大戦景気（たいせんけいき）、大正バブル（たいしょうバブル）とは、日本の経済史において第一次世界大戦の影響により、その参戦国（連合国）でありながら本土が戦地圏外にあった日本の商品輸出が急増したため発生した空前の好景気（ブーム）。

このブームは1915年（大正4年）下半期に始まって1920年（大正9年）3月の戦後恐慌の発生までつづき、戦前の日本経済の大きな曲がり角となった[1]。工業生産が急激に増大し、重化学工業化の進展がみられ、日本の都市社会にも大きな変貌をもたらした[2]。
概要

日露戦争から第一次世界大戦までの約10年間、「五大国」の1国となった日本経済は着実な発展を遂げてはいたが、国際収支はつねに赤字で大蔵省や日本銀行の懸念材料となっていた。1914年（大正3年）4月に成立した第2次大隈内閣（大隈重信首相）は、国際収支改善のために、財政・金融を引き締めて「非募債主義」の姿勢を示した[1]。1919年に建造された大阪砲兵工廠の化学分析場

1914年7月、ヨーロッパで第一次世界大戦が勃発すると、当初は、為替相場が混乱し、ロンドンを中心とする国際信用機構の機能が妨げられたことや製品の海上輸送が困難さを増し、工業原料の入手も困難になったことなども加わって一時的に恐慌状態となり、繭価格が暴落した。大隈内閣は、救済に乗り出し、全国蚕糸業者大会の陳情をいれて政府が500万円を出資、帝国蚕糸株式会社を設立して滞貨の買い入れにあたらせた[3]。しかし、一時は深刻な不況にみまわれた日本経済も、翌1915年（大正4年）の後半から好況に転じはじめた[3][4]。

イギリスやロシア帝国などの連合国側の同盟国や友好国は、不足する軍需品などの供給をすでに有数の先進工業国であった日本に求めた[3]。また、アジア市場からヨーロッパ製の商品が後退したあと、日本の商品に需要が高まり、一時的にではあったが、日本がアジア・アフリカの輸出市場を独占したことで空前の好況を呈することとなった[1]。特に鉱山、造船、商事の3業種は花形産業として潤った。年5割や年7割などの配当をする会社もめずらしくなく、株式市場も活況を呈し、にわか成金が続出した[1][注釈 1]。

この結果、日本政府と日本銀行の保有する正貨（本位貨幣、金本位制においては金貨、金地金および金為替）は、1914年から1918年（大正7年）のあいだに約3億4,000万円から約15億9,000万円に増加し、世界大戦前まで約11億円の債務国（1914年）だった日本は、1920年（大正9年）には27.7億円以上の対外債権を有する債権国に転換した[1]。産業構造では、農業国から工業国へと脱皮し、さらに重化学工業化の進展がみられた。工業生産は急激に増大し、工場労働者は100万人をうわまわった。