この項目では、日本の第一次ベビーブーマーについて説明しています。堺屋太一の小説については「団塊の世代 (小説)」をご覧ください。
日本の人口ピラミッド（世代を注記）

団塊の世代（だんかいのせだい）とは、日本において第一次ベビーブームが起きた時期に生まれた世代を指す[1]。焼け跡世代の次の世代に当たり、第二次世界大戦直後の1947年（昭和22年）?1949年（昭和24年）[2]に生まれ、文化的な面や思想的な面で共通している戦後世代のことであり、大学進学した人は、学生運動が最も盛んな時期[3]に相当する。第一次ベビーブーム世代とも呼ばれる。

日本経済においては第二次世界大戦後の高度経済成長、バブル景気を経験している。この用語は通商産業省の官僚であった堺屋太一による、オイルショック後の日本経済がこの世代によりどのように変わっていくかを描いた未来予測小説の題名[2]『団塊の世代』に由来している[注釈 1]。

厚生労働省は、白書において「団塊の世代」ではなく、「団塊世代（1947年（昭和22年）?1949年（昭和24年）生まれ）」としている[4][5][注釈 2]。

この3年間の年間出生数は260万人を超えている。1947年（昭和22年）生まれは267万8792人、1948年（昭和23年）生まれは268万1624人、1949年（昭和24年）生まれは269万6638人であり、3年間の合計出生数は約806万人にのぼる（厚生労働省の統計[6]）。また1949年は日本史上最多の出生数で、当時の世界では中国（1900万人）、インド（約1500万人）、アメリカ（364万人）、ロシア（308万人）に次ぐ世界第五位の出生数であった。
概説日本の合計特殊出生率(TFR)と出生数(1000人単位)の推移。

団塊世代が生まれる前は戦中、戦後直後であり、出産を先送りする傾向にあった[7]その反動だけでなく、第二次世界大戦の終結に伴って大正世代の若い男性が復員し、1940年代後半に婚姻をする男性が増加した。明治末期・大正・昭和一桁前半生まれ（1910年代・1920年代生まれ）の若い男女の婚姻急増に伴う出生人口の大幅な増加が発生し[8]、第1次ベビーブームが発生した。

1948年（昭和23年）までは、一部の例外（強姦・姦通）を除き、一般的に産婦人科での避妊・中絶・不妊手術などの行為は、刑法で堕胎罪となり禁止されていた。1948年（昭和23年）に優生保護法によって限定的に容認して、さらに翌年の1949年（昭和24年）に同法は改正されて、世界で初めて「経済的理由」での中絶も容認することになったため、出生率の増大に歯止めがかかり、1950年（昭和25年）以降は出生率が急速に低下していった。さらに戦後、結核など伝染病の予防法・治療法が確立されたことで青少年期における死亡リスクが低下し多産の必要性がなくなったことも、1950年代以降に出生率が低下した要因の一つであった。団塊の世代の母親までは、産婆による出産が主流であったが、昭和30年代には産婦人科医療による出産が主流となった[9]。

このため日本においては、1947年（昭和22年）から1949年（昭和24年）の3年間に生まれた人口が突出することとなった[10]。2014年10月時点で、コーホート別の人口が200万人を超えているのは、団塊の世代の65-67歳とその直後の64歳、第2次ベビーブーム世代である41歳のみである[11]。

作家の堺屋太一が通商産業省鉱山石炭局在籍時の1976年（昭和51年）に発表した小説『団塊の世代』の中で用いたことから、「団塊の世代」という用語とともに、団塊の世代が日本社会に及ぼす大きな影響が一般にも認識された。