大日本帝国陸軍の歴史（だいにほんていこくりくぐんのれきし）。

約260年続いた江戸幕府は倒幕運動の機運が渦巻く中1867年11月9日（慶応3年10月14日）の大政奉還のあと、1868年1月3日（慶応3年12月9日）王政復古を経て天皇親政を図る新政府との間で戊辰戦争が起きた。結果、新政府側が勝利し、いわゆる明治維新のもと、西欧的近代国家にふさわしい軍備を整えようとした。
建軍期鳥羽・伏見の戦い（1868年）

大政奉還のもと新政府は天皇親政の目指して権力の基盤たる兵権の掌握を図った。しかし、統一された軍備を整えるには資金や人材そして時間が足りなかった。そのため当初は長州藩・薩摩藩などの諸藩の兵で間に合わせるしかなかった。

鳥羽・伏見の戦いに端を発する戊辰戦争は急速に拡大し新政府は直属の軍隊の編成を急ぎ、1868年（慶応4年1月17日）に軍務を担当する機関として海陸軍科を新設した。その後軍防事務局（慶応4年2月3日）、軍務官（慶応4年閏4月21日）、兵部省（明治2年7月8日）と、次々に改称・編組が行なわれた。兵部卿に小松宮彰仁親王が、兵部大輔に大村益次郎が任ぜられた。大村の在任期間は1年半と短かったが兵権確立について

海・陸軍省を建設すること

海・陸兵学寮を建築すること

陸軍屯所（兵営）を建築すること

銃砲火薬製造所を作ること

軍医病院を設立すること

以上5点を基本目標にし、非能率な官僚組織と野武士そのままであった藩兵を再編成することとなった。板垣退助

戊辰戦争で勝利した板垣退助は、御親兵の創設を構想して、明治2年（1869年）5月、旧幕側フランス人将校・アントアンや、旧伝習隊・沼間守一らを土佐藩・迅衝隊の軍事顧問に採用。フランス式練兵を行い、さらに国民皆兵を断行するため、明治3年（1870年）11月7日、全国に先駆けて「人民平均の理」を布告し、四民平等に国防の任に帰する事を宣した[1]。

明治2年6月17日（新暦1869年7月25日）に版籍奉還されたが依然として各藩の勢力は侮りがたく、明治新政府はこれらに対抗し統制するために天皇直隷の軍隊を持つことを必要としていた。明治3年2月、各藩の常備定員が定められ、同年8月に欧米の軍事視察を終えた山県有朋、西郷従道らが帰国し兵部省入りした後、同10月に各藩ごとばらばらであった兵式をフランス陸軍式に統一し、改革を推し進めた。新政府は富国強兵を国策に掲げ、11月13日（新暦1871年1月3日）には徴兵規則が制定された。12月には常備兵編制法が設けられ各藩の兵制規格の統一を図った。明治4年2月13日に薩摩藩・長州藩・土佐藩の献兵約6,000名からなる御親兵が組織され、4月には東北地方に東山道鎮台（本営石巻）、九州に西海道鎮台（本営小倉）の2箇所に鎮台を置く事となった。この御親兵と鎮台の常備兵力を背景に新政府は明治4年7月14日（新暦1871年8月29日）廃藩置県を断行し8月には懸案であった各藩の士族兵を解散させ、そのうちの志願者から（これを壮兵という）東京・大阪・鎮西・東北の4か所に新設される鎮台の員数に割り当てた。その後に兵部省内に陸軍部と海軍部が設けられ、兵制が大きく変化し新体制が整えられた明治4年が近代日本陸軍の始まりである。

明治5年11月に徴兵令が施行し兵役区分が明文化され、明治6年1月に発布し歩兵・騎兵・砲兵・工兵・輜重兵ごとに常備軍部隊に編入され各鎮台に入営した。同じく1月には軍制改正がなされ、6個鎮台・6個軍管にし逐次定員を充足した。1872年（明治5年）2月に兵部省を陸軍省と海軍省に分離して新設され陸海軍中央機関が分立した。この時点を持って公用語呼称として海陸軍から陸海軍に改められ御親兵は近衛兵に改称し近衛局をおき、近衛都督は天皇直隷となった。

明治7年になり近衛と鎮台は歩兵大隊制から連隊制に移行し天皇から軍旗を親授された。北海道は第7軍管の管轄であったが鎮台は設けられず、かわりに屯田兵が置かれ半農半兵にして憲兵身分を持つ屯田兵は北海道の開拓と対ロシア防備の任に就いた。

急速な兵制の改革と兵力の拡大は軍幹部の不足を招き、これらの養成は急務であり各種学校も整備が進められた。慶応4年7月に京都に兵学校が、明治2年に兵学校は兵学所に改称し、横浜には語学所が置かれフランス語教育がなされ京都河東に仏式伝習所が設けられた。大阪には兵学寮がおかれ、これらの学校機関は逐次吸収し、青年学舎、幼年学舎、教導隊が組織された。明治3年11月には海軍兵学寮の改称にあわせて大阪兵学寮を陸軍兵学寮に改め、明治4年末には近畿地方にあった教育機関は逐次東京に移転した。1873年（明治6年）8月に教導隊が兵学寮から独立して下士官教育を担当する陸軍教導団に、1874年（明治7年）11月に陸軍士官学校が、1875年（明治8年）5月に陸軍幼年学校と陸軍戸山学校が設けられ、従来の兵学寮は廃止された。さらに陸軍幼年学校は1877年（明治10年）1月に廃止され、陸軍士官学校に組み入れられ陸軍士官学校幼年生徒となった。
諸暴動と西南戦争

戊辰戦争以降、日本各地では新政府に反対する士族や農民による暴動が頻発していた（士族反乱も参照）。これらの多くは藩兵によって鎮圧されていた。鎮台の設置以後は国内外の防衛は政府の責任となったが兵制は甚だ不十分で依然として旧藩士に頼らなければならなかった。明治2年12月1日（グレゴリオ暦1870年1月2日）、山口藩内にて大楽源太郎よる奇兵隊の取り扱いをめぐる脱隊騒動では山口藩兵と徴兵1個大隊をもって不平隊士を鎮圧し、その後の二卿事件で政府は四条隆謌少将を派遣し鹿児島・熊本・山口の徴兵部隊を率いてこれを鎮圧した。この時期の暴動としては最も悲劇的であった。1873年（明治6年）以降の血税一揆でも各地で徴兵部隊による鎮圧活動が行なわれた。

1874年（明治7年）以降は最早暴動の次元を超え、計画的・組織的に行なわれ内乱の様相を呈しつつあった。同年2月に佐賀の乱、1876年（明治9年）10月に神風連の乱、同年11月に萩の乱で鎮台の部隊が出動した。さらに1874年（明治7年）4月から10月まで台湾出兵が行なわれた。これは日本陸軍初の国外派遣となった。

明治六年政変（征韓論政変）に端を発する西郷隆盛らの下野により1877年（明治10年）2月西南戦争が勃発。有栖川宮熾仁親王を征討大総督に任じ第1・第2・第3旅団を派遣した。これが日本陸軍では初めての臨時ではあるが旅団制である。戦局の急迫に伴い、第4旅団、別働第1・別働第2・別働第3・別働第4旅団を編成し派遣、終局ごろには別働第5旅団と新撰旅団を編成し派遣した。このうち別働第3・別働第4旅団と新撰旅団の兵士は鎮台兵の不足により警視庁の警察官を急遽兵士に仕立て上げ戦場に送られたものである（警視隊）。7ヶ月間に及ぶ激戦は官軍の勝利に終わった。勝因としては最高統帥部の政略・戦略の妙、陸海軍の協調、兵站整備の諸条件の適切な運用にあった。この戦争は誕生間もない日本陸軍にまたとない戦訓を与え、問題点もあらわにした。すなわち戦闘訓練の未熟、将兵の精神教育の不徹底、指揮官の指揮能力の不十分、徴兵組織の不備、動員体制の欠陥などである。
初期の予算配分

西南戦争に至るまでの軍の予算は、明治4年9月（グレゴリオ暦1871年10月）に陸海軍定費が定められ、陸軍100万両、海軍50万両となった。更に陸軍には定額外25万両が配分された、これは内乱鎮圧費として計上されていた。1872年（明治5年）からは官禄月給の支払いを陸軍定額予算で賄うようになった、それまで陸軍の官禄月給は大蔵省が支払っていた。1874年（明治7年）からは宮中御用金36,000円を年々兵備に充当し軍備増強に邁進していたが、実際には毎年の余剰予算を大蔵省に返還していた。しかし、1880年（明治13年）には政府の放漫財政支出を原因とする物価高騰により陸軍費が圧迫されていた。維新開始以来、政府は軍事費を優先的に割り当てていたが、開国以来それほど時間を経過せず西欧的資本主義体制を取り入れた明治日本の経済は近代軍備を整備維持するための経済基盤が発展途上で未成熟であった。
対外軍備拡張期