大澤良
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このページのノートに、このページに関する議論があります。(2022年3月)

おおさわ りょう大澤 良
生誕1959年
居住 日本
国籍 日本
研究分野農学
研究機関日本学術振興会
科学技術庁
農林水産省
筑波大学
出身校東京農工大学
農学部卒業
筑波大学大学院
農学研究科修了
主な業績日本育種学会奨励賞
(1995年)
日本生態学会優秀ポスター賞
(2005年・2007年)
北陸作物学会賞
(2005年)
日本生態学会最優秀ポスター賞
(2006年)
日本育種学会論文賞
(2012年・2013年)
プロジェクト:人物伝
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大澤 良(おおさわ りょう、1959年 - )は、日本農学者遺伝育種科学生物資源保全学)。学位農学博士筑波大学・1988年)。筑波大学生命環境系元系長・元教授独立行政法人日本学術振興会学術システム研究センター農学・環境専門調査班元主任研究員、一般社団法人日本育種学会元会長の「澤」は「沢」の旧字体のため、新字体で大沢 良(おおさわ りょう)とも表記される。

日本学術振興会特別研究員科学技術庁科学技術特別研究員、北陸農業試験場主任研究官、筑波大学農林学系助教授、筑波大学大学院生命環境科学研究科教授などを歴任したが、同大学生への強制わいせつの疑いによって逮捕され、懲戒解雇された。
概要

遺伝育種科学生物資源保全学を専攻する農学者である[1]植物育種学、遺伝資源、保全生物学に関する研究で知られている。農林水産省北陸農業試験場での勤務を経て[1]筑波大学で教鞭を執った[1]。日本育種学会では男女共同参画推進委員などを経て[1]会長に就任するなど[1][2]学術団体のさまざまな役職も兼任した。第4次安倍第2次改造内閣が国家目標として掲げた「2050年までに、未利用の生物機能等のフル活用により、地球規模でムリ・ムダのない持続的な食料供給産業を創出」[3]を実現するべく、内閣府などが推進する「ムーンショット型研究開発制度」にてプロジェクトマネージャーを務めていた[3][4]。2021年12月7日、茨城県警つくば署に強制わいせつの疑いで逮捕され[5]、2022年2月8日、筑波大学を懲戒解雇された[6]
来歴
生い立ち

1959年(昭和34年)に生まれた[7]東京農工大学に進学し[1]農学部農学科にて学んだ[1]。1983年(昭和58年)、東京農工大学を卒業した[1]。それに伴い、農学士称号を取得した。さらに筑波大学の大学院に進学し[1]農学研究科にて学んだ[1]。「アブラナ属複二倍体植物の受粉生物学的研究」[8]と題した博士論文を執筆していた。1987年(昭和62年)、筑波大学の大学院を修了した[1]。1988年(昭和63年)3月25日付で農学博士学位を取得した[8][9][10]
農学者として

1989年(平成元年)から1990年(平成2年)にかけて、日本学術振興会特別研究員に選任されていた[1]。1990年(平成2年)、科学技術庁に科学技術特別研究員に選任され[1]、1992年(平成4年)まで務めた[1]。その後、農林水産省に転じ[1]、1993年(平成5年)から1998年(平成10年)にかけて、同省の施設等機関である北陸農業試験場の主任研究官を務めた[1]

1998年(平成10年)10月、母校である筑波大学に採用され[1]、農林学系の助教授として着任した[1]。2010年(平成22年)3月まで助教授を務め[1]、同年4月より大学院の生命環境科学研究科にて教授に就任した[1]。2011年(平成23年)9月まで生命環境科学研究科が本務であったが[1]、同年10月より生命環境系の教授が本務となった[1]生命環境学群生物資源学類に置かれた農林生物学コースにて植物育種学の研究室を受け持っている[11]。学内では要職を歴任しており、2021年(令和3年)4月には生命環境系の系長に就任した[1]。そのほか、学外の教育・研究機関などの役職も非常勤で兼任していた。独立行政法人となった日本学術振興会においては、2013(平成25年)4月から2016(平成28年)3月まで学術システム研究センターの農学専門調査班にて専門研究員を兼任し[1]、2020年(令和2年)4月からは学術システム研究センターの農学・環境専門調査班にて主任研究員を兼任していた[1]国立研究開発法人である科学技術振興機構においては、2020(令和2年)9月から創発的研究支援事業アドバイザーを兼任していた[1]。さらに、経済協力開発機構においては、2018年(平成30年)4月から同年12月までバイオテクノロジー規制監督の調和に関する作業グループにて副座長を兼任していた[1]。そのほかにも、母校である東京農工大学では、2004年(平成16年)2月に講師を兼任していた[1]愛知教育大学では、2010年(平成22年)12月に大学院の講師を兼任していた[1]岡山大学においては、2011年(平成23年)8月に大学院の農学研究科にて講師を兼任していた[1]千葉大学においては、2014年(平成26年)4月から2019年(平成31年)3月まで大学院の園芸学研究科にて講師を兼任していた[1]
研究

専門は農学であり、特に遺伝育種科学や生物資源保全学といった分野を研究していた[1]。具体的には、植物育種学、遺伝資源、保全生物学に関する研究に従事していた[1]。内閣府などが推進する「ムーンショット型研究開発制度」において「2050年までに、未利用の生物機能等のフル活用により、地球規模でムリ・ムダのない持続的な食料供給産業を創出」する目標が掲げられているが[3]、その一環として「サイバーフィジカルシステムを利用した作物強靭化による食料リスクゼロの実現」を目指す研究のプロジェクトマネージャーに就任した[3][4]

これまでの業績に対しては、幾つかの学術賞が贈られている。「他殖性作物における受粉生物学的研究ならびに植物集団遺伝構造の理論的解析」[12]における業績が評価され、日本育種学会より1995年(平成7年)に奨励賞が授与されている[1]。また、『Breeding Science』にて発表した「QTL analysis of photoperiod sensitivity in common buckwheat by using markers for expressed sequence tags and photoperiod-sensitivity candidate genes」[13][14]が評価され、2012年(平成24年)3月に同じく日本育種学会より論文賞が授与されている[1]。さらに『Breeding Science』に発表した「Variation in floral scent compounds recognized by honeybees in Brassicaceae crop species」[15][16]が評価され、翌年3月に再び論文賞が授与されている[1]。また、日本生態学会の第52回大会においては、「野生サクラソウ集団内・間における表現形質の遺伝的多様性」[17]の発表が評価され、2005年(平成17年)3月に優秀ポスター賞を受賞した[1]。続く第53回大会においては、「QstとFst――量的形質と分子マーカーによる野生サクラソウ集団の遺伝的分化の把握」[18]の発表が評価され、2006年(平成18年)3月に遂に最優秀ポスター賞を受賞した[1]。第54回大会においても「野生サクラソウ集団における環境応答性の遺伝的変異」[19]の発表が評価され、2007年(平成19年)3月に優秀ポスター賞を受賞した[1]

学術団体としては日本育種学会[1]日本作物学会[1]、といったさまざまな団体に所属していた。日本育種学会においては、男女共同参画推進委員や副会長などを経て[1]、2020年(令和2年)4月に会長に就任した[1][2]。前述の不祥事により[20]、2021年12月24日、会長を退任[21]
人物

自身の研究について「食料生産に対する研究者としての我々の責任・方向性は、科学技術によって豊かな生活を保障すること」[22]と述べている。また、「消費者は誰が育種をしているのか知らない」[23]と指摘し、「顔が見える育種を世の中に問うていかなければならない」[23]と主張するなど、情報発信の重要性を訴えている[23]
略歴


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