この項目では、1990年から2020年まで大学入試センターにより実施された試験について説明しています。

1979年から1989年まで同法人により実施された試験については「大学共通第1次学力試験」をご覧ください。

2021年から同法人により実施されている試験については「大学入学共通テスト」をご覧ください。

大学入試センター本部受験生に配布された問題冊子

大学入試センター試験（だいがくにゅうしセンターしけん、英語: The National Center Test for University Admissions）は、1990年度から2020年度まで独立行政法人大学入試センター（DNC）により[注 1]、例年1月13日以降の最初の土曜日・日曜日の2日間にわたって行われていた日本の大学の共通入学試験である。かつての国公立大学共通第1次学力試験が大学共通第1次学力試験と改められ、さらに改称され大学入試センター試験となった。2020年度の試験をもって廃止され、これに代わって2021年度より大学入学共通テストが実施されている。
概要

教科・科目ごとに決まっている高等学校の学習指導要領に沿って出題される（視覚障害・聴覚障害・肢体不自由・病弱系の特別支援学校高等部はこれらに準ずる）。全教科・全科目で設問の解答をマークシートに記入する方式となっており、記述式の設問はない。

平均点は各教科・科目とも6割程度になるように作成してあるが、年度や教科・科目によっては、想定以上のずれが生じることがある。

試験会場は国内ほとんどの大学が主となるが、一部の高校や予備校でも行われる。試験会場は年によって異なる場合があり、その年の年度後半に発表される。なお、試験1日目の前日の金曜日は、設営準備や不正防止のため、試験会場の建物とその周辺が「関係者以外立入禁止」となる場合がほとんどである。
名称

正式名称は「大学入学者選抜大学入試センター試験（だいがくにゅうがくしゃせんばつだいがくにゅうしセンターしけん）」である。

一般には、1990年から2020年までのDNCによる「大学入学者選抜大学入試センター試験」のみを指して「大学入試センター試験」「センター試験」と表現する場合が多く、以下本稿でもその趣旨で「大学入試センター試験」「センター試験」と記載する。

なお、1992年頃までは「新共通テスト」[注 2]、現実に施行されてからは「共通テスト」「新テスト」の名称が使われ、マスコミでも「共通テスト（大学入試センター試験）」「新テスト（大学入試センター試験）」などと表記されていた。またNHKでは当初必ず「大学入試センター試験、いわゆる新テスト」と呼称し、「新テスト」を一般的な名称として使用していた。当初の略称には「大セン試験」なるものもあり、一部の予備校等で採用していた。

当試験が実際に採用されていた時代に受験生だった世代の人々や受験産業関係者の間では「センター」で通じる場合が多い。当時の塾などの資料上では「セ試（せし）」と略すこともあった。また、大学入試の願書等で「DNC」（Daigaku Nyushi Center）と記載されることもあった。
採用校

1979年から1989年までの間、国公立大学の入学志望者を対象とした大学共通第1次学力試験（共通一次試験、共通一次）を実施していた。これは、入学試験問題において、奇問・難問や重箱の隅をつつくような問題をなくし、一定の学力基準を測ることを目的として導入されたものである。しかし、当時は有名私立大学は参加できないばかりか実際にはこういった設問を完全に排除することができず、1990年から、国立大学の共同利用機関であるDNCの実施する大学入試センター試験に変更し、私立大学も試験成績を利用できるようにするなど、試験自体を流動性のあるものに改めた。2006年には英語のリスニング試験が、世界で初めてICプレイヤーを利用したリスニング試験として実施され、機械に関するトラブルも含めて話題となった。

国公立大学においては、（一部の推薦選抜などを除き）出願資格を「センター試験で本学が指定した教科・科目を受験した者」と規定している。生徒の学力低下を懸念して、ほとんどの国公立大学ではセンター試験で5（又は6）教科7（又は8）科目、合計950点分[注 3]の受験が必須である。多くの文系では外国語、国語、数学2科目、地理歴史及び公民の中から2科目、理科の基礎を付した科目から2科目が、理系では外国語、国語、数学2科目、地理歴史又は公民のうち1科目、理科の基礎を付していない科目から2科目が主流となっている。また、私立大学の参加も年々増加している。私大の場合、センター試験を入学者選抜にどう利用するかは、各大学が個別に決めている。英語リスニングの結果を採用しない大学[1]や、第一次選抜のみの使用の大学[2]もある。

センター試験開設当初とセンター試験廃止年度までの30年間に、受験する教科・科目が増加・改定される一方で、出題や運営に関するトラブルも発生した（後述）。難易度は教科・科目や年度によってばらつきがあり、満点者が出ない教科・科目がある年もあった。東京大学ですら第一次選抜を行わない年が現れる一方で、第1段階選抜得点を非常に高く要求する大学もある[注 4]。
沿革

1988年12月15日：試行テストを実施。

試行テストの目的は、どのように試験を実施するのかについて私立大学の関係者が確認をすること、試行テストの成績と実際の入試結果との比較調査を行うことであった。ただし、合否判定の資料にならないよう、成績は翌年4月以降に各大学へ通知された。

試行テストは2日間にわたって実施され、1日目は国語、地歴公民、数学A・数学Bの3教科10科目、2日目は外国語、理科A・理科B・理科Cの2教科8科目がそれぞれ実施された。

共通一次試験との具体的な相違点として、試験にかかる負担の低減と入試科目の弾力化が挙げられる。具体的には次のとおり。

外国語、国語を100分から80分に短縮。

同様に、それまで100分で行っていた数学をAグループ（「数学I」）とBグループ（「数学II」「工業数理」「簿記会計I・II」）に分割、それぞれ60分とし、さらに「*」印マークを廃止。

理科をAグループ（「物理」「地学」）、Bグループ（「化学」「理科I」）、Cグループ（「生物」）に分割し、大文字アルファベットマークを廃止。



1990年：大学共通第1次学力試験を改称し、第1回大学入試センター試験を実施。

1997年：学習指導要領の改定に伴い、試験内容を一部改定。

外国語に「中国語」を導入。

「国語」を「国語I・II」に科目名変更、新科目である「国語I」を導入。

社会を地理歴史と公民に分割。

新科目である「地理A」「地理B」「日本史A」「日本史B」「世界史A」「世界史B」（以上、地理歴史グループ）をそれぞれ導入。

「倫理，政治・経済」を廃止、「倫理」「政治・経済」に分割（これらに既存の「現代社会」を加え公民グループ）。


数学について、AグループとBグループを(1)グループと(2)グループに改称。

新科目である「数学I」「数学I・数学A」をそれぞれ導入（数学(1)グループ）。

「簿記会計I・II」を「簿記」に変更、新科目である「数学II」「数学II・数学B」「情報関係基礎」を導入（数学(2)グループ）。


理科について、Aグループ・Bグループを、それぞれ(1)グループ・(2)グループに改称（Cグループは廃止）。

新科目である「総合理科」「物理IA」「物理IB」「生物IA」「生物IB」「化学IA」「化学IB」「地学IA」「地学IB」をそれぞれ導入。（1997・1998年度は旧課程履修者のため、旧「数学I」・旧「数学II」・「理科I」も平行して実施）


1999年：旧「数学I」・旧「数学II」・「理科I」を廃止。

2000年11月22日：国立大学協会が学力の低下を懸念し、それまでほとんどの国公立大学が5教科6科目を試験教科科目として課していた状況を打開し、5教科7科目を課すことを提言。これに多くの国公立大が従い、最終的には2004年度以降大多数の国公立大が後者の受験教科科目に移行した。

2002年：外国語に「韓国語」を導入。

2004年：短期大学の利用が開始、「生物IA」「生物IB」を理科(1)グループから、新設した理科(3)グループに移行。

2006年：学習指導要領の改定に伴い、試験内容を一部改定。

外国語のうち、英語の選択者の大多数が「英語（筆記）」と、新規に導入された「英語（リスニング）」（配点50点・試験時間30分）との両方の受験が必要となる。

「国語I」を廃止、「国語I・II」を「国語」に科目名変更。

「簿記」を「簿記・会計」に、「工業数理」を「工業数理基礎」に変更（数学(2)グループ）。

新科目である「理科総合A」（物理・化学分野）「理科総合B」（生物・地学分野）を導入。

「物理IB」「化学IB」「生物IB」「地学IB」を廃止し、新科目である「物理I」「化学I」「生物I」「地学I」を導入。（2006年度に限り旧課程履修者のため、「物理IA」「化学IA」「生物IA」「地学IA」「総合理科」も平行して実施）


2007年：「物理IA」「化学IA」「生物IA」「地学IA」「総合理科」を廃止。

2012年：地理歴史と公民を統合し、理科3グループを1グループに統合。統合グループ内で最大2科目まで選択できるように変更。