国際保健（こくさいほけん、Global health）とは、グローバルレベルでの人々の健康課題、あるいはそれについて研究する公衆衛生、疫学、医学、看護学、人類学、開発経済学、政治学、社会学などの複合的な学問領域を指す。国際保健学（こくさいほけんがく）、国際保健医療学（こくさいほけんいりょうがく）とも呼ばれる。

元来は、熱帯医学と同一に研究されていた。しかし熱帯地域に開発途上国が多いことから、熱帯医学から発展・形成された開発途上国の疾病を扱う学問分野の一つが従来の国際保健 (International Health) である。熱帯医学的な側面の他、医療人類学、国際協力学的な側面を持っている。近年はさらに、グローバリゼーションや気候変動などの国家の枠を超える要因と複雑に絡み合っており、国家間 (International) の関心やものの見方を超える地球規模 (Global) の課題であるという認識から、近年英語そのままの表現でグローバル・ヘルスという用語が用いられることが多くなってきている[1]。

財団法人エイズ予防財団は、「全世界的な立場でみた場合に、健康水準、保健医療にみられる国、地域別な違いや格差が、どの程度以上であれば容認し難いと考えるか、そのような違いや格差が生じたことにはどのような要因が関連しているか、さらにそれを容認できる程度にまで改善するにはどのような方策があるかを研究し、解明する学問」としている[2]。
目次

1 歴史

1.1 植民地主義と熱帯医学の勃興

1.2 病院中心モデルの時代

1.3 草の根活動の広がり

1.4 アルマ・アタ宣言とプライマリ・ヘルス・ケア

1.5 包括的PHCと選択的PHC


2 現在

2.1 国際保健からグローバル・ヘルスへの発展

2.2 ミレニアム開発目標とグローバル・ヘルスの拡大

2.3 垂直型アプローチと水平型アプローチ


3 日本とグローバル・ヘルス

3.1 橋本イニシアチブ (1997)

3.2 沖縄感染症対策イニシアティブ (2000)

3.3 国際保健に関する洞爺湖行動指針 (2008)


4 関連する学問領域

5 対象とする主な課題

6 関連組織

7 脚注

歴史
植民地主義と熱帯医学の勃興

グローバル・ヘルスの起源は、ヨーロッパの産業革命、それに続く植民地主義の時代に遡る。

19世紀の開発途上国において、保健医療の担い手として先住民の社会に受け入れられていたのは、呪術医や薬草師など 伝統医学を駆使する治療師（ヒーラー）であった。また、植民地に殖民されたヨーロッパ人には医学に基づく保健医療が供給されていた。こうした時代の公衆衛生はマラリアなどのヨーロッパ人が罹る病気に戦うため、あるいは、労働者の健康の維持による利潤の確保を目的に始められた。これが、熱帯地域特有の疾病に対する医学でありグローバル・ヘルスの原点である熱帯医学 (Tropical Medicine) である[3]。

植民地時代に開発された保健医療のシステムは、ほとんどが宗主国のシステムをモデルとして作られ、西洋人が多く住む大都市を中心に高コストな先端医療が持ち込まれた。被支配層に対する公的な保健医療は、わずかに存在したものの、極めて粗末で都市部中心のものであった。農村地域や都市部のスラムの人々のニーズは伝統的な保健医療により一部が満たされるか、あるいはほとんど無視され、その状況は20世紀中旬まで変化することはなかった。
病院中心モデルの時代

第二次世界大戦後の1950?60年代、アフリカ、アジアのほとんどの国々が植民地支配から独立した。旧植民地の国々の多くは、適切な保健医療計画を必要とされる地域まで広げようとして、農村地域における疾病の予防を重視したが、ほとんどの国際援助機関は都市部における治療に投資を続けた。一部の国では、都市部の高度医療施設の維持のために、保健医療予算の半分以上を費やしていた。欧米でトレーニングを受けた医師たちの多くは、富裕層の健康課題に焦点を合わせ、大多数の貧困層の健康課題を無視し続けた[4]。

この時代、公衆衛生において最も意味のあった発展は、準医師や保健補助員（ヘルス・アシスタント）のいる保健センターの誕生であろう。インド・ボーア・コミッションにより推進されたこのアプローチは、「基本的ヘルスケアアプローチ (Basic Health Care Approach; BHCA)」として知られる。

また、この時代に開始された公衆衛生キャンペーンとして重要なものは、天然痘やマラリアなどの感染症撲滅キャンペーンである。1958年世界保健機関総会で「世界天然痘根絶計画」が可決され、天然痘根絶計画が始まった。この計画は、1980年の根絶宣言へと実を結び、グローバル・ヘルスの歴史における輝かしい成果の一つとなった[5]。
草の根活動の広がり

1960年代終わりから1970年代初めにかけて、保健や開発専門家らは、健康の社会的、経済的な側面に着目するようになった。健康は基本的人権の一つであるという考え方が広まるにつれて BHCA を国の保健サービスへ導入することが国際的に支持されはじめるようになった。これまで病院中心アプローチが主であった援助機関も地域保健プログラムを重視するようになった。1970年代、BHCA によって途上国の農村地方のヘルスケアサービスへのアクセスは徐々に改善され始め、「地域住民主体のヘルスケア (Community-based Health Care; CBHC)」という考え方が生まれた。CBHC のアプローチでの鍵となるアクターはコミュニティ・ヘルス・ワーカーであった。彼らは、それぞれのコミュニティの中から選出され、人々のニーズにこたえて健康課題を解決する役割を担った。自立、低コスト、健康教育、予防、地域資源の活用、地域住民の関与の観点が重視された。こうした住民参加型の草の根活動は非政府組織などによって多くの地域で展開され、住民の組織化やエンパワメントにつながった。
アルマ・アタ宣言とプライマリ・ヘルス・ケア

こうした草の根型の活動の成功は、従来の病院中心モデルの失望的な結果とは対照的であった。開発や保健の専門家は、こうしたコミュニティ中心の保健プログラム (Community-based Health Program; CBHP) を国家の保健医療サービスに適用することを考えるようになった。こうした流れの下で、1978年、カザフスタンのアルマ・アタ（現アルマティ）で開催された WHO、UNICEF の合同会議で、その後の保健医療政策の基礎となる歴史的な宣言「アルマ・アタ宣言 (Alma Ata Declaration)」が決議された。この会議で、当時のWHO事務局長マーラー博士は次のように演説を行った。

世界の健康資源の多くは少数の限られた人々へのサービスと、それに必要な医学、医療の研究開発に向けられており、大多数はこの恩恵の外で日々様々な病気で苦しんでいる。・・・世界には基本的ヘルスケアサービスすら受けられない人々が数十億人おり、保健医療はこれらの人々が健康を改善し、生産的な生活を送れるようにすることを第一に追求しなければならない。」

そのための方策として「プライマリ・ヘルス・ケア(Primary Health Care; PHC)」を提唱し、社会生活における健康の重要性と、それを実現するための社会システムの構築を求めたのである。プライマリ・ヘルス・ケア戦略は、その後、1986年にヘルスプロモーションに関するオタワ憲章によって「Health for All by the Year 2000 and beyond」のための具体的アクションプランとしてまとめられた。
包括的PHCと選択的PHC

ヘルスケアサービスは、人間の生存にとって必要不可欠なものであるが、国の経済、政治、社会によって国民のニーズもサービスシステムも異なる。このような中で、PHC が事情の異なる国々にどのように受け入れられるのか、アルマ・アタ宣言議決当初から多くの懸念や批判が出された。またPHCを主導する人々の間でも、様々な方法が展開されるようになった。中でも、その後の保健開発戦略の主流を成すようになったのは、Walsh と Wallen による「選択的PHC (Selective Primary Health Care)」である[6]。

彼らは、アルマ・アタ宣言で唱えられたPHCを包括的PHCと呼んで区別し、包括的PHCの達成には長い年月が掛かるため、それを実現するための中間的な方法として特定のターゲットを設定する必要があるとして、選択的PHCを提唱した。例えば、拡大予防接種計画 (EPI) などがその範疇に入る。

選択的PHCの考え方は、援助実施機関にとっては、効率性とコスト、評価の容易さ、効果の目に見えやすさなどの観点から魅力的であり、多くのドナーで取り入れられ、複数の選択的PHCをパッケージ化して提供する手法が一般化していった。

一方で、選択的PHCは、逆に包括的PHCの支持者からも批判を受けている。批判の要点は次のような点に集約できる。

トップダウン型のアプローチに近く、アルマ・アタ宣言の理念である住民参加型のボトムアップ型アプローチにはほど遠い。

成果は見えやすいが、結局は一時的な成果にとどまり、持続可能でない。

ドナーに迎合した方法論になりやすく、PHC といっても結果的に医療的なアプローチに戻ってしまう可能性がある。

現在
国際保健からグローバル・ヘルスへの発展

その後1990年代に入ると、東西冷戦が終結し、世界には、ヒト、モノ、サービス、カネが国境を超えて往来するグローバリゼーションの波が一気に押し寄せた。