「大川宏」、「大川浩」、「大川浩 (財務官僚)」、あるいは「大川寛」とは別人です。

おおかわ ひろし
大川 博
生誕 (1896-12-30) 1896年12月30日
新潟県西蒲原郡加奈居村
死没 (1971-08-17) 1971年8月17日（74歳没）
東京都
死因肝硬変
墓地多磨霊園
国籍 日本
職業実業家
子供大川毅（長男）
栄誉勲二等瑞宝章（1967年）[1]
テンプレートを表示

大川 博（おおかわ ひろし、1896年〈明治29年〉12月30日 - 1971年〈昭和46年〉8月17日）は、日本の実業家、映画製作者、プロ野球オーナー。東映初代社長[2][3][4][5]。日本教育テレビ (NET) 初代会長、2代目社長。
生涯

7人兄姉の末っ子として、新潟県西蒲原郡加奈居村大字羽黒に生まれる[6]。先祖は戦国時代の勇将、村上義清の家臣だったといい、江戸時代には庄屋、明治期には戸長（村長）を務め、村では名家として扱われていた[7]。しかし、父が理財に疎かったこともあって家計は次第に苦しくなった[8]。

1913年（大正2年）、15歳の時、上京して上野の岩倉鉄道学校に入学。そのころ、そこを出れば鉄道院に就職できるといわれていた[9]。大川の鉄道学校での成績は優秀で、特待生となり、卒業するまでの学費が免除された[10]。1916年、中央大学法科に入り、在学中に鉄道院に就職する[5][11]。事務官時代は地方鉄道の経理知識に長け、計数管理では省内随一と言わしめ、1940年には全9章、348ページの大著で法令解釈と運用の手引書の体裁をとる『會社經理統制令解説』を上梓している[12]。佐藤栄作が鉄道省監督局長だった時、部下として仕えた[13]。

1942年（昭和17年）12月、鉄道省の先輩である五島慶太にヘッドハンティングされる形で東京急行電鉄に入社[5][14]。次長、事業部長、経理部長[5]、専務をへて、1951年副社長に就任する。五島は、東條内閣で運輸通信大臣を務めたことにより、1947年（昭和22年）8月、GHQから公職追放される（追放解除は51年8月）[15]。その最中には、大川は東急の主要人物として経営の根幹に携わるが、大東急として巨大化した鉄道各線は、戦後、元の各線に分離する動きを見せた[15]。特に、旧・小田急、旧・京王の各組合員は分離を掲げ、旧・東急の経営陣は非分離派が多かった[15]。その中で、分離による各社競争を掲げ、各社の意を汲んで分離案をつくったのが大川だった。大川は「（分離案）を3日くらい家で徹夜でつくったよ。第一に、どういう基本線で分離するかという原則論をあげ、その原則論に適当するように事実を当てはめた。だから、あとで一つも文句が出なかった」と回想している[16]。
東映社長

1951年（昭和26年）4月、五島に太泉映畫、東横映画、東京映画配給三社の経営再建を命じられ[5][4]、三社が合併して発足した東京映画配給（東映）初代社長に就任した[2][4][5]。五島は最初から大川のみに声をかけていたわけではなく、藤田興業社長の小川栄一、日本興業銀行副総裁の二宮善基らに交渉したが、東映が引き継ぐ累積赤字を前にして、首を縦に振る者はいなかった。そして、人選に悩む五島に大川を薦めたのが小川栄一だったという[17]。

大川は着任すると東横映画以来の腕利きの活動屋たちの金の使い方に根源的な問題があると判断し[18]、撮影所の猛反対を食らいつつ、映画を安く作り高く売るという方針のもと東映の経営を立て直しに入り[18]、主な資金調達源を市中の高利貸しから銀行融資へ徐々に切り替えた。8月、アメリカによる占領政策の終了が見えてきたことから、映画制作5社の協議を経て、企画内容には配慮しつつも、時代劇映画の制作制限を撤廃することとなった[19]。この措置は、時代劇スターを多く揃えた東映にとって、これ以上はない明るい材料となった[20]。12月には、自社の配給網で上映する作品を、すべて自社作品にする「全プロ配給」の道を選び、発足直後、東宝と結んだ配給提携を解消した[21]。

1952年（昭和27年）には遅配の続いていた社員への給与も正常に支払えるようになり、11月には、東京証券取引所への上場を果たした[22]。全プロ体制に入った翌年の正月映画として公開された『ひめゆりの塔』は、配給総収入約1億5000万円に達する大ヒットとなる。これは、邦画・洋画を含む当時の国内公開映画興業史上の最高記録だった[23]。
テレビに進出

1953年（昭和28年）に視察旅行したアメリカでテレビの盛況を目の当たりにし、来るべきテレビ時代に先手を打ち、映画事業1本に頼らない経営の多角化に乗り出した。1956年には、東映にテレビ準備室を設置し免許獲得に動いたほか[24]、日動映画を買収して、社名を東映動画（現在の東映アニメーション）に改め、本格的なアニメーション制作にも進出した。これはテレビ時代を見据えたものであり、輸出産業ともなる目論見だった。