公益財団法人日本スポーツ協会
Japan Sport Association
事務所があるJAPAN SPORT OLYMPIC SQUARE
創立者嘉納治五郎
団体種類公益財団法人
設立1911年7月10日
所在地東京都新宿区霞ヶ丘町4-2
JAPAN SPORT OLYMPIC SQUARE12階
.mw-parser-output .geo-default,.mw-parser-output .geo-dms,.mw-parser-output .geo-dec{display:inline}.mw-parser-output .geo-nondefault,.mw-parser-output .geo-multi-punct,.mw-parser-output .geo-inline-hidden{display:none}.mw-parser-output .longitude,.mw-parser-output .latitude{white-space:nowrap}北緯35度40分29.6秒 東経139度42分54.2秒 / 北緯35.674889度 東経139.715056度 / 35.674889; 139.715056座標: 北緯35度40分29.6秒 東経139度42分54.2秒 / 北緯35.674889度 東経139.715056度 / 35.674889; 139.715056
法人番号6011005003361
起源大日本體育協會
主要人物会長 遠藤利明
活動地域 日本
主眼スポーツの振興
活動内容国内競技連盟（NF）
活動手段国民体育大会・日本スポーツマスターズ開催
収入事業活動収入 3,532,084,945円
投資活動収入 149,680,169円
（2009年度）[1]
基本財産正味財産 3,644,891,177円
（2010年3月31日現在）[1]
子団体#加盟団体を参照
標語スポーツと、望む未来へ。
ウェブサイトhttps://www.japan-sports.or.jp/
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公益財団法人日本スポーツ協会（にほんスポーツきょうかい、英: Japan Sport Association、略称: JSPO）は、日本の中央競技団体および各都道府県の体育協会を統括する団体。
名称

発足当時の名称は「大日本體育協會」であったが、1948年に「日本体育協会」に変更[2]。2017年6月23日の評議員会並びに臨時理事会の決定により、2018年4月1日付で組織名称を「日本スポーツ協会」に変更した[3][4]。

英語表記はJapan Sport Associationで、略称はJSPO（Japan Sport Association）[3][5]。2018年の改名以前は略称としてJASA（Japan Sports Association） が用いられていた。元々の英語表記はJapan Amateur Sports Associationでこの頭文字を取ってJASAであったが、2005年に英名から Amateur を除外した[6]。日本語による略称は「体協」が使われる事の方が多かった。
沿革

日本人初の国際オリンピック委員会委員となった嘉納治五郎が、日本のオリンピック参加に向けた組織・体制整備の一環として設立したものである[2]。この事情から、日本オリンピック委員会（JOC）は発足以来協会内の委員会という位置づけであったが、1980年のモスクワオリンピックに於ける日本選手団不参加問題の反省で『政治からスポーツの独立を!』の声が高まったことから1989年に独立した[7]。

1911年（明治44年）7月 - 大日本體育協會として創設される。

1921年（大正10年） - 英語表記をJapan Amateur Athletic Associationと決定する[8]。

1927年（昭和2年） - 財団法人となり法人格を取得。

1942年（昭和17年） - 戦時体制への移行にともない政府の外郭団体となり、財団法人大日本体育会に改組される[8][9][10]。

1946年（昭和21年） - 民間団体に戻る[9][10]。

1948年（昭和23年） - 日本体育協会に改称。

1960年（昭和35年） - 英語表記をJapan Amateur Sports Association（JASA）に変更[8]。

1989年（平成元年） - 日本オリンピック委員会が協会から独立。

2005年（平成17年） - 英語表記をJapan Sports Association（JASA）に変更[8]。

2011年（平成23年） - 公益財団法人に移行[8]。

2018年（平成30年） - 日本スポーツ協会と改称、英語表記をJapan Sport Association（JSPO）に変更[3][5]。


エントランスポーチの「岸清一先生」銅像（2019年6月25日撮影）

エントランスホール（2019年6月25日撮影）

エントランス脇の売店（2019年6月25日撮影）

主な主催行事

国民体育大会（旧・明治神宮競技大会） - 文部科学省、実施都道府県との共催

体育の日に行われる各地の体力測定会

スポーツ少年団の育成

組織

上位団体としては「アジア太平洋オセニアスポーツ協議会」がある。さらに日本スポーツ協会の加盟団体の多くは同時に日本オリンピック委員会（JOC）にも加盟している[注釈 1]。

スポーツ協会に加盟していないと国体などスポーツ協会系が主催する大会には参加できないが、オリンピックはJOCに加盟していてその競技がオリンピックの種目として採用されている限りは出場できる。同様に国際オリンピック委員会（IOC）とは別に国際競技連盟（IF）が主催している国際競技大会への出場に関しても、参加対象になる当該競技団体がそのIFに加盟していればスポーツ協会への加盟は必要条件にはならない[注釈 2]。
複雑な実例
日本学生野球協会所属（大学野球・高校野球）の選手の場合、日本学生野球協会は体協には未加盟だが、その上位組織的な位置付けにある全日本アマチュア野球連盟がJOCに加盟しているのでオリンピックには参加できた。またオリンピック以外の国際野球大会にも出場できる。なお、全日本アマチュア野球連盟を日本学生野球協会と同時に構成している日本野球連盟は体協に加盟している。

各競技団体が加盟し、都道府県単位の下部組織を持つスポーツの全国組織としては、体協の他に新日本スポーツ連盟があるが、両者の接点はなく、お互いの公式サイトでもリンクは設定されていない。ただし、新日本スポーツ連盟の加盟団体に所属する各クラブや選手は体協加盟団体への参加も可能で、両者の公式戦に参加する事が可能である。また、加盟団体を通じた参加者数では体協が新日本スポーツ連盟を圧倒し（特にオリンピック参加が可能な程度のハイクラスの選手層ではほぼ全員が体協系の団体のみに参加）、JOCなどとも深く関連しているため、通常のマスメディア報道などでは注釈抜きで体協が日本を代表するスポーツ団体と見なされている。
出来事

1980年代までプロ選手の存在を認めていなかった（アマチュアリズム）。現実方向として選手のプロ化が進んでいた日本サッカー協会や日本テニス協会にとっては国体やアジア大会の参加資格との板ばさみに悩まされる事になった。