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机上に置かれた黒電話

固定電話（こていでんわ）とは、携帯電話などの移動体電話の普及に伴って、一定の場所に固定された電話を指して使われる再命名による呼称。特に、個人宅に設置されたものは「家電」（いえでん）もしくは「一般電話」とも俗称される。
主な特徴

設置場所が電気通信事業者により特定されている。

使用場所へ物理的な加入者線の引き込みが行われる場合がほとんどである（無線方式の加入者収容もごく少数存在する）。

初期の携帯電話に比べると通信が安定しており、音声の帯域が広く高音質である。

電話交換機から電力が供給されるため、電源がない場所でも設置可能である[注 1]。

日本の固定電話「直収電話」も参照

日本[1][2][3]では、基礎的電気通信役務である0AB?J電話番号の、加入電話（ISDN含む）や共同電話、IP電話、無線アクセス利用のホームプラス電話・おうちのでんわ・homeでんわ・ワイヤレス固定電話を指す場合がほとんどである。移動しない050番号のIP電話、を含む場合がある。

0AB?J電話の場合、設置場所が電気通信事業者により特定され加入者が無断で移動できないようになっているため、電話番号（市外局番、市内局番）から契約者の所在地が判別できる（例・東京都区部：03、愛知県名古屋市：052、大阪市：06）。このことから、許認可や契約行為の際の所在地を確認する電話番号として使用される（携帯電話や050番号は所在地確認には利用できない）。貸金業者は貸金業法の規定により、貸金業登録簿に記載できる電話番号は0AB?J電話のみとされる。

警察・消防当局はそれぞれの緊急番号である110番と119番の受報においてその位置を知る事ができる。

申し込みにより、当該番号に付加する特殊電話サービス（フリーダイヤルやナビダイヤルなどの着信）を利用が可能な場合が多い。

電話番号中継網加入者線局給電種類当該年3月末加入数（万）単位電気通信
事業者サービス備考
2017年2018年2019年2020年2021年2022年2023年開始終了
0AB?JPSTN
回線交換ツイスト
ペアケーブル○加入電話1880175416361514141013121210契約NTT
東西1889年2024年メタルIP電話
などへ移行
INSネット2542332141941771601431988年
SB1997年
KDDI2016年
直収電話172166162153143134125KDDI2016年
SB2024年
同軸ケーブル-停電補償は加入者が行うCATV12000000J:COM2017年[4]
NGN
[注 2]
VoIPFTTH光IP電話3245336434463521356835943612電話番号利用数NTT
東西2003年 
ISPブロードバンドインターネット接続
とセット
FTTH
同軸ケーブルケーブルプラスJ:COM
KDDI2005年電話の単独利用も可
FTTHケーブルラインSB2007年
無線ホームプラス       KDDI2015年音声VoLTE
FAX T.37
モデム利用不可
ダイヤルイン
代表番号など事業所向け機能なし
おうちのでんわSB2017年
homeでんわドコモ2022年
ワイヤレス
固定電話NTT
東西2024年
ツイスト
ペアケーブル○メタルIP
アナログ各社へ卸売
メタルIP INS2028年
050IP網-050
IP8538918958928999419572003年インターネット電話
InternetFAXを含む

日本の現況

2020年の固定電話の世帯普及率は68.1%である[5]。

かつて6000万件以上あった契約数は2000年度に携帯電話に追い抜かれ、2020年度は2000万件を割り込んだ。携帯電話やSNSで家族や友人と連絡し、固定電話に不慣れなまま就職する若い世代には、職場の固定電話に着信があると緊張し、わざと電話をとらなかったり、電話応対中に泣き出したり、果てはそうしたストレスから離職したりする者もいる。このため固定電話応対の研修や代行を行う企業もある[6]。
脚注[脚注の使い方]
注釈^ 停電時でも使える必要があるエレベーター内の電話の電話回線として需要がある。
^ NTTグループによるNGN（狭義）ではなく、他事業者独自のIP網を含むNGN（広義）のこと。

出典^ 『（参考4）NTT東日本・NTT西日本を合計した加入電話・ISDN契約数の推移』（プレスリリース）NTT東日本、2022年5月31日。https://www.ntt-east.co.jp/release/detail/20220531_01_05.html。2022年6月24日閲覧。 
^ 『2022年度 決算補足資料』（プレスリリース）日本電信電話、2023年5月12日。https://group.ntt/jp/ir/library/timely_disclosure/2023/pdf/007.pdf。2024年3月10日閲覧。 
^ 『電気通信サービスの契約数及びシェアに関する四半期データの公表 令和4年度第4四半期（3月末）』（プレスリリース）総務省 総合通信基盤局、2023年6月23日。