この項目では、株式会社大丸松坂屋百貨店が運営する百貨店について説明しています。その他の用法については「大丸 (曖昧さ回避)」をご覧ください。
井門グループが運営していた「株式会社大丸百貨店」とは異なります。
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株式会社大丸
The Daimaru, Inc.
大丸心斎橋店本館
種類株式会社
市場情報東証1部 8234
大丸（だいまる、DAIMARU）は、J.フロント リテイリンググループの大丸松坂屋百貨店が運営する日本の百貨店である。
また、株式会社大丸（英: The Daimaru, Inc.）は、2010年2月28日までこれを運営していた企業である。
概要歌川広重『名所江戸百景』より「大伝馬町呉服店」。店の前を棟梁送りが行く。
京都発祥の老舗百貨店で呉服店を起源とする。大阪（心斎橋・梅田）・京都・神戸・東京・札幌に主力店舗を構えており、心斎橋店が本店にあたる。売上高1000億円を超える店舗は存在しないが、主力店舗はどれも比較的高い売上を誇り、この6店舗だけで単体の91%の売り上げを占めている。特に本店の心斎橋店と、神戸店は高級百貨店として関西において高いブランド力を誇る。大手百貨店では唯一、京阪神を網羅している。
1717年（享保2年）に下村彦右衛門正啓が現在の京都市伏見区京町北8丁目77に呉服店「大文字屋」を開業し、呉服商を出発点として両替商を兼営していた。1726年に大坂心斎橋筋に進出。1728年に名古屋本町に名古屋店を開き「大丸屋」と称した（のち閉鎖）。幕末には髙島屋に対抗して幕府側についた。
1908年11月、個人商店「大丸呉服店」を株式合資会社に転換。その際に下村家当主であった第11代下村正太郎が早稲田大学商科出身だった縁から、銀行家杉山義雄を専務理事として迎え入れ改革に乗り出した。杉山は専務理事就任時に資本金50万円のうち3万円を出資し、従業員や別家が20万円を出資していた[注釈 1]が、約40軒の別家は旧態依然としていたところに杉山が急激な改革を実施。これが古手の店員や別家の反感を買い、さらに不況と重なったことから杉山は退任に追い込まれる。
その後、1910年に東京信託会社の岩崎一が改革案を作成し、ついで大隈重信の斡旋により、日本生命社長の片岡直温が改革に乗り出す。同年秋には東京・名古屋の両店を閉店する一方で、京都・大阪・神戸店を拡張して再建に乗り出した。下村家も秘蔵の書画骨董を売却して約30万円を調達して資力を増強、1911年1月22日に別宅会を解散して積立金を割り戻す決定をした。1914年には大阪店が不渡り手形を出して京阪2店が休業するなど、呉服店から百貨店への転換過程では問題が続発したが、幾度もの困難を乗り越え、1928年に大丸と改称して近代化に成功した。
高度成長期は三越（現：三越伊勢丹ホールディングス、同社傘下の三越伊勢丹ほか）と並び「西の横綱」と呼ばれた。しかし、梅田店出店に関する三菱銀行からの借入金など1000億円もの有利子負債を抱え、経営が一時悪化した。1990年ごろには梅田店や東京店の黒字転換が実現し、神戸店の周辺開発を進めたものの、バブル崩壊後に再度業績は低迷。奥田務が社長就任後、他の百貨店よりも一足早く1998年より事業構造改革に乗り出し、国内不採算店舗の閉鎖や海外店舗の全面撤退、人員削減に取り組んだ。一方で2003年には札幌店を開店し軌道に乗せている。結果として改革は成功し、収益力を業界首位級に押し上げた。
なお店名の呼称については、通常「?てん」と案内されるが、近畿圏の各店舗に関しては以前から「?みせ」と案内されるのが通例である[1]。直営店では、札幌店・東京店は「?てん」、心斎橋店・京都店・神戸店・梅田店が「?みせ」と呼ばれている。近畿圏でも同業他店舗は公式には「?てん」を使っているところがほとんどで、「?みせ」の呼称は珍しい。ただし阪急百貨店は本店・メンズ館・食品館を除いてすべて「?阪急」の呼び方に統一しているほか、髙島屋では一部社員が非公式ながら「?みせ」を使っている[1]。
名物は、餡入りカステラ饅頭に「大」の焼印が押された「大丸饅頭」であった。元々は神戸店で販売していたが、1995年の阪神・淡路大震災で製造機械が壊れて販売中止となった。その後、震災後10年を記念して2005年に1週間だけ再現された。大丸梅田店[注釈 2]のほか、博多大丸福岡天神店でも販売していたが、2022年に梅田店でも販売を終えた。
2007年9月3日、東海地方を拠点とする松坂屋との経営統合を発表。共同持株会社「J.フロント リテイリング株式会社」（JFR）を設立した。2010年3月1日に松坂屋を存続会社とする合併を行い「株式会社大丸松坂屋百貨店」が発足した。これに伴い法人としての株式会社大丸は解散している。
