地理教育（ちりきょういく、Geography education）とは、地理に関連する教育活動・内容の総称である。
概要

一般に、地理教育は地理を学習させることにより、社会人としての人間形成を図ろうとすることを目的とする。また、日本地誌研究所（編） (1989)には、位置的・空間的・距離的に諸事象を捉えることと各地の生活は自然的・社会的条件にどのように影響を受けるかを認識できることを同値とみなし、「地理教育は、諸事象を地域的に把握させる使命を持つ」としている。
日本での地理教育
初等教育（小学校）

3年生以降、社会科の授業の中で取り扱われる[注 1]。

中学年では「学区の観察」「地図記号」「市町村の特色（生産・消費）」などを学ぶ。

高学年では「日本の特色」を主に学ぶ。

前期中等教育（中学校）

「公民的資質の基礎を養う」という目標を掲げる。地理は社会科の一分野（地理的分野）として捉えられる。

内容は世界と日本の諸地域学習が中心。

世界と日本の地域構成

地域の規模に応じた調査

世界と比べてみた日本

後期中等教育（高等学校）

高等学校における教科「地理歴史」における科目「地理」で扱われている。平成元年（1989年）の学習指導要領で世界史が必修に位置づけられて以来、学習指導要領改訂のたびに履修者を減らしてきたが、2022年度(令和4年度)の入学生より「地理総合」「地理探究」が設定され「地理総合」が必修科目となった。
各国における地理教育
欧米
アメリカ
現在は十分な地理教育が行われているとは言えない[1]。例えば、1980年代にマイアミ大学が学生に対して白地図を配布し、太平洋や中華人民共和国など主要な地名を書かせたところ、かなりの者がどこにあるか分からない、という結果が出て、アメリカ社会に大きな衝撃が走った[1]。その後、地理教育の立て直しが図られたものの、2000年代の地理の履修率は30%程度にとどまっている[1]。1980年代にアメリカの学力低下が顕著になったことから、地理教育の面で改善しようアメリカ地理学会（AAG）が全米地理教育協議会（NCGE）とともに「地理教育ガイドライン」（Guidelines for geographic education）を発表、ARGUSという中等学校向けの地理教材をAAGが主導して1995年に完成させた[2]。
イギリス
大学教育では1880年代までに地理学の教育プログラムが確立した[3]。教育の地方分権をとっているため一概に言えないが、イングランドの公立学校の特色として、以下のようなものが挙げられる[4]。なお、イギリスでは「地理科」として独立した教科の扱いである[4]。

中等地理教育の特色として、系統地理学的な学習が行われる[4]。

人間と自然環境との関わりを重視しているため、生徒の人気が高い[4]。

また、地図学習を重視する傾向がある[要出典]。

フランス
小学校4年生 - 中等学校の7年間を通じて、地理概説と地誌の循環教育が行われる[要出典]。フランスでは地理と歴史は相互補完的なものと認識されており、大学レベルでは地理学を専攻する者は、副専攻が歴史学となる[5]。日本と同じく地理歴史科で1つの教員免許であり、1990年の教員免許状取得者の85%が歴史学専攻であったが、歴史学専攻者でも地理を教える意欲は高い[5]。ただし、歴史学専攻者は自然地理学の指導時間数が少ない傾向がある[5]。地理に対する学問的な評価は高い方である[5]。
西ドイツ（ドイツ）
5 - 8学年程度まで地理教育を行う。人間と自然環境との関わりを重視している。日本と比べ、自然地理の学習が重視されている。教科書は見開きで1単元分であり、各単元の問いを読み解くための資料や地図が多く掲載されている。小学校4年生までの郷土科を中心とした地域の学習を重視するという伝統がある[要出典]。近年では、事実教授（Sachunterricht）として日本の生活科と類似した科目で地理が扱われている。生物と地理が環境教育やESDにおいて中心的な役割を果たしてきた。中学校や高校（ギムナジウム）では地誌学習が重視されてきた。しかし百科事典的な知識の羅列・網羅的な学習に対する批判が根強く、地誌学習に系統地理学習や主題学習を織り交ぜたカリキュラムとなっている。中等教育段階の教科書は系統地理的な構成がなされている州もある[6]。また，地誌は網羅的ではなく、ある地域・都市の特徴的な問題を深く掘り下げるような記述になっている[6]。これはペーター・シェラーの問題指向的地誌学の影響を受けている。