名古屋タイムズ
種類夕刊紙
サイズブランケット判

事業者社団法人名古屋タイムズ社
本社（愛知県名古屋市中区西川端町→）
愛知県名古屋市中区丸の内1-3-10
創刊1946年（昭和21年）5月21日
廃刊2008年（平成20年）10月31日
言語日本語
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名古屋タイムズ（なごやタイムズ）とは、中日新聞社の関連企業であった社団法人名古屋タイムズ社が、かつて発行していた夕刊紙である。1946年5月創刊、後述のとおり2008年10月31日発行分をもって休刊した。略称「名タイ（めいたい）」。
概要

名古屋市など愛知県と岐阜県、三重県（伊賀・東紀州地区は除く）及び静岡県西部（大井川以西）と滋賀県東部の一部（米原市など）で販売されていた夕刊専門紙（原則として日曜日は休刊。祝日と年末年始は朝刊での発行）。

JR東海、名古屋市営地下鉄、名鉄、近鉄（名古屋統括部管内）の各鉄道事業者の駅売店、コンビニエンスストア、中日新聞の販売店で購入する事ができた。出勤途中のサラリーマンらが車内で読んでいる光景をよく目にする事ができた。一般販売のほか、名タイ本社屋（中日会館）1階に、名タイ及び関連紙のレジャーニューズの一部紙面を貼る掲示板が設置されていた[注釈 1]。

テレビ・ラジオの番組表は、中日新聞社で製作されたものをそのまま掲載していた（テレビ欄は中日新聞夕刊愛知県版と同様の内容、ラジオ欄は同夕刊愛知・岐阜・三重県版と同様の内容でテレビ欄の表示カットは独自で製作。ラジオ欄の表示カットは中日新聞と同様の物を使用、テレビ番組解説記事は東京ニュース通信社配信による原稿を基に自社製作）。土曜発行分では、当日分と共に、休刊日の日曜のテレビ欄も掲載されていた。グループ企業の関係で、中日新聞社の書籍関連の広告も頻繁に掲載されていた。

関連紙に週2回発行の「レジャーニューズ」（1963年に「レジャータイムズ」として創刊。プロレス・風俗情報を掲載。日本全国の駅売店・コンビニで販売）があった。
「社団法人名古屋タイムズ社」について

社団法人名古屋タイムズ社種類社団法人
本社所在地名古屋市中区丸の内一丁目3番10号　中日会館
業種情報・通信業
事業内容新聞社
主要子会社名古屋タイムズ印刷株式会社
特記事項：本社屋は名タイ所有の社屋ではなく、関連企業の中日新聞社が所有する「中日会館」である。
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本社所在地：名古屋市中区丸の内一丁目3番10号

支社：東京（東京都中央区）、大阪（大阪市北区）

取材拠点として愛知県庁・名古屋市役所・愛知県警のそれぞれの記者クラブがある。

名古屋タイムズ社は、発足時から新聞社としては珍しい社団法人（旧法。現・一般社団法人）の形態を取っていて、代表者の肩書きは理事社長だった。

理由としては初代理事社長で中部日本新聞社相談役だった勝田重太朗の「新聞は社会の公器である。いかなる権力や、資本の圧力に左右されないことが必要である」とする経営理念にもとづくものであった（中日新聞三十年史・関連企業編のページより引用及び参考）。設立の経緯などから歴代の理事社長や理事には、中日新聞社社員が出向し就任していたが、名古屋タイムズが社団法人であったため、直接的出資などはなく法人としての中日新聞社とは法令上の「親子会社」の関係ではなかった。「中日新聞社#中日グループ（系列企業）」も参照

日本新聞協会加盟社で、現存する一般社団法人形態の事業者には他に徳島新聞社がある。なお、東京新聞も中日新聞社発行となるまで発行していた東京新聞社[注釈 2]は社団法人であった（後に株式会社となった）。

関連事業（子会社など）

名古屋タイムズ印刷株式会社（唯一の「会社法人」）

社団法人名古屋タイムズ社会事業団

歴史
誕生

太平洋戦争終結から間もない1946年（昭和21年）5月21日、中部日本新聞（現・中日新聞）の用紙配給増加のため、中日の僚紙的位置付けとして「名古屋タイムズ」は立ち上げられた。中部日本新聞社の前身の旧名古屋新聞の本社だった名古屋市中区西川端町（現・中区栄3丁目）の建物を本社とした。「中日新聞#沿革」および「名古屋新聞#歴史」も参照

当時は、現在のような東京系の夕刊大衆紙が存在せず、中日スポーツの前身の『中日ウイークリー』も創刊前で、名タイは中日新聞との棲み分けによって地元の強い支持を得た。