この項目では、1946年まで存在した大日本武徳会について説明しています。新生大日本武徳会については「大日本武徳会 (1953年-)」をご覧ください。
大日本武徳会
大日本武徳会本部および武道専門学校の正門
団体種類財団法人
設立1895年(明治28年)4月17日
所在地本部・京都
解散1946年(昭和21年)11月9日
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大日本武徳会(だいにっぽんぶとくかい、旧字体: 大日本武コ會)は、戦前の日本において、武道の振興、教育、顕彰を目的として活動していた財団法人。1895年(明治28年)4月17日、京都に公的組織としてに結成された。初代総裁に小松宮彰仁親王(皇族、陸軍大将)、会長に渡辺千秋(京都府知事)、副会長に壬生基修(平安神宮宮司)が就任した。同年に第1回の武徳祭と武術大会が行われ、1942年(昭和17年)太平洋戦争のため中止されるまで、恒例の行事として行われた。第二次世界大戦中の1942年(昭和17年)からは、武道関係組織を統制する政府の外郭団体となった。終戦後の1946年(昭和21年)11月9日、連合国軍最高司令官総司令部(GHQ/SCAP)の指令により強制解散処分を受け、1300余名の同会関係者が公職追放された。 大日本武徳会は、対外戦争の勝利や平安遷都1100年記念によって日本武術奨励の気運が高まり、武徳の涵養と武道の奨励、武徳の育成、教育、顕彰、国民の士気を振興することを目的としていた。「武徳」とは、国民の士気を向上させることであり、武徳を養成する手段として、戦国時代の『武芸四門』を範に剣道・柔道・馬術・弓道・銃剣道・射撃道の六技道を中心に、槍術、砲術、薙刀、合気道、空手、捕手術、居合・杖術・棒術・手裏剣・鎖鎌・槍術などの古武道を中心にした実践的な武道が奨励され部会が設けられた。 全国の武道家に配布された『武徳会勧誘書』には、「武徳会は会員あい戒めあい励みて国民の武徳を養成する団体なり」、「平生といえども人と交わるに信義を以ってし、弱きを扶け強きを挫き、善良なる国民として人の尊敬を受くるにはみな武徳を養うより出でざるはなし」、「国民は武徳を以って心とし何事も信義を重んじて信用を得ずんば、通商上の利益も得難かるべし」などと書かれていた[1]。武徳会は、剣術、柔術、弓術など各部門で構成され、各部門には諸流派・人物がそれぞれの流派を超越して参加することになる。 1909年(明治42年)、武徳会が財団法人化した際にまとめられた事業は以下の通りである。
目的・理念
事業京都旧武徳殿
平安神宮境内への武徳殿の造営とその維持
武徳祭大演武会の開催
武術教育機関・教育施設の建設
武術に秀でた者の表彰
古武器の蒐集
伝統武術の保存
武徳、伝統武術、古武器に関する史料の編纂、紀要の発行
歴史武徳会で剣道を練習する渡辺昇子爵大日本武徳会員之章[2]
設立当初は、明治天皇の行幸に合わせて、天皇が観覧する試合、すなわち天覧試合を開催することを目的としていたが、行幸が中止となったため、全国組織として展開することに方針が転換した。そこで、時の参謀総長であった小松宮彰仁親王を総裁に迎え、警察を中心として、内務省の地方組織を活用する形で組織の展開がはかられた。
武徳会は、会員から会費(義金)を募ることでその運営を行い、会員数が目標に達した地域から順次支部を建設していった。府県支部長は府県知事、郡支部長は郡長、市町村支部長は市町村長がその地位に就いた。明治期にあって同様の組織形態をとった団体には、日本赤十字社、帝国水難救済会、日本海員掖済会、帝国海事協会、愛国婦人会[注釈 1]などがあった。他団体の募金活動は、府県庁、郡役所、市役所、町村役場の一般職員が担当したのに対して、武徳会の募金活動は主に警察官が担当した。
1909年(明治42年)には財団法人化し、組織の強化がはかられた。同年の段階で、会員数151万人、資金量181万円の一大団体となっていた。
1938年(昭和13年)、武道審議会の設置が帝国議会で承認され、それを受けて、翌1939年(昭和14年)12月23日、厚生大臣の諮問機関「武道振興委員会[注釈 2]」が設置され、同委員会は武道を総合統制する団体の組織化や政府内部に武道関連部署の設置等を政府側に答申している。
1941年(昭和16年)5月には厚生省体力局武道課が新設された。同年12月22日、太平洋戦争が開戦し、同年12月、同じく厚生大臣諮問機関の「国民体力審議会[注釈 3]」は、新設する武道団体は政府の外郭団体として厚生省、文部省、陸軍省、海軍省、内務省の5省共管によるものとし、既存の武徳会を包含する形で新たな武道団体に改組・帰一させる旨を答申した。
これを受けて1942年(昭和17年)3月21日、既存の武徳会は改組され、会長に内閣総理大臣東條英機、副会長に厚生大臣小泉親彦、文部大臣橋田邦彦、陸軍大臣東條英機(会長兼任)、海軍大臣嶋田繁太郎、内務大臣湯沢三千男の各大臣と学識経験者1名をそれぞれ招き、理事長に民間人、各支部長には各地の知事をあて、本部は京都の武徳殿から東京の厚生省内に移転した。こうして政府5省が共管する新たな大日本武徳会が発足し、戦争翼賛団体の性格を強めた。同年度末には、全国に支部を建設し、会員数224万人、資金量559万円という膨大な会員と莫大な資金を持つ巨大組織となっていた。
政府の外郭団体となった武徳会は、大日本学徒体育振興会、講道館、日本古武道振興会(初代会長小山松吉)、大日本剣道会(菱刈隆陸軍大将を会長)、皇武会などを包摂組織とし、統制を行った。また、剣道、柔道、空手、銃剣道、射撃道などの各部会を設け、各武道の振興にも寄与した。
1945年(昭和20年)の日本の敗戦後、武徳会は、全国の武道組織を統制する政府の外郭団体から民間団体へと組織を改編し、人員も刷新された。また、各武道組織の統制も消滅した。しかし、設立当初から旧内務省との密接な結びつきをもっていたため、連合国軍最高司令官総司令部(GHQ/SCAP)から解散を命じられ、1946年(昭和21年)11月9日に内務省による強制解散処分を受けて武徳会は消滅し、その財産は国庫に接収された[3]。