大日本帝国陸軍の歴史(だいにほんていこくりくぐんのれきし)。
約260年続いた江戸幕府は倒幕運動の機運が渦巻く中1867年11月9日(慶応3年10月14日)の大政奉還のあと、1868年1月3日(慶応3年12月9日)王政復古を経て天皇親政を図る新政府との間で戊辰戦争が起きた。結果、新政府側が勝利し、いわゆる明治維新のもと、西欧的近代国家にふさわしい軍備を整えようとした。
建軍期鳥羽・伏見の戦い(1868年)
大政奉還のもと新政府は天皇親政の目指して権力の基盤たる兵権の掌握を図った。しかし、統一された軍備を整えるには資金や人材そして時間が足りなかった。そのため当初は長州藩・薩摩藩などの諸藩の兵で間に合わせるしかなかった。
鳥羽・伏見の戦いに端を発する戊辰戦争は急速に拡大し新政府は直属の軍隊の編成を急ぎ、1868年(慶応4年1月17日)に軍務を担当する機関として海陸軍科を新設した。その後軍防事務局(慶応4年2月3日)、軍務官(慶応4年閏4月21日)、兵部省(明治2年7月8日)と、次々に改称・編組が行なわれた。兵部卿に小松宮彰仁親王が、兵部大輔に大村益次郎が任ぜられた。大村の在任期間は1年半と短かったが兵権確立について
海・陸軍省を建設すること
海・陸兵学寮を建築すること
陸軍屯所(兵営)を建築すること
銃砲火薬製造所を作ること
軍医病院を設立すること
以上5点を基本目標にし、非能率な官僚組織と野武士そのままであった藩兵を再編成することとなった。板垣退助
戊辰戦争で勝利した板垣退助は、御親兵の創設を構想して、明治2年(1869年)5月、旧幕側フランス人将校・アントアンや、旧伝習隊・沼間守一らを土佐藩・迅衝隊の軍事顧問に採用。フランス式練兵を行い、さらに国民皆兵を断行するため、明治3年(1870年)11月7日、全国に先駆けて「人民平均の理」を布告し、四民平等に国防の任に帰する事を宣した[1]。
明治2年6月17日(新暦1869年7月25日)に版籍奉還されたが依然として各藩の勢力は侮りがたく、明治新政府はこれらに対抗し統制するために天皇直隷の軍隊を持つことを必要としていた。明治3年2月、各藩の常備定員が定められ、同年8月に欧米の軍事視察を終えた山県有朋、西郷従道らが帰国し兵部省入りした後、同10月に各藩ごとばらばらであった兵式をフランス陸軍式に統一し、改革を推し進めた。新政府は富国強兵を国策に掲げ、11月13日(新暦1871年1月3日)には徴兵規則が制定された。12月には常備兵編制法が設けられ各藩の兵制規格の統一を図った。明治4年2月13日に薩摩藩・長州藩・土佐藩の献兵約6,000名からなる御親兵が組織され、4月には東北地方に東山道鎮台(本営石巻)、九州に西海道鎮台(本営小倉)の2箇所に鎮台を置く事となった。この御親兵と鎮台の常備兵力を背景に新政府は明治4年7月14日(新暦1871年8月29日)廃藩置県を断行し8月には懸案であった各藩の士族兵を解散させ、そのうちの志願者から(これを壮兵という)東京・大阪・鎮西・東北の4か所に新設される鎮台の員数に割り当てた。その後に兵部省内に陸軍部と海軍部が設けられ、兵制が大きく変化し新体制が整えられた明治4年が近代日本陸軍の始まりである。
明治5年11月に徴兵令が施行し兵役区分が明文化され、明治6年1月に発布し歩兵・騎兵・砲兵・工兵・輜重兵ごとに常備軍部隊に編入され各鎮台に入営した。同じく1月には軍制改正がなされ、6個鎮台・6個軍管にし逐次定員を充足した。1872年(明治5年)2月に兵部省を陸軍省と海軍省に分離して新設され陸海軍中央機関が分立した。この時点を持って公用語呼称として海陸軍から陸海軍に改められ御親兵は近衛兵に改称し近衛局をおき、近衛都督は天皇直隷となった。
明治7年になり近衛と鎮台は歩兵大隊制から連隊制に移行し天皇から軍旗を親授された。北海道は第7軍管の管轄であったが鎮台は設けられず、かわりに屯田兵が置かれ半農半兵にして憲兵身分を持つ屯田兵は北海道の開拓と対ロシア防備の任に就いた。