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出典検索?: "反穀物法同盟" ? ニュース ・ 書籍 ・ スカラー ・ CiNii ・ J-STAGE ・ NDL ・ dlib.jp ・ ジャパンサーチ ・ TWL（2021年5月）

反穀物法同盟（はんこくもつほうどうめい、Anti-Corn Law League、反穀物法連盟[注釈 1]とも）は穀物法の撤廃を目指し1839年にイギリス・マンチェスターで結成された団体。1846年にピール政権下で穀物法が廃止されると同時に解散するが、数十万ポンドにのぼる豊富な資金力を用いて法撤廃への世論を醸成したことから、「イギリス史上最大の圧力団体」[1]と目される。なお、本項では前身の反穀物法協会（Anti-Corn Law Association）も併せて取り上げる。
来歴

リチャード・コブデン（左）・ジョン・ブライト（右）

反穀物法協会

1815年、地主階級及び国内産穀物の保護を目的に穀物法が制定されるが、同法は穀物輸入を国内価格が一定水準を超えた時（例えば小麦については1クウォーター当たり80シリング）のみ認可するというものであった。だが、これにより穀物価格は高値が続き、1830年代に入ると折からの不作がこれに追い打ちを掛ける事態となった。

食費高騰の影響を最も受けたのは、当時産業革命の進展で増大しつつあったイングランド北部の工業労働者と産業資本家である。労働者は従前の劣悪な労働環境に物価高騰が相俟って生活苦に喘ぎ、一方の資本家側も労賃の上昇が製品価格の高騰をも招いたことから、インフレスパイラルを食い止める必要があった。かかる事情を背景として、産業資本家を中心に重商主義色濃い穀物法を撤廃し、自由貿易を推進する動きが高まったのである。

こうした中、1838年9月に綿工業の一大中心地であったマンチェスターで、商工業者や銀行家ら中産階級の厚い支持を受け反穀物法協会が結成される。地主階級と資本家階級との間の「階級闘争」はマンチェスターに留まらず、国内の工業都市においても次第に支持を広げ、翌年には全国的組織として反穀物法同盟へと発展する。
反穀物法同盟反穀物法同盟の集会(1846年)

同盟は穀物法について、国内のパン価格を高騰させることで賃金コストが増大しイギリス工業の国際競争力を失わせ、また穀物輸入の制限で大陸諸国の購買力を弱め、イギリス工業製品の市場を狭隘化させている[2]として批判、同法の撤廃を合法的手段を通じて実行する動きが国内の各階層を巻き込みながら本格化する。