地方交通線（ちほうこうつうせん）とは、日本国有鉄道（国鉄）・JRの鉄道路線の分類の一つ。一般的な月刊冊子型の時刻表に記載されている索引地図では、地方交通線は青の太線で表示されている。

1981年4月以降より、国鉄の路線は幹線と地方交通線に分類される。これ以降、従来全線で一律だった国鉄運賃は、幹線と地方交通線とで異なる運賃を適用されることになり、その分類はJRにも引き継がれている。
概要

国鉄の末期、「日本国有鉄道経営再建促進特別措置法」（国鉄再建法）に基づいて国鉄の路線は幹線と地方交通線に分類され、異なる運賃を適用することになった。これらの分類のうち、地方交通線は、「幹線鉄道網を形成する営業線として政令で定める基準に該当するものを除いて、その運営の改善のための適切な措置を講じたとしてもなお収支の均衡を確保することが困難であるもの」と定義されている。

具体的には、以下のいずれの条件にも当てはまらない路線を指す（日本国有鉄道経営再建促進特別措置法施行令第1条・第2条）。
1980年3月末現在で人口10万人以上の都市（＝主要都市）を相互に連絡し、旅客営業キロが30kmを超え、すべての隣接駅間の旅客輸送密度（＝1977年 - 79年度3年間平均の1日1kmあたりの輸送人員）が4,000人以上である区間を有する線。

1.の条件にあてはまる営業線と主要都市とを相互に連絡し、旅客営業キロが30kmを超え、すべての隣接駅間の旅客輸送密度が4,000人以上である区間を有する線。

旅客輸送密度が8,000人以上である線。

貨物輸送密度（1977年 - 79年度3年間平均の1日1kmあたりの輸送貨物トン数）が4,000t以上である線。

1981年4月、国鉄は175線（10,169.5km）を地方交通線として運輸省に申請し、承認された。さらに、地方交通線の中でも旅客輸送密度4,000人未満の路線は、原則として廃止対象の特定地方交通線に指定された（詳細は該当項目参照）。

制定以降に開業した路線については、利益予測を元にするなどして幹線・地方交通線の別を決定[1]している。

神奈川県・滋賀県[2]・大阪府・香川県のJR線には地方交通線が存在せず、全ての路線が幹線である。その一方で富山県内のJR在来線は2015年の北陸新幹線金沢駅延伸開業に伴う北陸本線のあいの風とやま鉄道線への転換により全て地方交通線となっており、続いて2024年に北陸新幹線の金沢?敦賀が延伸開業したため、石川県のJR在来線全区間、並びに福井県の北陸本線滋賀県境 - 新疋田駅 - 敦賀駅の2駅間未満を除くJR在来線の殆どの区間が地方交通線となった。
実態との乖離

幹線と地方交通線の分類は1981年の制定以来原則として改訂が行われていないので、秋田新幹線が毎日10数往復するようになった田沢湖線や、青函トンネルを越える高速貨物列車が多数運転される津軽線[3]、閑散区間の廃止が行われた可部線・札沼線[4]、後に当時の「幹線系線区」となる輸送密度の基準（8,000人/日以上）を上回った武豊線・八高線や東金線などが地方交通線のままになっている。また逆に貨物輸送の実績で幹線に指定されたものの、後にその貨物列車が廃止された美祢線・宇部線が幹線のままであるなど輸送実態の変化に合わなくなった事例も生じている。

2016年3月22日以降定期旅客列車の設定がなくなった海峡線は旅客営業規則上は引き続き地方交通線として残されている[5]が、多くの部分で線路を共用する北海道新幹線の奥津軽いまべつ - 木古内には幹線運賃が適用される形となった。
運賃計算

北海道旅客鉄道（JR北海道）・東日本旅客鉄道（JR東日本）・東海旅客鉄道（JR東海）・西日本旅客鉄道（JR西日本）の4社では国鉄時代の運賃計算方法を踏襲しているが、四国旅客鉄道（JR四国）・九州旅客鉄道（JR九州）の2社では1996年1月10日に実施された運賃改定により制度が改められているため、計算方法が異なる。

なお、日本貨物鉄道（JR貨物）では、地方交通線を経由する貨物列車に対して割増の運賃が適用されることはない[6]。
JR北海道・JR東日本・JR東海・JR西日本

幹線用の運賃表と別に地方交通線用の運賃表（概ね幹線の約1割増の額）が用意されている。

地方交通線のみを乗車する場合は地方交通線用の運賃表が適用される。通過連絡運輸により他社線を跨いだ場合でも、乗車するJR線区間が全線地方交通線であれば地方交通線用の運賃表が適用される。

幹線と地方交通線とを乗り継ぐ場合は、地方交通線については営業キロを約1割増した換算キロを用い、これと幹線の営業キロとを合算した運賃計算キロを元に、幹線の運賃表で運賃を求める。ただし、全乗車区間の営業キロが10km以下の場合は営業キロで地方交通線の運賃表を適用する。例：水郡線（JR東日本・地方交通線）常陸津田駅と常磐線（同・幹線）勝田駅の相互発着の場合（水戸駅経由）、常陸津田駅 - 水戸駅間の営業キロは4.1km、と水戸駅 - 勝田駅間の営業キロは5.8kmで合計9.9kmとなるため、地方交通線10km以下の210円となる。水郡線の換算キロ（この場合4.5km）と常磐線の営業キロを足した運賃計算キロ（10.3km、240円）とはならない。

JR東日本・JR東海・JR西日本の本州三社の地方交通線の運賃は同額だが、JR北海道は本州三社よりやや割高な運賃となる。JR東日本ではICカードを利用して乗車した際は別の運賃が適用される。

なおJR東日本が運営する気仙沼線・大船渡線BRTにおいては、BRT転換前の鉄道線に合わせ、地方交通線と同様の運賃体系を採用している。ただし、普通運賃については鉄道線と乗り継いだ場合の通算はできず（鉄道線との並行区間である前谷地駅 - 柳津駅間を除く）、それぞれ別建ての運賃となる[7]。
JR四国・JR九州

運賃表は単一であり幹線・地方交通線で分かれていない。

地方交通線の運賃計算には営業キロを約1割増した擬制キロを用いる。ただし、乗車区間の擬制キロと営業キロの値によっては、特定運賃が適用される。

幹線と地方交通線とを乗り継ぐ場合は、地方交通線については擬制キロを用い、これと幹線の営業キロとを合算した運賃計算キロを元に、運賃表で運賃を求める。

JR四国とJR九州では運賃が異なる。
営業中の地方交通線一覧
JR北海道

路線名区間営業キロ愛称名備考
宗谷本線旭川 - 稚内259.4km 日本最長の地方交通線。
石北本線新旭川 [注釈 1]- 網走234.0km  
釧網本線網走 - 東釧路[注釈 2]166.2km  
富良野線旭川 - 富良野54.8km  
留萌本線深川 - 石狩沼田14.4km 留萌 - 増毛間16.7kmは2016年12月5日、石狩沼田 - 留萌間35.7kmは2023年4月1日廃止。残存区間についても2026年4月1日に廃止予定[8]。
札沼線桑園[注釈 3] - 北海道医療大学28.9km学園都市線輸送密度は17,023人/日(2013年)と可部線に匹敵する[9]。非電化区間の北海道医療大学 - 新十津川間は2020年5月7日廃止[10]。
日高本線苫小牧 - 鵡川30.5km 鵡川 - 様似間116.0kmは2021年4月1日廃止。
海峡線中小国 - 木古内87.8km津軽海峡線国鉄分割民営化以後に開業。2016年3月26日の北海道新幹線開業後も、旅客営業規則上は地方交通線として存続している[5]。

JR東日本

路線名区間営業キロ愛称名備考
津軽線青森 - 三厩55.8km 1988年3月の海峡線開通から2016年3月の北海道新幹線開業までは、青森?中小国間に「津軽海峡線」の愛称が設定された。
大湊線野辺地 - 大湊58.4kmはまなすベイライン大湊線 
五能線東能代 - 川部[注釈 4]147.2km  
男鹿線追分[注釈 5] - 男鹿26.6km男鹿なまはげライン 
花輪線好摩[注釈 6] - 大館106.9km十和田八幡平四季彩ライン 
八戸線八戸 - 久慈64.9kmうみねこレール八戸市内線（八戸 - 鮫間）