原油価格（げんゆかかく）とは、原油を取引する際の価格のことである。1987年5月からのイギリス・北海ブレント原油スポット価格の推移（ドル建て）。青線は実際の価格、赤線は2011年11月を基準とした物価 (CPI-U) を考慮した実効価格である。

各産油国に複数の価格指標がある。2000年代終盤において、原油の国際価格動向に大きな影響を持っているのは、アメリカ合衆国のウェスト・テキサス・インターミディエイト (West Texas Intermediate, WTI) の先物取引価格であるが、2010年代初頭にはイギリスのブレント原油 (Brent Crude) の先物価格が比重を増してきている。

国際取引での単位は1バレル[注 1]あたりのアメリカ合衆国ドル ($/bbl) で表記される[2]。日本国内向けでの単位は1キロリットルあたりの日本円（円/kl）で表記される。
概要

原油価格には、先物価格と現物の取引におけるスポットがあり、「ニューヨーク原油先物」「ブレント原油先物」「ドバイ原油・オマーン原油のスポット価格」が三大指標となっている。国際的な原油価格の指標となるのはブレント原油価格、アメリカの指標とされるのはニューヨーク原油、アジアの指標となるのはドバイ原油価格との位置づけである（2014年現在の三大指標）。なお、スポット価格とは契約の度に当事者間で決定される価格で実勢価格に近い。日本への輸入は8割が期間を定めて契約するターム契約であるが、現在ではターム契約の価格もスポット価格に連動するように設定されている。

原油は天然資源であるので、その質により価格は異なる。ガソリンや灯油が多く含まれる軽質油で、硫黄分が少ないWTIは高値で取引され、重質で硫黄が多いドバイ原油はWTIより若干安くなる傾向がある[3]。日本国内における原油価格は、為替レートや、タンカーによる輸送コストの影響も受ける。原油の国際価格はFOB（本船甲板渡し条件＝タンカーへの積込時）の価格を指すが、日本国内での原油価格は運賃や保険を含んだCIF（運賃・保険料込み条件）で表記される。

原油価格は市場経済により、需要と供給のバランスで決まり、需要面では世界経済の景気動向やガソリン・合成樹脂など様々な石油製品・石油化学製品の需要動向が影響し、供給面では産油国での供給動向（戦争・内戦による減産、タンカー襲撃、新しい油田の開発による増産）が影響する。また、投機資金によっても上下する。急激な原油価格の高騰に伴う、消費国での経済混乱はオイルショックと呼ばれるが、一方、産油国では原油価格の上昇により経済が好調となる。
歴史

1850年ごろ - ： 石油の時代。石油の需要が高まり油田の開発が盛んになると、開発から販売までを行う国際石油資本（石油メジャー）の力が大きくなり、国際石油資本が原油価格を支配した。価格表示の通貨はアメリカ合衆国ドル表記となる。

1960年 - ： 石油輸出国機構 (OPEC) の時代。中東の産油国によりOPECが結成されると、OPECが産油量と原油価格を設定するようになり、OPECが公示するアラビアンライト（Arabian Light）原油の公示価格が基準となった。

1973年 ： 第一次オイルショック。第四次中東戦争により原油価格は、1バレル約2 - 3ドルから10 - 12ドルに上昇した。

1979年 ： 第二次オイルショック。この年のイラン革命、1980年のイラン・イラク戦争（タンカー戦争）を機に価格が30 - 40ドルまで上昇した。

1980年ごろ - ： 市場の時代。OPEC以外での原油生産が増えたことや、欧米に原油市場が誕生したことにより、原油価格は市場により決定されるようになった。OPECの価格は市場価格から乖離した高値となり、OPECは公式販売価格の設定を放棄し、原油価格は1バレル約20ドルに下落した。

1983年 ： WTI先物がNYMEXに上場された。同時期にブレント原油先物がIPEに上場された。

1986年 ： サウジアラビアがアラビアンライト原油の価格公示を廃止した。中東原油の基準油種はスポット価格を反映するドバイ原油・オマーン原油に移り、ニューヨーク原油 (WTI)、ブレント原油とともに、現在も国際原油市場の指標となっている。