合成洗剤（ごうせいせんざい）とは、石鹸などと同様、水と洗濯物の汚れの馴染みを良くすることで洗濯の汚れ落ちを良くするための界面活性剤であるが、石油や油脂を原料として化学合成されたもので、石鹸とは化学的な組成の異なる洗剤である。石鹸より水溶性に優れ、洗浄力が強く、石けんカスが発生しないため、洗濯機の普及とともに広まった。なお、日本では家庭用品品質表示法の適用対象となっており、雑貨工業品品質表示規程に定めがある[1]。
歴史

第一次世界大戦中のドイツで開発されたといわれている。兵士の制服を洗う需要が拡大する一方、油脂不足で石鹸の調達が難しくなったことから、石鹸の代用品となる物質が研究され、石油から作る合成洗剤が開発された。

日本では、1937年（昭和12年）にウール用中性洗剤（第一工業製薬の「モノゲン」）が初めて発売され、第二次世界大戦以降の1952年（昭和27年）、花王（当時・花王石鹸）から日本初の弱アルカリ性合成洗剤「花王粉せんたく」（後の「花王・ワンダフル」）が登場以降石鹸に代わって広く普及するとともに、水質汚染などの問題点も生じた。
環境への影響
かつての水環境問題点


発売当時の日本は下水道普及率が低く、廃水が下水処理されないまま河川に流れたため、分解しにくい成分の分枝鎖型アルキルベンゼンスルホン酸ナトリウム（ABS）が水中に長く残り、河川や湖沼で発泡がみられた。このABSは、プラスチックの一種であるABS樹脂とは何ら関係無い。

硬水のカルシウム分の影響を抑えるため、リン酸塩が含まれている洗剤（これは石鹸でも同じ）は、肥料として働き、池や河川の水の富栄養化、すなわち水草の過剰な繁殖による水質悪化の原因のひとつになった。

このため、環境負荷の少ない製品開発の研究が進められ、1970年（昭和45年）頃には、ABSはより環境負荷の少ない直鎖アルキルベンゼンスルホン酸ナトリウム（LAS）に置き換えられた。1980年（昭和55年）前後には、リン酸塩の替わりにゼオライトや酵素（プロテアーゼ、リパーゼ、アミラーゼ、セルラーゼなど）を使う技術が開発され、合成洗剤は無リン化された。なお、環境に排出されるリンのうち洗剤由来は10数%と低かったが、排出可能という点からの無リン化へ自主的に進んだ。無リン化後も従来の生産設備をそのまま使っていたため、微量のリン酸塩が検出されることがあった。このため、パッケージにはその旨の断り書きがあった。

石鹸に比べて自然環境での生分解性が悪く、水質汚濁の原因物質であると指摘されているため、合成洗剤よりも石鹸を使用することを奨励している自治体もある[2]。その一方で、下水処理施設が整備された環境では、石鹸と合成洗剤の環境負荷には大差がないとする論文もある。

1997年（平成9年）の東京都環境科学研究所による報告によれば、石鹸は全般的にみて最も毒性が低いと報告されている[3]。

1999年（平成11年）に公布されたPRTR法は、有害性の選定基準[4]に基づき、有害性があり環境を汚染している第1種指定化学物質を354種指定して、その扱いを管理し環境中に排出する量を毎年届出することを原則義務付けた。その354種には6種類の合成洗剤成分（LAS、AO、DAC、AE、OPE 、NPE）が含まれている。

LAS = 直鎖アルキルベンゼンスルホン酸及び塩

AO = N,N-ジメチルラウリルアミン=N-オキシド

DAC = ビス水素化牛脂ジメチルアンモニウムクロライド

AE = ポリオキシエチレンアルキルエーテル

OPE = ポリオキシエチレンオクチルフェニルエーテル

NPE = ポリオキシエチレンノニルフェニルエーテル

これらの成分の選定理由は水生生物の生態毒性の程度に基づいている。

これまで石鹸や複合洗剤を推奨してきたコープネットではデータを見直し、次のような見解を述べている[5]。

どんな洗剤でも環境中に直接排出されれば環境に負荷をあたえる。洗剤の界面活性剤は、種類によって「有機物汚濁」「生分解性」「水生生物への影響」などの環境影響評価では優れた面と劣る面を持っており、すべての面で優れた界面活性剤はない。

洗剤は環境中、下水道に排出される化学物質の中では量の多いものの一つ。どの界面活性剤を主成分とする洗剤でも、使用量を減らし排出量を減らすことが大切。また、洗濯廃水を含めて、生活排水を全体として減らす取り組みが重要。

一方、合成洗剤の追放運動を継続している農協・漁協・生協は、1981年（昭和56年）に協同組合石けん運動連絡会（協石連）を組織して、毎年4月にシャボン玉フォーラムを全国各地で開催し、毎年7月をシャボン玉月間として、現在も石鹸の利用を呼びかけている。
日本における変遷
合成洗剤の登場から社会問題化まで