大学院（だいがくいん、英: Graduate school）とは、学問の理論と応用について研究する[1]とともに、主として学士の学位を取得した者を対象として教育を行い、上級学位（修士、専門職学位、博士）を付与する高等教育機関である[2][3]。国際標準教育分類（ISCED2011）ではレベル7と8に分類される[4]。「修士課程（博士前期課程）」「専門職学位課程」「博士課程（博士後期課程）」がある。大学院のうち、特に専門職学位の授与を目的とする大学院を専門職大学院という。
概要

大学院には「修士課程（博士前期課程、Master's course）」「専門職学位課程(Professional course)」「博士課程（博士後期課程、Doctor's course）」があり、各課程を修了し、かつ所定の基準を満たした場合に、修士、専門職学位、博士の学位が授与される。

アメリカ合衆国やカナダにおいては学部レベルの部局とは別に大学院レベルの教育を行う部局として"graduate school"が設置されている大学が多い。一方で多くの英語圏諸国（イギリス、オーストラリア、カナダ、アイルランド、インド、バングラデシュ、ニュージーランド）では各専門部局において学部教育と"postgraduate education"と呼ばれる大学院教育が同時に行われている。

大学院に通う学生を、アメリカ英語とイギリス英語では"graduate students"と呼ぶ。またイギリス英語では"postgraduate students"、"postgraduates"、"postgrads"と呼ばれることがある。日本では大学院生などと呼ばれる。

上級学位をとるための制度は国によって多少異なる。日本やアメリカなど多くの国では大学院に学生として所属し、必要な履修受講をした講義の単位を修得した上で論文を書き、学位を取得するのが通常である。一方で、ドイツなどでは博士取得を目指す者は、教員に指導を受けるとしても、学生となるとは限らない。日本においても、学生として大学に所属せずに論文を書き、大学に提出して審査を経て博士の学位を取得する論文博士の制度が残されている。

また、大学院は教育だけでなく、大学における研究活動を行う機関である。研究及びこれを通じた高度な人材の育成に重点を置き、世界で激しい学術の競争を続けてきている大学グループとして、RU11がある。RU11の構成大学は、北海道大学、東北大学、東京大学、早稲田大学、慶應義塾大学、名古屋大学、京都大学、大阪大学、九州大学、筑波大学、東京工業大学の11大学である[5]。

政府の統計によると、文系理系の合算データでは40歳代以上で年収700万円以上の労働者の比率は大学の学部出身者で30%、大学院出身者で50%以上である[6]。
歴史

1876年、アメリカ合衆国のジョンズ・ホプキンス大学に世界で初めて「大学院」が設置された[7]。

日本では、1880年（明治13年）に東京大学の法・文・理の3学部に設置された「学士研究科」が大学院の起源とされる[7]。1886年（明治19年）の帝国大学令により、帝国大学は「分科大学」（後の学部）と「大学院」とで構成されると規定され、各帝国大学に大学院が設置されていくことになる。また、1887年（明治20年）の学位令により、博士号の授与が行われるようになった。1918年（大正7年）の大学令により、帝国大学以外にも大学が設置可能となった。だが帝国大学が学部と「大学院」とで構成されるのに対し、帝国大学以外の大学は学部と「研究科」で構成されることになり、「大学院」の設置は認められなかった[8]。

太平洋戦争後に新制大学になって、大学院の設置が旧帝国大学以外でも可能になった。1947年（昭和22年）制定の学校教育法は第62条および第65条?第68条等で大学院について規定している[9]。

1974年（昭和49年）には文部省令として大学院設置基準が定められた[10]。

1991年に文部科学省の大学審議会が、大学院の量的整備の緩和を答申した。それまで研究者養成機関と考えられていた大学院に、高度職業人を養成するための夜間大学院や専門職大学院などが加わり、院生の数が大幅に増加した。