.mw-parser-output ruby.large{font-size:250%}.mw-parser-output ruby.large>rt,.mw-parser-output ruby.large>rtc{font-size:.3em}.mw-parser-output ruby>rt,.mw-parser-output ruby>rtc{font-feature-settings:"ruby"1}.mw-parser-output ruby.yomigana>rt{font-feature-settings:"ruby"0}及川（おいかわ ） 古志郎（こしろう）

生誕1883年2月8日
日本・新潟県古志郡
死没 (1958-05-09) 1958年5月9日（75歳没）
所属組織 大日本帝国海軍
軍歴1903年 - 1945年
最終階級 海軍大将
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及川 古志郎（おいかわ こしろう、1883年（明治16年）2月8日 - 1958年（昭和33年）5月9日）は、日本の海軍軍人。最終階級は海軍大将。

岩手県出身[1][2][3]（出生地は新潟県古志郡）。海兵31期・海大13期。第2次近衛内閣・第3次近衛内閣で海軍大臣。第18代軍令部総長。
生涯

1883年（明治16年）2月8日、新潟県古志郡で医師・及川良吾の長男として生まれる（本籍は岩手）[4]。母親は大島高任の長女[5]。初めは「越郎」といったが[4]、後に生誕地から「古志郎」と改名した[6]。

岩手県で育ち、同県内の小学校を経て、盛岡中学校（現・岩手県立盛岡第一高等学校）[注釈 1]に進学した[7]。及川は野村胡堂や金田一京助、田子一民ら同窓生に勧められるままに、長詩・短歌を盛んに寄稿していた[注釈 2]。

1900年（明治33年）12月、海軍兵学校31期に入校。同期生に加藤隆義、長谷川清らがいる。及川が海兵を志願したのは、日露戦必至の情勢に加え、中学の先輩である米内光政、八角三郎がすでに海兵に進んでいた影響もあったという。1903年（明治36年）12月14日、海軍兵学校31期を卒業（兵学校卒業席次は76番[9]／185名[10]）。1904年（明治37年）9月10日海軍少尉に任官。防護巡洋艦「千代田」乗組で日露戦争に参加。

1913年（大正2年）12月1日、海軍大学校甲種学生拝命。

1938年（昭和13年）4月25日、日中戦争の勃発に伴い第三艦隊が改めて編成され、及川は同日、支那方面艦隊司令長官兼第三艦隊司令長官に就任。1939年（昭和14年）11月15日、海軍大将進級。
及川と海軍教育の改革

明治以来、西欧から輸入され形成されてきた海軍の統制教育に疑問を感じ「上官の命令に従うだけで本当に戦争ができるのだろうか、一人一人の兵隊が、その場その場で考えて、自分で判断できなければ戦いに負けてしまう」と考え、海軍兵学校の教育の改革を考えたのが32代校長の永野修身海軍中将だと言われている。しかしその永野が校長に就任する直前に教頭を勤めていて「職員の意識の変革を企画し、改革の準備を進めていた」のが及川古志郎であった。及川はその後、永野の改革を支え続け、第35代同校校長、更に1942年（昭和17年）10月18日には海軍大学校校長に就任。校長在任中、及川は和平派で京都学派の高山岩男に「日本は今、英米と戦争している。この主因の一つは軍人の教育が戦闘技術に偏したことである。政治と軍事の正しい関係とは何か、これを達成するにはどうすればよいか。文武の新しい統合の道を樹立しなければ日本は救われない。そのために力を貸して欲しい」と依頼している。
海軍大臣

日独伊三国同盟の問題の中、海軍大臣・吉田善吾が病に倒れて辞任し、1940年（昭和15年）9月5日、及川が第2次近衛内閣の海軍大臣に就任した。

及川は日独伊三国同盟に賛成したため調印されることになった。調印の10日前、米国から帰国する際にドイツの戦況を観て帰るように指示されていた矢牧章少将が欧州周りで帰国し、陸軍が吹聴しているように数か月のうちにドイツ軍が英本土上陸作戦を開始するように欧州戦線が推移してないことを報告した。この時、及川海相から「そうすると何か、これを反故にするようなチャンスはどうかね」と尋ねられ、矢牧は「今大戦は、これまでと違って自動参戦が先立ってないので、この先々ヒトラーと手を切ることがあるだろう」と進言すると｢そうかね｣と及川は答えて決心を固めたという。他の海軍首脳には伝わっておらず、及川と矢牧のみの間で話し合われた希望的観測による見込みで実行されたもので、海軍部内でも周囲を驚かせた。

1941年（昭和16年）7月18日、第3次近衛内閣の海軍大臣に留任。

1941年春から始まった日米交渉は、同年7月の南部仏印進駐に対してアメリカ側が石油の対日禁輸などの厳しい報復措置を発動し、その先行きが危ぶまれた。及川は、首相・近衛文麿が提唱した日米首脳会談に期待を寄せ楽観視していたが、アメリカ側が拒絶したため実現には至らなかった。さらに、9月に駐米大使・野村吉三郎から、日米交渉の主題は同盟問題から中国撤兵問題に移ったとの通達が来た。これはアメリカ側が、これまでの同盟問題（安全保障問題）から中国大陸を巡る利害争いに交渉の主軸を移したことを意味しており、国交調停のために陸軍の協力が不可欠な状況に立たされた。海軍首脳部の会議では、及川が陸軍と喧嘩するつもりでやっても良いか尋ねた際、永野総長が統率の関係から水をさす場面も見られたが参加者の意見は一致していた。

10月7日、陸軍大臣・東條英機に「戦争の勝利の自信はどうか」と聞かれた時、「それはない」と答えた。それを聞いた東條は「仮にも海軍に自信がないのならば国策を考え直さなければならない」と述べたが、及川は、あくまで私的な場所での発言としてくれと付け加え、午後の連絡会議では議題に挙がることはなかった。だがこの際も永野修身軍令部総長がすでに日米交渉成立の見込みは無いとしていたものをまだ目途はあると突っぱねている。10月12日の近衛私邸での荻外荘会談では、アメリカの要求を呑んで中国から撤兵するか、それとも日米開戦かという基本方針が話し合われたが、その際、及川は和戦どちらかと近衛に尋ねられた際「総理一任」と述べて下駄を近衛に預けた。戦後、海軍反省会で井上成美大将から及川がこの時に海軍は戦えぬとなぜ言わなかったと詰寄ると、及川は「全責任我にある」と答えた。理由は満州事変での東郷平八郎の海軍省への怒鳴りこみ[注釈 3]と近衛に下駄をはかされるなという部内の声が頭を支配したせいだという[11]。

及川の海軍大臣の任期中に日独伊三国同盟、仏印進駐、日ソ中立条約締結や帝国国策遂行要領の決定など、後の日本の進路を決めることになる重要な国策が数多く決定された。及川海相のやり方は大事なことは周囲に一切漏らさず、政府内の話し合いで、既成の事実がほぼ決まってから周囲を呼び出し無理矢理因果を含めてしまうというもので、異を唱えても「後の祭り」状態だったという。
太平洋戦争

1941年（昭和16年）10月18日、内閣総辞職に伴い軍事参議官に転ずる。