名城大学短期大学部
大学設置/創立1950年
廃止2005年
学校種別私立
設置者学校法人名城大学
本部所在地愛知県名古屋市天白区塩釜口1-501[注釈 1]
学部情報国際科[注 1]
研究科なし
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名城大学短期大学部（めいじょうだいがくたんきだいがくぶ、英語: Junior College Division, Meijo University）は、愛知県名古屋市天白区塩釜口1-501[注釈 1]に本部を置いていた日本の私立大学である。1950年に設置され、2005年に廃止された。大学の略称は名城短大。
概要
大学全体

愛知県名古屋市天白区に所在した日本の私立短期大学で、設置主体は学校法人名城大学[1]。

国内で最初に認可された短期大学149校[注 2]の1校として、1950年に昼間部、夜間部各1学科体制で開学した[2]。

1954年度より学科増設により、昼間部3学科、夜間部1学科体制をとるも、最終的には商経科（情報国際科）のみとなる。

2002年度の入学生を最後に[注釈 2]、短期大学としての使命を終える[3]。

建学の精神（校訓・理念・学是）

名城大学を参照。

教育および研究

設置当初は、商経科として商学・経営学・会計学・経済学といったまさに商業経済系の科目を中心とした専門教育が行われていた。2000年度からは情報や国際に関する科目を中心とした教育に重点を置くようになった。

学風および特色

大学に併設された短期大学であり、校舎など独自の施設を持っておらず、名城大学の学長が短期大学部の学長を兼ねていた。教育体制も長らく、独自の講義等科目がなく、名城大学の教員が開講する大学学部の講義に短期大学部生が出席するという体制が続いた。したがって法商学部・商学部の教員には、短期大学部教員の併任辞令が交付されていた。かつては独自の教授会がなく、1980年以前は全学的組織である短大委員会、1980年から1985年の間は商学部教授会の下部組織である商経科会議が意思決定機構として機能していた。

沿革

1949年

10月 文部省[注釈 3]に短期大学[注 3]の設置認可に関する申請を行う[注 4]。なお、学科・専攻は以下の通りとなっている[注 5]。

商経科

第一部 入学定員30名

第二部 入学定員30名


法政科

第一部 入学定員30名

第二部 入学定員30名


機械科

第一部 入学定員30名

第二部 入学定員30名


電気科

第一部 入学定員30名

第二部 入学定員30名


農科 入学定員30名



1950年

3月14日 左記を以て短期大学の設置が文部省[注釈 3]より認可される[9]。

4月1日 左記を以て名城大学短期大学部が以下の学科体制にて開学する[注 6]。

商経科

第一部 入学定員30名→80名

第二部 入学定員30名→80名


法政科

第一部 入学定員30名

第二部 入学定員30名


機械科

第一部 入学定員30名

第二部 入学定員30名


電気科

第一部 入学定員30名

第二部 入学定員30名


農科 入学定員30名



1951年

3月5日 学校法人が成立する[12]。


1954年

2月15日 以下の学科の増設を計画する[13]。

法政科第二部

機械科

第一部

第二部


電気科

第一部

第二部


建設科

第一部

第二部



4月1日 増設する学科を以下の通りに変更される[14]。

法政科第2部

機械科

第一部→機械科 入学定員40名

第二部


電気科

第一部→電気科 入学定員40名

第二部


建設科

第一部

第二部



5月1日 学生数[15]/定員

商経科

第一部 188[注 7]/160

第二部 326[注 8]/160


機械科 59[注釈 4]/40

電気科 39[注釈 4]/40



1958年

5月1日 学生数[16]/定員

商経科

第一部 38[注 9]/160

第二部 133[注 10]/160


機械科 0/40

電気科 0/40



1969年

3月31日 左記をもって以下の学科を正式に廃止とする[17]。


1973年

5月1日 学生数[18]/定員

商経科

第一部 158[注 11]/160

第二部 71[注 12]/160




1974年

4月1日 商経科第二部の学生募集を最終とする[注 13]。


1975年

5月1日 学生数[21]/定員