参謀本部（さんぼうほんぶ、.mw-parser-output .lang-ja-serif{font-family:YuMincho,"Yu Mincho","ヒラギノ明朝","Noto Serif JP","Noto Sans CJK JP",serif}.mw-parser-output .lang-ja-sans{font-family:YuGothic,"Yu Gothic","ヒラギノ角ゴ","Noto Sans CJK JP",sans-serif}旧字体：參謀本部）は、大日本帝国陸軍の軍令機関である[1]。ドイツ帝国陸軍の軍制に倣って、1878年（明治11年）に陸軍省参謀局が独立する形で創設された[2]。

政府省庁である陸軍省とは独立した形で大元帥である天皇に直隷して陸軍を統帥せしめ、作戦計画並びに指揮及び遂行する等を職務とした[2]。ただし、1893年（明治26年）の参謀総長の職掌改定により、戦時における軍令は大本営の所掌となった[3]。

なお、1886年（明治19年）から1888年（明治21年）までの間、旧日本海軍の軍令機関が旧日本陸軍と統合されていた時期を除いた、旧日本海軍の軍令機関（明治21年乃至明治22年の海軍参謀本部を含む）については軍令部を参照。

当初は、陸軍省等とともに彦根藩井伊家上屋敷跡三宅坂一帯（現在は、憲政記念館等が立地する国会前庭（東京都千代田区永田町））に置かれたが、太平洋戦争（大東亜戦争）開戦の1941年（昭和16年）12月8日から15日にかけて、陸軍省、教育総監部、陸軍航空総監部ともども、三宅坂一帯から市ヶ谷台の陸軍士官学校跡地（現在、防衛省が所在）に移転した。
沿革

1871年（明治4年）7月 - 兵部省に陸軍参謀局が設置される。

1872年（明治5年）2月 - 兵部省が陸軍省及び海軍省に分割され、陸軍参謀局は陸軍省参謀局となる。

1873年（明治6年）4月1日 - 参謀局が第六局に改称される。

1874年（明治7年）2月22日 - 第六局を廃し再び参謀局が置かれる。

1875年（明治7年）6月18日 - 陸軍省の外局として参謀局が置かれる。

1878年（明治11年）12月 - 参謀局を参謀本部と改称し、陸軍省から独立し、軍政と軍令が分離する。長は参謀本部長。

1886年（明治19年）3月 - 参謀本部内に陸軍部と海軍部とを設置。長は参謀本部長（陸軍大将の男性皇族）で、次長が2名置かれる。

1888年（明治21年）5月 - 帝国全軍の参謀長として参軍（男性皇族）を設置し、陸軍参謀本部（長は参謀本部長）と海軍参謀本部（長は参謀本部長）とを設置。

1889年（明治22年）3月に至り、参謀本部の制度が完成する。陸軍の軍令を管掌するために参謀本部が設置される。長は参謀総長。なお、海軍では海軍大臣に属する海軍参謀部が設置されたが、軍令は参謀本部が統括した。

1893年（明治26年）5月 - 海軍軍令部が軍令機関として、陸軍の参謀本部と平時に限り対等となった。

1898年（明治31年）10月1日 - 構内の新築庁舎に移転[4]。

1903年（明治36年）12月 - 海軍の軍令部が軍令機関として、陸軍の参謀本部と戦時においても対等関係となった。

1930年（昭和5年）7月 - 参謀本部の急進的な将校を中心に、国家改造を目論む桜会が結成された[5][6]。

1941年（昭和16年）12月 - 市ヶ谷台に移転。

1945年（昭和20年）11月30日 - 廃止。

旧日本陸海軍の軍令機関の変遷日付 旧日本陸軍 旧日本海軍根拠法令
1871年（明治4年）7月兵部省陸軍参謀局兵部省職員令
1874年（明治7年）6月18日参謀局「参謀局条例」
1878年（明治11年）12月5日参謀本部旧「参謀本部条例」
1884年（明治17年）2月軍事部
1886年（明治19年）3月18日参謀本部明治19年勅令
1888年（明治21年）5月12日陸軍参謀本部海軍参謀本部明治21年勅令第25号
1889年（明治22年）3月7日参謀本部海軍参謀部明治22年勅令第25号・同第30号
1893年（明治26年）5月19日海軍軍令部明治26年勅令第37号
1933年（昭和8年）10月1日軍令部昭和8年軍令海第5号
1945年（昭和20年）(11月30日廃止)(10月15日廃止)昭和20年軍令海第8号など

陸軍（省）参謀局 (明治4年-明治7年)

明治4年（1871年）7月に「機務密謀ニ参画シ地図政誌ヲ編輯シ並ニ間諜通報等ノ事ヲ掌ル」ことを目的に兵部省に陸軍参謀局（国土地理院の前身の一つ）が設けられた。局長には兵部大輔が充てられた。翌年の明治5年には兵部省が陸軍省と海軍省に分割され、陸軍参謀局は陸軍省参謀局として存置された。

明治6年（1873年）3月23日に陸軍省条例[7]が発せられ、参謀局が「陸軍文庫・測量地図・絵図彫刻・兵史並兵家政誌蒐輯」を掌る第六局に改称された（4月1日施行）が、明治7年2月22日に第六局を廃し再び参謀局が置かれた[8]。
歴代参謀局都督

山縣有朋 兵部大輔（1871年9月12日 - 1872年4月4日）兼

山縣有朋 陸軍大輔（1872年4月5日 - 1873年4月1日）兼

歴代第6局長

欠（1873年4月1日 -）

鳥尾小弥太 少将（1873年6月19日 -）

山縣有朋 中将（1874年2月12日 - 1874年2月20日）兼

参謀局 (明治7年-明治11年)

明治7年（1874年）6月18日に「参謀局條例」[9]が制定され、同日付で参謀局が設立された。これが日本の軍令機関独立の嚆矢である。この参謀局は、三宅坂に置かれて、陸軍省に隷属していた。参謀局長には将官が充てられた。

参謀科（兵科の一つとして設置されていた。）の将校は、或いは陸軍省内局に勤務していても、或いは外国派遣の公使に属していても（後の駐在武官）、皆参謀局に籍を置いており、局長は参謀科将校の進退等について全て関与していた。

第1課（総務課）

第2課（亜細亜兵制課）：亜細亜洲（アジア州）各国兵制の課。

第3課（欧亜兵制課）：欧羅巴（ヨーロッパ）、亜墨利加（アメリカ）兵制の課。

第4課（兵史課）

第5課（地図政誌課）

第6課（測量課）

第7課（文庫課）

歴代参謀局長

山縣有朋 中将（1874年2月22日 -）兼

鳥尾小弥太 中将（1876年3月31日 - 1878年12月5日）

参謀本部 (明治11年-明治19年)

明治11年（1878年）12月5日に「参謀本部条例」[10]が制定され、陸軍省の一局であった参謀局が「参謀本部」と改称され、独立機構となった。後の昭和時代には、統帥権の独立により軍が政府の統制から暴走して行ったが、陸軍を自分の権力基盤とするために参謀本部の独立を推進したのが山縣有朋であった[11]。参謀本部長には陸軍将官が充てられた。海軍将官でなかったのは山縣の強い意向があったためである。

管東局

管西局

総務課

伴属諸課

地図課（明治17年9月9日参謀本部条例を改正し測量課とともに測量局へ格上げ）

編纂課

翻訳課

測量課（明治17年9月9日参謀本部条例を改正し地図課とともに測量局へ格上げ）

文庫課


歴代参謀本部長

山縣有朋 中将（1878年12月24日 - 1882年2月27日）

山縣有朋 中将（1882年8月7日 -）参謀本部長御用取扱

大山巌 中将（1882年9月4日 -）兼

山縣有朋 中将（1884年2月13日 - 1885年8月31日）兼

有栖川宮熾仁親王 大将（1885年12月22日 - 1886年3月18日）

歴代参謀本部次長

曾我祐準 少将（1882年2月6日 - 1885年5月21日 仙台鎮台司令官転出）

川上操六 少将（1885年5月21日 - 1886年3月16日　近衛歩兵第２旅団長転出）

参謀本部 (明治19年-明治21年)

1886年（明治19年）3月18日に陸海軍統合参謀部門として「参謀本部」が設立され、その内部に陸軍部及び海軍部が置かれることとなった。

この参謀本部は、陸海軍軍事計画を司るところであって、各監軍部、近衛、各鎮台、各鎮守府、各艦隊の参謀部並びに陸軍大学校、軍用電信隊を統括した。

参謀本部長は、皇族が勅任されるものと定められ、有栖川宮熾仁親王（陸軍大将、在任:1886年3月18日 - 1888年5月14日）が任じられた。本部次長は陸海軍将官からそれぞれ1人が充てられた。戦時を除くとはいえ、日本近代史で唯一、陸海軍統合の統帥組織であった。
参謀本部陸軍部

第1局：陸軍出師に係る計画を掌り、団隊の編制及び布置を規定することを任とする。

第2局：外国の兵制、地理、政誌を詳悉し、作戦の計画を掌り、団隊一般の教育に係る事項を調査、規画することを任とする。

第3局：陸地、海岸防御の方法に係る事項を規画し、全国地理、政誌を詳悉し、運輸の便否方法を調査することを任とする。

歴代参謀本部次長

曾我祐準 中将（1886年3月16日 - 1886年7月26日 陸軍士官学校校長転出）

小沢武雄 中将（1886年7月26日 - 1888年5月12日）

参謀本部海軍部詳細は「軍令部」を参照

なお、海軍は陸軍に対する闘争心から、次長の名称を部長（本部長ではない）とし、陸軍側を立腹させる結果となった。

支部

「支部」とは外局を意味する用語である。

測量局（後の陸地測量部）

編纂課

陸軍参謀本部 (明治21年-明治22年)

明治21年勅令第25号[12]により、1888年（明治21年）5月12日に、旧参謀本部陸軍部は「陸軍参謀本部」と改称された。陸軍参謀本部は、参軍の下で参謀事務を行うものとされた。そして、陸軍参謀本部長は参軍に対して責任を負うものとされた。
参軍

有栖川宮熾仁親王 大将（1888年5月14日 - 1889年3月7日）

陸軍参謀本部長

小沢武雄 中将（1888年5月14日 - 1889年3月9日）

参謀本部 (明治22年-昭和20年)
概要

新「参謀本部条例」（明治22年勅令第25号）[13]により、1889年（明治22年）3月7日に、旧陸軍参謀本部は「参謀本部」と改称された。

参謀総長の位置づけは、当初は「陸軍大将若クハ陸軍中将一人ヲ帝国全軍ノ参謀総長ニ任シ天皇ニ直隷シ帷幄ノ軍務ニ参シ参謀本部ノ事務ヲ管理セシム」（明治22年勅令第25号当時の第2条）とされ、参謀総長は海軍の軍令も管轄するものとされていた。参謀本部長を参謀総長と改名したのも軍令部長より一段上のポストであることを明確にするためである。ところが、この規定は海軍側の強い反発を生み、1903年の「明治36年勅令第293号戦時大本営条例改訂」により、陸海軍の軍令機関が並列対等と修正された。
啓蒙活動

日本史に関する複数の書物を編纂していた。主に戦国時代のものが多く、「大日本帝国陸軍参謀本部が、英知を結集して膨大な資料を解析・編纂」と称された。桶狭間の合戦、長篠の合戦、関ヶ原の合戦などの著名な戦闘を扱っている。内容は、当時の歴史学的には否定されるべきものではないが、合戦史ばかりを採用しており、国威発揚の一環と思料される。ただ、昭和に入り、高柳光寿らがその記述の誤謬を指摘している。