この項目では、交通と関係ない安全標識について説明しています。交通安全標識については「道路標識」をご覧ください。
FODの点検を呼び掛ける安全標識

安全標識（あんぜんひょうしき）とは、危険を警告したり、守るべき安全行動や個人用保護具（PPE）の必要性を指示したり、特定の行動または目的を禁止したり、消火装置または救命キットの場所を明示したり、出口へ誘導（出口標識）したりするために設計された標識である。

安全標識は、工業施設でよく目にするのに加えて、公共施設やコミュニティ、送電塔や変電所、崖、ビーチ、水域、芝刈り機などの電動機械、建設や解体のために閉鎖された現場などでも見られる。
歴史 1914年策定の「Universal Safety Standards」における危険標識
アメリカ
初期の標識とASA Z35.1

米国で安全標識を標準化するための最初期の試みの1つが、1914年策定の「Universal Safety Standards」である[1]。看板は基本的にかなりシンプルで、赤地に白い文字で「DANGER」と書かれた彩色ボードで構成されていた[1]。その後矢印が追加され、危険性があまり明確でない場合に危険の方向に注意を引くようにした。出口標識と救急キットは、白い文字の付いた緑色のボードで構成されていた。標識の目的は手短に情報を知らせることにあった[1]。これに続く次の主要な標準規格は、1941年策定のASA[注釈 1] Z35.1で、その後1967年と1968年に改訂された。米国労働安全衛生局による安全標識の仕様に関する規則「OSHA §1910.145」の策定において、労働安全衛生局は、その要件をASA Z35.1-1968に従って案出した[2]。
ANSI Z535

1980年代、米国国家規格協会（ANSI）はZ53[注釈 2]およびZ35標準規格を更新するための委員会を設立した。 1991年にANSI Z535が策定されたが、この規格においては、使用するシンボルの数を増加させ、シンボルの上に表示するヘッダ文字として「Warning（警告）」を新たに導入することによって標識を近代化し、単に危険を述べるだけでなく、その危険が及ぼしうる危害や、危険を回避する方法までを表現することを目的としていた[3]。

2013年まで、OSHAの規則[4]では、ASA Z35.1-1968標準規格に基づいてOSHA§1910.145で規定された標識の使用を技術的に要求していた。規則の変更と法律の明確化により、現在ではOSHA§1910.145またはANSI Z535のどちらかに準拠した標識を使用できるようになっている[5]。
ヨーロッパ.mw-parser-output .tmulti .thumbinner{display:flex;flex-direction:column}.mw-parser-output .tmulti .trow{display:flex;flex-direction:row;clear:left;flex-wrap:wrap;width:100%;box-sizing:border-box}.mw-parser-output .tmulti .tsingle{margin:1px;float:left}.mw-parser-output .tmulti .theader{clear:both;font-weight:bold;text-align:center;align-self:center;background-color:transparent;width:100%}.mw-parser-output .tmulti .thumbcaption{background-color:transparent}.mw-parser-output .tmulti .text-align-left{text-align:left}.mw-parser-output .tmulti .text-align-right{text-align:right}.mw-parser-output .tmulti .text-align-center{text-align:center}@media all and (max-width:720px){.mw-parser-output .tmulti .thumbinner{width:100%!important;box-sizing:border-box;max-width:none!important;align-items:center}.mw-parser-output .tmulti .trow{justify-content:center}.mw-parser-output .tmulti .tsingle{float:none!important;max-width:100%!important;box-sizing:border-box;align-items:center}.mw-parser-output .tmulti .trow>.thumbcaption{text-align:center}}2000年以前に使用されていた、ヨーロッパ各国の電気・電圧の安全標識ドイツフランスイギリス

グローバル化によって国際標準化機構（ISO）の標準規格が各国で採用される前は、ほとんどの国で独自の安全標識が策定されていた。昔は文字のみの標識が一般的であったが、1977年7月25日に欧州理事会指令77/576/EECが採択され、欧州連合加盟国にたいして「あらゆる場所に設置された安全標識がAnnex Iに規定された原則に準拠すること」を保証するため、Annex Iにおいて義務付けられた、色分けとシンボルの表示が要求された。

1992年、77/576/EECに代わって欧州理事会指令92/58/EECが策定された。新しい指令には、安全標識を効果的に利用する方法に関して改善された情報が含まれていた。 EECの指令した92/58/EEC標準は、単なる安全標識ではなく、消化設備のマーク、音による信号、車両が通行する際の声による信号と手信号を標準化している[6]。

2013年、欧州連合はそれまでの標識に代わってISO 7010を採用することとなった。ISO 7010を欧州規格（EN）ISO 7010として採用することによって、EU諸国間で標識を標準化することができた。これに先立ち、もしシンボルが標準化されたとしても、「同じ意味を伝え、その違いや改造によって意味がわかりにくくならない場合に限り」、標識の外観を変えることができるようになった[6]。
オーストラリア

オーストラリアの安全標識は、1952年策定の「CZ4-1952：職業環境の安全標識」から始まる。1972年に「AS1319-1972」として改訂・再指定された。1979年、1983年、および1994年にさらに改訂が行われた[7]。2018年8月、「AS1319-1994」が現在も有効であり、大きな改訂は不要であることが再確認された[7]。
日本日本の安全標識正方形の標識縦書きの標識JIS規格の独自のシンボル「さわるな」

日本の安全標識は、正方形の標識、縦書きの文字標識など、国際標準と明らかに異なった形をしている。日本の安全標識規格は日本産業規格（JIS）によって規定されており、JIS Z9101（職場および公共エリアの安全標識）、JIS Z 9103（安全標識の色）およびJIS Z 9104（安全標識-一般仕様）規格がある。JIS規格の近年の傾向として、国際標準規格であるISO規格およびANSI規格になるべく沿う方向で改定が行われているが、ISO標準にはないJIS規格の独自のシンボルの使用、非常電話や緊急停止ボタンに赤を使うなどISO標準とは異なる色の使用、漢字と英語を組み合わせた使い方など、まだ違いが大きい。一般的な安全標識の規格に加えて、日本は2016年にJIS Z 9098（災害種別避難誘導標識システム）を制定した。これは自然災害の影響を受けやすい地域、避難ルート、災害からの安全な避難所を人々に知らせるための規格である。この規格の特徴は、地図や図表を使用して、その地域の危険、避難所、および避難経路に関するより詳細な情報を提供している点である[8]。
中国

中国の安全標識は、中華人民共和国国家標準規格（GB規格）のGB 2893-2008および2894-2008[9][10]に基づいて中国の標準化管理局によって規制されており、全ての安全標識はこの規格に準拠することが法的に要求されている[11]。そのデザインはISO 3864に類似しており、古いISO 7010：2003のシンボルを使用する一方で、より広範囲の禁止と危険をカバーするためにいくつかの記号を追加している[10]。
標識のデザインとレイアウト 「危険」ヘッダ、危険シンボル、注意書きで構成された安全標識

現代の安全標識のデザインは、「シンボル」と「注意書き」によって構成されており、また「ヘッダ」と呼ばれる注意書きが上部に付属しているものもある。
ヘッダ詳細は「注意書き」を参照

北米やオーストラリアのいくつかの州における安全標識は、危険によって危害を受けるリスクに注意を喚起するため、独特のヘッダを利用している。ヘッダには使用のためのガイドラインがあり、危険を指示するための特定の条件に合致しなければ、標識に使用することができない。

ヘッダの形式[3]OSHA/ANSI Z35.1ANSI Z535シグナルワード意味するところ
Danger/危険重傷または死亡することが予測される
Warning/警告重傷または死亡する可能性がある
Caution/注意中程度又は軽度の傷害を受ける可能性がある
Notice/指示最悪でも物損で済み、肉体的損傷は受けないことが予測される