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地震学調査船

地震学（じしんがく、英語: seismology）とは、地震の発生機構、及びそれに伴う諸事象を解明する学問である[1]。広義では地震計に記録される波形を扱う様々な研究を含む。
地域的特色

地震の発生は、日本・アメリカ合衆国西海岸・南アメリカ・インドネシアなどの環太平洋地域と地中海沿岸などに集中しており、他の地域ではほとんど起こらない。従って、地震に関する研究もこれらの地域で進んでおり、日本はアメリカ合衆国と並んで先進的な位置にある。

地震学の研究は大学や政府機関が主導する場合が多い。たとえばアメリカ合衆国のアメリカ地質調査所、日本の東京大学地震研究所、中華人民共和国の中国地震局などが挙げられる。ルーマニア・チリなどでも政府機関主導の研究がさかんである。また、こうした国では地震による人的被害が大きくなる傾向にあるため、地震の研究は国家的課題である場合も少なくない。
歴史
日本における地震学の歴史

古典的な地震学は、震源を点と見なし、地震計で観測された波を弾性波理論により説明することから始まった。一方で明治維新以前の史料は科学的地震学には影響を与えていない[2]。

日本における地震学の歴史を宇佐美龍夫らは下記の様に分類している[3][2]。
第一期 （胎動期：日本地震学会の時代）1872年 - 1891年[3]


1872年（明治05年） 西洋の学者による人感での地震観測が始まる。（3月14日浜田地震発生。）

1875年（明治08年） 東京気象台の創立、パルミエリ地震計による観測開始[4]。

1880年（明治13年） 横浜地震を契機とし『日本地震学会』設立。ユーイング地震計による観測[5]

1882年（明治15年） 気象学会成立

1883年（明治16年） グレー・ミルン・ユーイング地震計による観測開始（パルミエリ地震計は退役）。

1884年（明治17年） 気象台で地震報告を集め始める。

1885年（明治18年） 日本全土に組織的な観測網を設置（観測所による地震報告開始）。ジョン・ウィリアム・ストラットレイリー波理論発表[6]。

1888年（明治21年） knott による弾性波の反射屈折の研究。会津磐梯山噴火。

1889年（明治22年） 日本で発生した地震（明治熊本地震）の地震波をドイツで観測。地震波の伝播速度が求められた。

1891年（明治24年） 濃尾地震発生。震災予防調査会設立の建議。

第二期 （震災予防調査会時代）1892年 - 1925年[3]
ウィーヘルト(Wiechert)式地震計

地震計の改良と観測網の充実が行われた。同時に津波に係わる数理物理的研究が進展、地震工学的研究が盛んに行われ耐震構造論[7]に基づき、耐震計算法と耐震工法が示された[7][2]。

1892年（明治25年） 震災予防調査会設立

1894年（明治27年） 大森房吉が余震に関する大森公式を発表。

1895年（明治28年） 地震研究に携わった外国人帰国。

1900年（明治33年） 長岡の岩石の弾性係数に関する実験。

1901年（明治33年） ストラスブールで初の国際的な地震学的な会議 International Seismological Conference が開かれた。

1907年（明治40年） 気象台にウィーヘルト(Wiechert)式地震計を導入。ヘルグロッツの走時曲線[8]の解析に関する理論。
走時曲線

1909年（明治42年） モホロビチッチ不連続面発見。

1911年（明治44年） ラブ波発見。

1916年（大正05年） 佐野利器による家屋耐震構造論[7]。

1923年（大正12年） 関東大震災（大正関東地震）発生。東京帝国大学に地震学科を設置。

1925年（大正14年） 震災予防調査会廃止。震災予防評議会発足。

第三期 （「地震学会」の時代） 1925年 - 1945年[3]

理論的考察が加えられ地震計の改良が加えられるが、戦時体制下のため研究・観測活動は制約を受けた。

1925年（大正14年） 震災予防評議会設発足。地震研究所設立。

1927年（昭和02年） 和達清夫による深発地震発見[9]

1935年（昭和10年） チャールズ・リヒターによる地震の規模の提唱。
地球の内部構造と地震波の伝播

1950年代には、震源がシングル・カップルかダブル・カップルかという論争があり、ダブル・カップルであるという考えが認められ、1960年代のプレートテクトニクス理論を通じて、震源を断層とする考えが受け入れられていった。1970年代にはモーメント・テンソル・インバージョンが導入された。

地震学は地震波形を解明することが重要となる。そのため、地震学の進展は、地震計の性能や設置状況に大きく依存していた。たとえば、第二次世界大戦以後、アメリカ合衆国では核実験探知を目的として、西側諸国を中心に世界中に地震計を設置した。これらの地震計が今日の地震学の発展に大きく寄与している。また、1970年代頃まで、地震波記録は地震計が設置された場所で紙に記録されていたため、記録の回収と解析に多大な苦労を要した。しかし、1970年代後半から、アメリカ合衆国や日本では電磁的に記録して一元管理する体制（テレメーター）が整備され、それに伴い、地震学が大きく進展している。さらに、1990年代以降はGPSの利用が進み、地殻変動が広範かつ高精度で捉えられるようになると、測地学の分野から地震の様子を明らかにする動きが進んだ。

@media screen{.mw-parser-output .fix-domain{border-bottom:dashed 1px}}日本地震学会の一部の研究者は「地震予知」を標榜して観測研究を進めてきたが、近年、日本の政策は地震予知から、地震が起きた際の被害予測・災害対策へと重点が動きつつある[要出典]。