太陽誘電
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太陽誘電株式会社
TAIYO YUDEN CO.,LTD.

種類株式会社
市場情報東証プライム 6976
1970年3月上場
本社所在地 日本
104-0031
東京都中央区京橋2丁目7-19
京橋イーストビル
設立1950年3月23日
業種電気機器
法人番号3010501016202
事業内容各種電子部品の開発・製造・販売 他
代表者代表取締役社長執行役員 佐瀬 克也
資本金335億7500万円
発行済株式総数1億3021万8481株
売上高連結:3,195億0,400万円
単独:2,715億2,700万円
(2023年3月期)
営業利益連結:319億8,000万円
単独:119億8,100万円
(2023年3月期)
純利益連結:232億1,600万円
単独:154億9,900万円
(2023年3月期)
純資産連結:3,184億7,800万円
単独:1,810億7,500万円
(2023年3月31日現在)
総資産連結:5,034億6,200万円
単独:3,430億4,500万円
(2023年3月31日現在)
従業員数連結:21,819名
(2023年3月31日現在)
決算期3月末日
会計監査人有限責任あずさ監査法人
主要株主日本マスタートラスト信託銀行株式会社(30.6%)
日本カストディ銀行(14.1%)
主要子会社関連会社参照
関係する人物佐藤彦八(創業者)
外部リンクhttps://www.yuden.co.jp/jp/
特記事項:CD-R(当社が開発)
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高崎グローバルセンター(群馬県高崎市)

太陽誘電株式会社(たいようゆうでん、TAIYO YUDEN CO.,LTD.)は、受動電子部品を主とした電気機器製造会社である。一般消費者の間ではCD-R(That'sブランド)などの記録メディアのメーカーとして知られる。研究者の佐藤彦八が1950年(昭和25年)設立。本社は東京都中央区、工場は群馬県高崎市など。日経平均株価の構成銘柄の一つ[1]
沿革

1950年昭和25年)3月 - 東京都杉並区に太陽誘電株式会社を設立、磁器コンデンサ及びステアタイト磁器絶縁体の生産を開始。

1970年(昭和45年)3月 - 東京証券取引所市場第二部に株式を上場。

1973年(昭和48年)

1月 - 東京証券取引所市場第一部指定。

5月 - 東京都台東区上野1-2-12に本社ビルを新設し、本社を移転。


1988年(昭和63年)

2月 - 東京都台東区上野6-16-20に本社を移転。

6月 - CD-Rを開発、販売。


2019年平成31年)1月 - エルナー株式会社を株式交換により完全子会社化[2]

商品

主力は電子部品。2015年(平成27年)末まではCD-R、DVD-R、BD-Rなどの記録メディア(ブランクメディア)も製造していた。
電子部品

誘電体セラミックを使用したコンデンサや、フェライトセラミックを使用したインダクタなどの受動電子部品、および電子部品技術を生かした高密度実装によるBluetoothモジュールなどを主力商品としている。

2001年(平成13年)には群馬県群馬郡(現・高崎市)に電波暗室棟を設立。 関連ノイズ対策部品の販売拡大を狙い、10m暗室、アンテナ評価設備、Bluetooth認証設備、近傍電磁界同時測定の設備を兼ね備えた運営を行っている。
記録メディア「That's」ブランド製品 (CD-R)

以前はカセットテープビデオテープVHS等)などの磁気テープをThat'sブランドとして製造販売していたが、1993年(平成5年)に記録メディア事業をソニーとの合弁会社であるスタート・ラボに移管した際、その販売事業から撤退している。
CD-R開発

1988年に当社が開発したCD-Rを手始めに、DVD-RBD-R LTHを製造し、スタート・ラボからThat'sブランドとして発売していた。同社の記録メディアは、福島県伊達市にある子会社「福島太陽誘電」によって一貫生産されていたが、2021年現在は生産から撤退している。
OEM提供

ソニーのCD-R、富士フイルムTDKパナソニックのDVD-Rなど大手メーカーへOEM供給をしていた。また、日立マクセルにはOEM供給していたものの、同社が自社生産に切り替えたためにDVD-R製品のOEM供給を止めた。ただし、CD-Rは2015年までOEM供給していた。BD-R LTHは自社生産であるが・BD-R・BD-REは他社の生産である。2008年(平成20年)10月には日本ビクター(現・JVCケンウッド)の記録メディア部門を分社化したビクターアドバンストメディア(VAM)が太陽誘電の傘下に入った。
生産撤退、CMC・RiTEKへライセンス提供

2015年6月、ハードディスク、およびフラッシュメモリITメディアのさらなる大容量化やクラウドコンピューティングなどの影響により、記録メディア市場の縮小が継続し業績改善が見込めないことより2015年内に光ディスク製造より撤退することが明らかとされた[3][4][5][6]


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出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)
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