大不況（だいふきょう）とは、1873年から1896年にわたる世界的な構造不況（英語: Great Depression）である。これはイギリス経済史での捉え方である。アメリカ
では、景気循環の局面として考える。また、イギリスより長い時期を切り取る。つまり、1890年代の景気後退と暗黒の木曜日をきっかけとする1930年代末までの不況（英語: Long Depression）である。アメリカでは世界恐慌が大不況の終盤である[1]。大不況は1873年恐慌に始まる[2]。1873年恐慌そのものは原因が多様であるが、以後の大不況にまで関わる要因は限られる。 大不況の原因は広範な産業分野における生産力の向上である。特に銀の増産と価格の下落である。増産は、新鉱山の発見および電解精錬の成果である。鉱山は従来から探索が続いていた。鉱床に関しては独仏資本の入り乱れたロレーヌ等を例に浚渫技術が向上した。これと先の電解精錬こそ技術革新として画期性を認めるべき点である。絶対量の増え続ける雑多な鉱石から銀を得られるようになった。やがて金銀比価は大昔のアイザック・ニュートンも想像できなかったであろうほどに開いていった。しかし、価格差が著しくなるのは1891年から数年である[3]。ドイツ＝オーストリア電信連合ができて20年も経つころには、その兆しが早くも察知された。 そこではじめにドイツ帝国は、普仏戦争で獲得した50億フランの賠償金を使ってロンドン市場等から金塊を調達した。そして1871年7月の鋳造法と1873年の鋳貨法で金本位制を採用した。1872年12月にデンマークも、1873年にスウェーデンも、金本位制を採用して、スカンディナヴィア通貨同盟を結んだ。1875年ノルウェーも参加した。同年オランダが、1877年フィンランドが、それぞれ金本位制を採った。フランスもパリ・コミューンをドイツと鎮圧してから、戦後復興のためにモルガン資本を注入されて、事実上は1873年から、正式には1878年から、金本位制となっていた。海の向こうでアメリカも1873年の貨幣法により金本位制をとった。 金本位制の流行が意味するところはドイツの動きに垣間見ることができる。1873年時点で、回収を必要とする旧銀貨はおよそ15億3千万マルクであった。このうち新たな補助銀貨の鋳造に4億5千万マルクを要したので、差し引き10億8千万マルクの銀貨を鋳潰して売却することになっていた。売却予定分は重量にしておよそ6千トンであり、当時の世界における年間銀産出高の3倍であった。[4] このような大量売却見込みは、鉱山で産出した銀の売上げ単価を下落させる。南米では事業が縮小した。百万ポンド単位のイギリス海外投資額において、1872年21.4であったのが翌年に8.0となった。1877年には0.6となった。ヨーロッパに対しても同様である。1872年に34.9であったのが翌年25.4となった。1877年には3.7となった。北米に対しては1872年・1873年・1877年の順で、30.8・26.8・4.3であった。[5]結果として、1873年にはオーストリア＝ハンガリー帝国が資金の引き上げに遭い、同年11月7日イングランド銀行は公定歩合を9％に引き上げた[6]。また、それまで緩やかであった銀価格の下落が1876年だけ一段階段を踏み外したようになった[4]。 1875年から1880年にかけてアメリカの総輸出額は4億ドルも飛躍した[7]。理由は製粉技術の向上や過剰な鉄道建設ラッシュが直接的なものとして挙がる[8]。しかし、電話の発明も流通には関係する。ともかく1879年から1881年にかけてアメリカのヨーロッパ向け穀物輸出が急激に増え、その支払のためにヨーロッパから金が流出した。フランス銀行の金準備は危機的水準に落ち込んだ。そしてフランスへはラテン通貨同盟諸国の減価した銀が大量に流入した。フランス銀行は政府に複本位制復帰を要請した。ライヒスバンクも金が出て銀が余るようになっていた。そこで1881年、第3回国際貨幣会議がフランスとアメリカの共同提唱で開催された。イギリス・ドイツは金本位制にこだわり、フランスとアメリカは国際複本位制協定を主張し、会議は物別れに終わった。[4]金に余裕があるかに見えるアメリカは、1874年インフレーション法を制定していた。これは、マネーサプライに新たな政府紙幣[9]を供給することで、物価の下落を防ぐことを目的としていた。実業界からの圧力に押されて、ユリシーズ・グラント大統領はこの法案に対し拒否権を行使した。1878年、議会はラザフォード・ヘイズ大統領の拒否権を覆して、銀購入法（ブランド・アリソン法）を制定し、低金利の資金を供給することに成功した[10]。ヨーロッパ各国は金を新たに獲得するためアフリカ分割に精を出すようになった。また、金の流出を防ぐために金利が操作された。イングランド銀行の大不況における公定歩合は1873年恐慌のときを別にすれば、中央銀行となったときからオーバーレンド・ガーニー恐慌が起こるまでと比べて低い水準に落ち着いている[6]。しかし、このイングランド銀行だけでなくライヒスバンクとフランス銀行も、公定歩合は各行膝元の市場利子率より常に高く据えていた[11]。
第3回国際貨幣会議まで