においても黎明期には金栗四三のような兼業選手は珍しくなかったが、練習環境が充実した実業団に人材が集まるようになった。

企業側から見た実業団を所有する目的について、龍谷大学教授の小椋博は、

従業員の士気高揚

従業員の人材育成

企業の宣伝

の3つをあげている[3]。スポーツ設備を所有する企業が、地域住民に施設を開放したり大会などを主催することにより、地域貢献という企業メセナを行なうことができるという側面もしばしば主張されるが、これについて武藤泰明は、1990年代後半以降から現れた主張であり、実業団がの存続が危ぶまれはじめてから、後付けで考えられた存在意義であることを明らかにしている[4]。

その一方で、自転車競技は他競技と事情をやや異にしており、モータースポーツのワークス・チームと同じく、実業団レースのための車両製作が一般向けの製品開発技術にも生かされることが利点となる。

@media screen{.mw-parser-output .fix-domain{border-bottom:dashed 1px}}一方スポーツ選手は、選手活動によって十分な収入が得られるとは限らず、また引退後に指導者・テレビ解説者・評論家などの職につける者は一握りであり、活動中や引退後の生計について常に不安を抱えている。終身雇用観念の強かった戦後からバブル崩壊直後の90年代半ばまでにおいて、従業員として雇用されることは「会社が一生の面倒をみてくれる」ことであり、選手たちは収入の心配をすることなく選手活動に打ち込むことができた。また、20世紀まで続いていた日本特有の滅私奉公を礎とする組織最優先主義は、実業団内部の団結を深め士気を高めた。[要出典]

こうして、高度成長期には実業団で実績をあげた選手たちが、オリンピックをはじめとする国際スポーツの舞台でタイトルを勝ち取った。しかし、一方で企業から十分な報酬を保証された実業団の選手は真のアマチュアでないという見方もされ、共産主義国家の「ステート・アマ」になぞらえて、「コーポレート・アマ」とも呼ばれた。
問題点