「火事」及び「大火」はこの項目へ転送されています。
「火事」の通称で知られるハイドンの交響曲については「交響曲第59番 (ハイドン)」をご覧ください。
その他の「大火」については「大火 (曖昧さ回避)」をご覧ください。
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火災(かさい)は、火による災害。消防統計上は「人の意図に反して発生拡大または放火により発生して消火の必要がある燃焼現象であって、これを消火するために消火施設又はこれと同程度の効果のあるものの利用を必要とするもの、又は人の意図に反して発生し若しくは拡大した爆発現象」と定義される[1]。火事(かじ)と呼ばれることもあるが、火災と火事は区別される[2]。また、火難(かなん)などともいわれ、小規模な内に消し止められたものは小火(ぼや)、焼失面積が大きく被害が甚大なものは大火(たいか)ともいう。被害は有形財産の焼失はもとより、消火の際に水等に濡れて汚損されて損失となる場合や、怪我人や死者がでることも頻繁にある。山林で起こる林野火災のことを特に山火事という。「山火事」も参照
概説伐採した枝などを集めて火をつけている男性
火災の多くはタバコの不始末、焚き火などの火の使用、そして放火などの人為的な理由で起こる(#火災原因)。落雷や火山の噴火、乾燥した自然林が倒れる等の自然現象を原因とする場合もある。これらの火災の結果は、火災層(英語版)として地層に残る場合があり、歴史を知る証拠となる[3]。
小規模な火災のうちに消し止められた場合は「小火」(ぼや)と呼ばれることが多く、この他に被害程度によって「半焼」(はんしょう)や「全焼」(ぜんしょう)と区別されることがある。これに対して街区全体が被害を受けるような大規模な火災では「大火」(たいか)と呼ばれる[注 1]。
住宅火災などの場合は、消防隊の他に被害の拡大を防ぐため、ガス会社・電力会社・水道会社などに連絡して各社が遮断作業を行うよう手配する[5]。 日本の消防庁では「火災報告取扱要領」において、次の3つの要素を満たすものを火災としている。 ただし、人の意図に反して発生(若しくは拡大)した爆発現象の場合は、2および3の有無にかかわらず火災とする。 また、火災となるには燃焼反応が継続する必要がある[6]。 建物火災建物やその内部の収容物が燃損した火災[1] 火災損害とは火災による直接的な損害をいい、消火のための経費、焼跡整理費、り災のための休業による損失等の間接的な損害を除いたものをいう[1]。 焼き損害火災によって焼けた物や熱によって破損した物などの物的損害[1] 焼損の程度は以下のようにに分けられる[1]。 全焼焼き損害額が火災前の建物評価額の70%以上または残存部分のみでは補修しても再使用できない状態[1]
火災の3要素
人の意思に反して発生(放火も含む)。
消火の必要がある燃焼現象である[注 2]。
消火施設の利用を必要とする。
種類
被災物による一般的な分類
林野火災森林、原野又は牧野が燃損した火災した火災[1]
車両火災自動車車両や鉄道車両などとその積載物が焼損した火災[1]
船舶火災船舶やその積載物が燃損した火災[1]
航空機火災航空機やその積載物が燃損した火災[1]
その他の火災[6]以上に分類されない火災。
空き地、田畑、道路、河川敷、ごみ集積場、屋外物品集積場、航空機やその積載物が燃損した火災[1]
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家屋火災
森林火災
車両火災
船舶火災
航空機火災
道路脇での野焼き
燃やされているゴミ
日本の消防法による分類家屋火災でプロパンガスが爆発した瞬間(右横に炎が噴出)
B火災(油火災)ガソリンなどの石油類、食用油、可燃性液体、樹脂類などの火災。
C火災(電気火災)電気室や発電機からの出火で、感電の危険性がある火災。
D火災(金属火災)マグネシウム、カリウム、ナトリウムなどで引き起こされる火災。
ガス火災都市ガス、プロパンガスなどの可燃性ガスでの火災。
損害燃える車猛烈な煙
物的損害
火災損害
消火損害火災時の消火活動で受けた水損、破乱、汚損などの物的損害[1]
爆発損害爆発現象の破壊作用で発生した焼き損害や消火損害以外の損害[1]
焼損の程度
半焼焼き損害額が火災前の建物評価額の20%以上で全焼に至らない状態[1]
部分焼焼き損害額が火災前の建物評価額の20%未満でぼやに至らない状態[1]
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出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』
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