宝塚キネマ興行
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寶塚キネマ興行株式會社
Takarazuka Kinema Kogyo Co., Ltd.
種類株式会社
市場情報消滅
略称寶塚キネマ、宝塚キネマ
本社所在地 日本
〒616-8021
京都府京都市右京区花園天授岡町14番地
設立1932年11月
業種サービス業
事業内容映画の製作・配給
代表者社長 南喜三郎
撮影所長 高村正次
従業員数256名(内女性48名)
主要株主小林一三
特記事項:略歴
1932年11月 設立
1934年4月10日 解散
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寶塚キネマ興行株式會社(たからづかキネマこうぎょう)は、かつて京都に存在した映画会社である[1][2][3][4]高村正次と南喜三郎が設立、正映マキノキネマ御室撮影所と、東亜キネマの配給興行網と、阪急電鉄小林一三の資本を仰いで設立されたが、設立わずか半年で経営が崩壊、賃金未払いが起きる[1][2]。設立1年少々で解散した。通称宝塚キネマ(たからづかキネマ)[1]
目次

1 沿革

2 データ

3 概要

3.1 御室撮影所を継承

3.2 争議と解散

3.3 解散後


4 フィルモグラフィ

4.1 1932年

4.2 1933年

4.3 1934年


5 脚注

6 参考文献

7 関連項目

8 外部リンク

沿革

1932年11月 - 設立[1]

1933年2月末 - 経営難による給与遅配・分割支払い始まる[2]

1934年1月21日 - 撮影所休業に入る[2]

同年2月10日 - 争議状態に突入

同年4月10日 - 解散[4]


データ

所在地 :
京都府京都市右京区花園天授岡町14番地、現在跡地は住宅地[5]北緯35度1分38秒東経135度43分6秒

代表 : 南喜三郎[1]

撮影所長 高村正次[1][2]

概要 同社が継承したマキノ・プロダクション御室撮影所(1931年2月の平面図)。 同社が解散した翌年の撮影所正門(1935年撮影)
御室撮影所を継承

1932年(昭和7年)11月、高村正次が映画製作を断念した東亜キネマを買収、東活映画社の社長を辞任した南喜三郎とともに設立したのが、この「宝塚キネマ興行」である。「御室撮影所」を「宝塚キネマ撮影所」と改称して稼動させた。東亜キネマ、同社の製作を代行した東活映画社、そして正映マキノキネマの残党の受け皿となった[1]。設立第1作は東亜・東活系の堀江大生監督の『敵討愛慾行』で、同年12月15日に公開された。同年内に5本を公開した。

同社の撮影所は、1925年(大正14年)11月3日に開業した京都電燈(現在の京福電気鉄道北野線)の妙心寺駅の北側、大通り(現在の京都府道101号銀閣寺宇多野線)の北側に挟まれた一帯であった。「御室撮影所」を参照

1933年(昭和8年)7月、賃金未払いが起きて、経営者と従業員が対立する[1]。7月および8月の生産本数が如実に減り、映画館への作品の供給が滞る。1934年(昭和9年)1月14日久保文憲 監督の『霧の地下道』を「大阪パークキネマ」で、後藤岱山監督の『大利根の朝霧』と、そしてついに監督となった高村の初監督作『片仮名仁義』の二本立てを「大阪敷島倶楽部」で公開したのが同社の最終作品となった。25万円(当時)の負債のため、同年1月21日をもって休業に入る[1]
争議と解散

所長の高村は新会社設立を発表するが、同年2月5日の時点で不成立であり、同月8日までに1,000円(当時)を調達するということであったが、150円しか調達できず、給料は支払われなかった[3]。同月10日、争議状態に突入、従業員側の代表に撮影技師の柾木四平[6]現像部主任の木全俊策が選ばれた[3]。この時点で従業員256名(うち女性48名)、争議参加者は228名(うち女性41名)であった[2]。柾木・木全は名古屋の小林祐蔵(小林キネマ商会)等、外部の債権者等とも交渉を行った[3]。同月12日には、嵐寛寿郎プロダクションからエキストラの発注があり、俳優60名を日当1円50銭で雇い入れた。東京の岩岡商会(岩岡巽)が製作する『乃木将軍』へのスタッフ参加の要請があり、同月13日・14日の両日、60名が撮影に従事し、その受注金額から80銭が分配された[3]

同年4月、従業員代表が俳優の豊島龍平[7]および片山伸二[8]、スタッフの饗庭寅蔵[9]の3人に代り、大阪の堀川興業を含めて交渉に入ったが、同月6日、新京阪電車四条大宮停留所(現在の阪急電鉄京都本線大宮駅)で高村所長の代理と称する正木長四郎と会見、解散手当金1,000円(当時)を調達したのでこれを支給したいとのことであったが、従業員側は所長と直接の交渉を主張、同月9日、京都駅前ステーションホテル(現在のステーションホテル京都)で所長と同様の趣旨の会見を行い、同日16時に全従業員が撮影所に召集され、約60人が集合、解散を言い渡された[4]。翌10日、従業員59名に対し、解散手当金として16円50銭(対象者43名)、7円(同9名)、4円(同7名)がそれぞれが支給され、同社は同日、正式に解散した[4]


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出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)
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