GN Store Nord A/S
GN Store Nord A/S
種類Aktieselskab（株式会社）
市場情報Nasdaq Nordic ⇒GN
略称GN
本社所在地 デンマーク
DK-2750
Lautrupbjerg 7, Ballerup
設立1869年6月1日
業種ヘルスケア
事業内容補聴器および音響機器の製造販売
代表者Per Wold-Olsen（Chairman)
従業員数6,025人（2018年）
主要子会社GN Hearing A/S、GN Audio A/S
外部リンクhttps://www.gn.com/
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GNあるいはGNグループ（持株会社名デンマーク語: GN Store Nord A/S、日本語表記：GNストア・ノール[1][2][3]、GNストアー・ノード[4]又はGNストア・ノード[5]）は、デンマーク・コペンハーゲン近郊のBallerupに本社を置き、補聴器およびヘッドセットを中心とする音響機器を製造・販売する企業集団。かつては電気通信事業を手掛け、日本では一般に大北電信会社[6]（たいほくでんしんかいしゃ[7]）と呼ばれていた。
概要

1869年にDet Store Nordiske Telegraf-Selskab A/S（英語：The Great Northern Telegraph Company、英略称：GNTC）として設立以来、2011年まで電気通信事業を行ってきたが（後述）、1985年9月にGN Store Nord A/Sに改称、現在は同社を持株会社として、子会社のGN Hearing A/SによりReSoundなどのブランドでの補聴器事業を、同じく子会社のGN Audio A/SによりJabraなどのブランドでの音響機器事業を手掛けている。世界約30カ国にオフィスを持ち、100カ国以上で製品を販売している[8]。売上としては、補聴器関連が5割強、ヘッドセットなどの音響機器が5割弱の割合となっており、地域別では、北米が半数近くを占め最大となっている[8]。GN Store Nord A/Sはナスダック・コペンハーゲンに上場している（Nasdaq Nordic ⇒GN）。
保有ブランド

GNグループの主要事業会社として「GNヒアリング」（GN Hearing A/S）および「GNオーディオ」（GN Audio A/S）があり、以下のブランドを展開している[9]。

GNヒアリング（補聴器など）

ReSound

Beltone

Interton

Audigy（聴覚ケアなどのビジネス管理）

FalCom（軍隊及び法執行機関向けの聴覚保護ヘッドセット）


GNオーディオ（ヘッドセットなどの音響機器）

Jabra

BlueParrott


メーカーとしての沿革

1947年、Storno（デンマーク語版）の名称で無線通信機器製造部門を社内に設置。移動無線通信装置、マイクロ波回線用機器、放送局用機器などの製造を手掛ける。1968年に「Storno A/S」として分社化したが、1975年から1981年にかけてゼネラル・エレクトリックが順次株式を取得、さらに1986年にはモトローラに売却された。

1949年にはコペンハーゲンに電信機器工場「Great Northern Teleglaph Works」を設立。1968年1月1日にTelefon Fablik Automatic A/Sと合併してGNT Automatic A/Sとなり、大北電信が過半数をわずかに超える株式を保有、残りはエリクソンが保有して電話機などを製造した。1985年には「GN Telematic」に改称している。

1977年4月、1943年創業のデンマークの補聴器メーカーDanavoxを買収し、後日「GN Danavox」と社名変更。1987年、GN Danavoxの事業のうち、ヘッドセット製造についてはGN Store Nordが1984年に買収したデンマークのオフィス・オートメーション企業Netcomの商標を用いたGN Netcomに移管した。また、1990年にはデンマークの聴覚測定器メーカーMadsen Electronicsを買収し、2001年からGN Otometricsの商号（商標はOtometrics）の下営業していたが、2017年1月Natus Medical Incorporatedに売却した[10]。

1999年、GN Store Nordが1984年創業の米国の補聴器メーカーReSound Corporationを買収しGN Danavoxと合併。GN ReSoundと改称した。さらに2000年に米国の同業Beltone Electronics（英語版）を、2005年にはドイツの同業Intertone（ドイツ語版）を買収した。

一方、GN Netcomは2000年、米国の携帯電話向けハンズフリー機器メーカーJABRA Corporation（英語版）を買収。以後、携帯電話向けハンズフリーにはJabra、オフィス用ヘッドセットにはGN Netcomと商標を使い分けていたが、2009年、商標を「Jabra」に統一した。2021年にゲーミングデバイスメーカーのスティールシリーズ買収を発表した[11]。
日本法人
GNヒアリングジャパン株式会社（GN Hearing Japan K.K.）


補聴器および関連アクセサリを販売。横浜市にオフィスを持つ。 2017年にジーエヌリサウンドジャパン株式会社より社名変更した[12]。

GNオーディオジャパン株式会社（GN Audio Japan Ltd.）


Jabra製品を販売。東京（港区）にオフィスを持つ。2017年にGNネットコムジャパンより社名変更した[13]。

電気通信事業者としての歴史コンゲンス・ニュートー広場に面した大北電信会社旧本社（1893年建築以来、2003年売却まで使用）

電気通信事業を営んでいたDet Store Nordiske Telegraf-Selskab A/S（英語：The Great Northern Telegraph Company）は、日本では一般に大北電信会社と呼ばれていた。明治時代には「大北部電信會社」と訳されたほか[14]、「グレート・ノーザン・テレグラフ株式会社」と記されることもある[15]。

大北は、日本に初めて海底ケーブルを陸揚げした（後述）。以来およそ一世紀にわたり、日本は国際通信において不平等な協定に甘んじた。また1955年、太平洋戦争で被った損害の賠償を、協議の上日本政府へ請求した。まず釜山・上海・廈門の付近で日本軍がケーブルを切断転用した部分の再設置費用、それから揚子江と廈門付近などケーブル系の損失、最後に呉淞・上海・シンガポール等において、ケーブル・アンド・ワイヤレスの倉庫内に保管されていた大北ケーブルの損失。しめて30万ポンドが年内に償還された[16]。

1869年6月1日、デンマーク＝ノルウェー＝イギリス電信会社（英語：Danish-Norwegian-English Telegraph Company、1868年4月設立）、デンマーク＝ロシア電信会社（英語：Danish-Russian Telegraph Company、1868年末設立）及びノルウェー＝英国海底電信会社（英語：Norwegian-British Telegraph Company）の3社合併により、デンマーク・コペンハーゲンの証券取引所ビル（デンマーク語版）内に大北電信会社が設立され、旧社からデンマーク-ノルウェー間及び英国-デンマーク間の海底ケーブルの運用を継承した。

同年6月5日、メン島（デンマーク語版）からボーンホルム島を経てリエパーヤ（当時ロシア帝国、現ラトビア）間の海底ケーブルを開通させ、ロシアとの電信を始めた。

同年10月、ロシア政府からウラジオストクまでの電信線建設・運用の認可を受け、1870年1月9日に大北支那日本拡張電信会社（英語：The Great Northern China and Japan Extension Telegraph Company）を設立。5月に大東電信会社と営業圏に関する取り決め。1871年4月18日、上海-香港間に敷設した海底ケーブルを開通させた。欧亜陸上電信線は1872年1月1日にウラジオストクまで開通し、後述のウラジオストク-長崎間及び長崎-上海間、さらには先に敷設された上海-香港間のケーブルと接続された。