婦人公論
『婦人公論』創刊号の表紙
ジャンル女性誌
刊行頻度毎月15日
発売国 日本
言語日本語
出版社中央公論新社
発行人安部順一
編集長三浦愛佳
雑誌名コード610
刊行期間1916年1月 - 現在
ウェブサイトhttps://fujinkoron.jp/
『婦人公論』(ふじんこうろん)は、中央公論新社(読売新聞グループ)が発行する婦人・女性誌。創刊は大正5年(1916年)1月[1]。初代編集長は嶋中雄作[1]。1998年3月7日発売の3月22日号より月2回刊(毎月第2・第4火曜日発行)となったが、2022年1月15日発売の2022年2月号よりふたたび月1回刊(毎月15日発行)[2]。サイズはA4判。2024年現在の編集長は三浦愛佳、発行人は安部順一。現存する女性誌では『婦人之友』(1903年創刊)[3]と『婦人画報』(1905年創刊)[4]に次いで古い[5]。 「女性の解放と自我の確立を求める時代の声」をとらえ、雑誌『中央公論』は1913年(大正2年)「閨秀十五名家一人一題」「婦人問題」特集を企画し、大いに衆目を集めた。この好評が1916年の「婦人公論」の創刊につながった。 「自由主義と女権の拡張を目ざす」がコンセプトだった。これは実用記事が多かった同時代の『主婦の友』(1917年創刊)、『婦人画報』(1905年創刊)、『婦人倶楽部』(1920年10月創刊)と比べ、ひときわ異彩を放っていた。戦前はこれらと『婦人公論』を併せて4大婦人雑誌と呼ばれていた。 現在は「女性の幸せを追求する」、「年齢にとらわれない自由な生き方を応援する」としている[6]。 1911年(明治44年)に創刊された雑誌『青鞜』がきっかけとなり、女性解放運動が盛んになった[7]。これに対し、文部省は反良妻賢母主義的な出版物の取締を厳しく行うようになり、発禁処分になる雑誌もあった[7]。こうした中、『中央公論』は臨時増刊「婦人問題号」(第28年第9号)を発行し話題となった[7]。好評を追い風に、嶋中雄作が婦人雑誌の創刊を提案した[8]。女性の地位向上や権利拡張を目指し『婦人公論』が創刊された[9]。実用記事をほとんど載せず、女性解放・男女同権をめざすインテリ向け女性評論誌だった[10]。 1918年3月から1919年6月まで、母性保護論争の舞台となった[11]。 1944年4月に休刊、1946年4月に復刊した[1]。 1955年、誌上に掲載された石垣綾子「主婦という第二職業論」がきっかけとなって主婦論争
コンセプト
沿革1967年10月号の新聞広告
1958年には三枝佐枝子が編集長に就任。大手出版社では初の女性編集長となった[13]。
1990年代、行政機関の部署名や女性団体の名前を「婦人」から「女性」に変える動きがおこったが[14][15]、1995年当時の編集長、水口義朗は「婦人公論は婦人解放の旗印である」として、名称を維持した[15]。
1998年3月には創刊以来となる大幅な誌面改革を行い、判型を従来のA5判からA4の変形判とし、月刊から月2回刊となった[16]。このリニューアルにより、約十七万部だった実売部数が二十万部台となった[17]。
2022年1月に、「しっかりした情報を、もっとじっくり読みたい」などという読者のニーズに応えるためとしてふたたび月刊とし、判型をA4版とした[18]。
歴代編集長
嶋中雄作:1916年 - 1927年
高信峡水:1927年 - 1930年
福山秀賢:1930年
八重樫昊:1930年 - 1933年
福島昌夫:1933年 - 1934年
八重樫:1934年 - 1937年
湯川龍造:1937年 - 1942年
清水一継:1942年 - 1943年
木内高音:1943年 - 1944年
八木岡英治:1946年
山本英吉:1946年 - 1947年
蘆原敏信:1947年 - 1950年
山本英吉:1950年 - 1951年
藤田圭雄:1951年 - 1953年
山本英吉:1953年 - 1957年
嶋中鵬二:1957年 - 1958年
三枝佐枝子:1958年 - 1965年[19]
笹原金次郎:1965年 - 1967年
宮脇俊三:1967年 - 1968年
青柳正美:1968年 - 1970年
綱淵謙錠:1970年 - 1971年
松村和夫:1971年 - 1980年
松田利彬:1980年 - 1983年
横山恵一:1983年 - 1984年
松村和夫:1984年 - 1990年
嶋中鵬二:1990年