大阪毎日新聞
本社（1922年）
種類日刊紙
サイズブランケット判
事業者（合資会社大阪毎日新聞社→）
株式会社大阪毎日新聞社
（現・株式会社毎日新聞社大阪本社）
本社（大阪府大阪市東区大川町五十五番屋敷[注釈 1]→）
（大阪府大阪市北区堂島裏2-36→）
大阪府大阪市北区堂島上2-36
（現・大阪府大阪市北区堂島1-6-20）
創刊1888年（明治21年）11月20日
廃刊1942年（昭和17年）12月31日
（以降は毎日新聞に改題し継続中）
前身大阪日報
（1876年2月20日 - 1882年1月31日）
日本立憲政党新聞
（1882年2月1日 - 1885年8月31日）
大阪日報
（1885年9月1日 - 1888年11月19日）
言語日本語
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大阪毎日新聞（おおさかまいにちしんぶん）は、日本の日刊新聞である『毎日新聞』の西日本地区での旧題。通称「大毎」（だいまい）。
現在の毎日新聞大阪本社の前身に当たる。
沿革(1831‐1904)の手により創刊された[1]。競合の大阪朝日新聞より3年早く、大阪で現存する最古の近代新聞の誕生だった。
その後、日本立憲政党（自由党系の地域政党）が『大阪日報』を買収するが、1882年2月1日、『大阪日報』が言論弾圧に遭い休刊を余儀なくされたため、その代替紙として『日本立憲政党新聞』を創刊[注釈 2]。後の初代衆議院議長中島信行が社長に、古沢滋が主幹にそれぞれ就任。政党機関紙の草分け的存在であり、民権派の政論新聞であったが、自由民権運動の退潮と共に1884年（明治17年）、母体の日本立憲政党が解党。『日本立憲政党新聞』は翌1885年9月1日付で元の『大阪日報』に題号を復した。
さらに、1887年（明治20年）10月には総合商社兼松の創業者兼松房治郎が大阪日報を買収して実業界の機関紙に転換。兼松は東京の時事新報から渡辺治を迎えて社長兼主筆に据え、1888年（明治21年）11月20日、『大阪毎日新聞』（大毎）に改題した。以降大毎は、穏和な論調に転じる。「兼松#歴史」および「兼松房治郎#人物」も参照
なお、大阪日報はその後、吉弘茂義（白眼）を社長に据えて大毎とは別系統の新聞になったとする文献もあり、こちらは1912年（大正元年）8月に『大阪日日新聞』と改題[2]。大東亜戦争（太平洋戦争、第二次世界大戦）中の大阪新聞（現・産経新聞大阪本社版）への強制統合、独立を経て戦後も存続したが、2023年（令和5年）7月31日限りでの休刊が決まっている。詳細は「大阪日日新聞#概要」および「前田久吉#新聞戦時統合へ」を参照
渡辺は1890年（明治23年）、東京の競合紙朝野新聞を買収するがすぐに時事新報時代の同僚波多野承五郎に売却。1893年（明治26年）渡辺が早世すると、兼松の肝入りで入社した相談役本山彦一と、1896年（明治29年）社長に迎えられた原敬（後に第19代内閣総理大臣になる）の指導の下、紙面の平易化、家庭面、海外通信の充実が図られ、部数を伸ばす。そして、日露戦争時には戦況報道、講和交渉の報道で他紙をリードするが、この頃から『大阪朝日新聞』（現・朝日新聞）との拡販競争や論戦が激化する。「原敬#外交官・官僚」および「本山彦一#経歴」も参照
1906年（明治39年）、原は内務大臣就任を機に社長を退き、本山が後任の社長に就く。本山は東京で発行されていた『電報新聞』を買収し、『毎日電報』に改題して念願の東京進出を果たさせる。1911年（明治44年）には東京で現存する最古の日刊新聞『東京日日新聞』の版元、日報社を合併。『毎日電報』を東日に合流させ、東京の拠点を強化。これで漸く朝日と肩を並べることとなった。詳細は「東京日日新聞#経営者交代・大毎による買収」および「毎日新聞東京本社#歴史」を参照
1915年（大正4年）、大阪朝日と協定の上夕刊の発行を開始。1922年、九州地区で附録『西部毎日』（現・西部本社の源流）を創刊。1924年、東海地区で附録『中京毎日』（現・中部本社の源流）を創刊。そして、1935年（昭和10年）11月25日、『大阪朝日新聞』と共に門司と名古屋で新聞の発行を開始。朝日と競争する形で全国紙への道を歩んだ。一方で本山は、『大毎小学生新聞』『点字毎日』『英文毎日』といった僚紙や『サンデー毎日』『エコノミスト』など諸雑誌の発行[注釈 3]、選抜中等学校野球、日本フットボール優勝大会（現：全国高等学校サッカー選手権大会・全国高校ラグビー大会）等のイベント、ニュース映画の製作上映やセミプロ野球チーム「大阪毎日野球団」（大毎野球団。後の大毎オリオンズとは別球団）の結成等の各種事業も幅広く行い、朝日と並ぶ全国二大新聞に成長した。
1943年（昭和18年）1月1日、東日と題号を統一して『毎日新聞』に改題、現在に至る。ただし、編集の中枢機能は東京に移った。
以降も長らく毎日新聞社の登記上の本店は大阪に置かれ続けており、役員会や株主総会なども大阪本社で行われていたが、1977年の経営悪化の際「新旧分離方式」で経営再建が図られ、大阪の本部は「株式会社毎日新聞社」（旧社。後に「株式会社毎日」に社名変更）と改めた上で、負債の整理・清算に専念。新聞・雑誌・書籍といった出版物の発行部門は東京都千代田区に新たに設立した「毎日新聞株式会社」（新社。後に「株式会社毎日新聞社」に社名変更）に移動し、完全に本部を東京に移した。この際従業員・社屋・印刷施設などは旧社から新社へ賃借するという形を取って運営し続けたが、1985年に会社の負債が解消したことを受けて、形式上は旧社が新社を吸収合併する形を取って再統合した。ただし旧社は登記上の本店を再統合の時点で東京都千代田区に移したため、現在の大阪本社は本店ではない。「毎日新聞社#沿革」および「毎日新聞グループホールディングス#概要」も参照
題字と地紋など
左：大阪毎日新聞の題字 / 右：毎日新聞の旧題字(1943年 - 1991年)
『日本立憲政党新聞』、『大阪日報』、『大阪毎日新聞』とも創刊以来幾たびとも題字と地紋に変更があった。
