学歴信仰（がくれきしんこう）とは、学歴を過大に評価することである。これに関連し、学歴の低い者を差別することは、学歴差別と呼ばれる。目次

1 概要

2 国際的な傾向

3 日本における学歴信仰

4 脚注

5 参考文献

6 関連項目

概要

学歴を参照することは、比較的簡単に個人の専攻分野並びにその関連分野における問題解決能力や知識量を評価する手段となり得ると考えられている。また、これによって環境や分野に依拠しない属人的な知的能力（いわゆる、地頭）を客観的に評価できるという信念が存在する。そのため、多くの採用試験において、学歴は主要な評価項目のひとつとなっている。特に採用試験の初期段階において、ほぼ学歴のみを評価の対象として合否の判断がなされている場合も多い。しかし、採用基準の妥当性や公平性については疑問を差し挟む余地があるという主張も存在する。
国際的な傾向

2004年に内閣府がアメリカ・ドイツ・スウェーデン・日本・韓国における青年の意識について調査結果を「世界青年意識調査」として発表した。それには「学歴観」の調査が含まれており、それによって明らかになったことは、それらの国の中では、韓国で突出して学力信仰が強い、ということである[1]。

調査された国の中では「大学に通う意義・理由」としては、アメリカと日本では「学歴」は3番目、ドイツやスウェーデンでは「学歴」を理由に選んだ人は非常に少なく最下位であった。アメリカでは「一般的・基礎的知識を身につける」が80.2%、ドイツも同様の解答が75%と一番多く、スウェーデンでも「自分の才能を伸ばす」が68.4%で一位であった[1]。それに対して、韓国では「大学に通う意義・理由」の回答として「学歴や資格を得る」を挙げた青年が52.5%と1位であったのである[1]。

アメリカ合衆国では、自分に合った学部と学科を18歳で選び、22歳で全く違う専攻へ変えて[2]しまってもよいことが一般的である。どんな高校生でも高校2年生に理系か文系を迫られ志望校のために浪人する文化は、日本ほどには存在していない。
日本における学歴信仰 関東地方の大学卒業率（自治体別）

学歴信仰が問題視されるようになったのは、1970年代の終わり頃である。この頃、1978年度の共通一次試験の開始によって受験戦争が過激化[3]し、学歴信仰はますます高まっていたが、一方で、1979年の『日本の大学』においては、大学関係者の声として、大学での学問や教育の在り方が危機的な状況になってしまった原因は学歴信仰にあるとしている[4]。また、産業界においても、学歴はあてにならないといった声が高まってきていた[4]。

子供の意識については、少なくとも1990年代の初頭から子供たちの心の中で学歴信仰は崩れ始めていた、と中川浩一は指摘している[5]。

1996年の段階で、社会の中の学歴信仰や学校信仰に陰りが見えはじめたとの指摘がある[6]。これは首都圏に住まない受験生が、首都圏に住む受験生と対等な勝負を行うのが極めて難しいからである[7]。また、灘や開成などの強豪校に通う高校生も、すべての生徒が東大に現役で合格しておらず[8]、強豪校内部で格差が生じていることも一因である。

ただし、首都圏に住む受験生とその親同士の学歴信仰は存続している。官僚となる国家公務員総合職の採用者数は、院卒、大卒ともに東京大学が圧倒的なトップを占めており[9]、学歴重視の採用基準であることが疑われている。また、東証第1部上場企業の新入社員の初任給の水準は、大学院卒修士で22万2933円、大学学部卒で20万4782円、高校卒で16万883円程度となっている[10]。
脚注

[脚注の使い方]
^ a b c アジア英語教育最前線2005, p. 74.
^ “Hideko Kawamoto”. www.hidekokawamoto.com. www.hidekokawamoto.com. 2020年11月25日閲覧。
^ 現場報告・子どもがおかしい1998.
^ a b 日本の大学1979.
^ 論争・学力崩壊2001, p. 20-22.
^ Bulletin of Faculty of Letters, H?sei University, 第 42?44 号 p.126
^ “大学受験生の83.6％が「都会と地方で教育格差を感じる」”. prtimes.jp. prtimes.jp. 2020年9月24日閲覧。
^ “灘高生が千葉大学に進学　教師「やめてくれ」と懇願”. blog.livedoor.jp. dqnplus. 2020年11月25日閲覧。
^ “ ⇒公務員・教員採用試験合格実績”. 中京大学 (2012年4月16日). 2015年4月2日閲覧。