原 寿雄（はら としお、1925年3月15日[1] -2017年11月30日）は、日本のジャーナリスト。ペンネームは小和田次郎である。
経歴

神奈川県生まれ。平塚農業学校、海軍経理学校、第一高等学校 (旧制)を経て、1950年、東京大学法学部卒業。社団法人共同通信社に入社。新聞労連副委員長、社会部記者、バンコク支局長、外信部長を経て1977年に編集局長、1985年に専務理事・編集主幹に就任。1986年から1992年まで社団法人共同通信社の傘下にある事業部門、株式会社共同通信社の社長を務めた。

2007年、松田浩・桂敬一・野中章弘が世話人を務める「原さん、永井さんをNHK会長候補に推薦する会」より、「日本における言論・報道界のご意見番的存在で、卓越した見識と知性を兼ね備えたジャーナリスト・文化人」と橋本元一の後任のNHK会長の推薦を受けた[2]。

2017年11月30日午後6時5分、胸部大動脈瘤破裂のため神奈川県藤沢市の病院で死去した。92歳没[3]。

「九条の会」傘下の「マスコミ九条の会」呼びかけ人を務めていた[4]。
略歴

神奈川県公文書公開審査会会長

1994年より 日本民間放送連盟放送番組調査会委員長

2000年より放送倫理・番組向上機構「放送と青少年に関する委員会」委員長

2001年より朝日新聞報道と人権委員会委員

主張

60年安保で日本新聞労働組合連合（新聞労連）が反米親ソの立場から安保改定反対運動を展開した時には専従の副委員長で、最初から安保改定に賛成していた朝日新聞社の常務取締役兼論説主幹笠信太郎と朝日新聞を、「積極的に安保条約を肯定する姿勢をみせたのである」、「『朝日新聞』の態度は、安保改定に基本的には賛成であった」、「既成事実への屈服を追認した」、「政府のチョウチンもちの記事を書いていたのである」と激しく攻撃した。当時、東京都中央区京橋の田口ビル4階にあった新聞労連事務所には、KGBのコントロール下にあった国際ジャーナリスト機構への代表派遣をきっかけに結成された日本ジャーナリスト会議（JCJ）の事務所も同居していた[5]。

社会主義圏での中ソ対立では、共同通信社会部次長時代、朝日新聞社社長広岡知男に親中路線を批判する手紙を書いて、ソ連寄りの姿勢を見せた[6]。

原のジャーナリズムの本懐は主として新聞・放送の組織ジャーナリズムであり、その存在意義は権力監視である[7]。
2007年の衆参ねじれ国会の中起きた大連立構想の動きに対し、渡邉恒雄を

「現役の新聞人が政治活動を行っており、ジャーナリズムの倫理の基本にもとる」

「渡邉の倫理違反が日本新聞協会会長という日本のジャーナリズムを代表する経歴を持つ人物によって行われた」
と批判した。また、「読売以外の新聞・放送メディアが厳しく批判しなかった」ことを批判した。

原の新聞ジャーナリズムは取材力、調査力、分析力、「特定の利害に左右されない道義性の高さ」のあらゆる面でインターネットよりも優れている[8]。

インターネットの普及によって新聞の読者離れと広告離れが深刻化した。民主主義社会ではジャーナリズムが不可欠なので、再販制度や特殊指定制度は新聞事業を維持するために重要。日本でも欧米同様に社会文化政策として新聞ジャーナリズムの公的支援を行うべき。
欧米の政策を参考にした税制上の優遇や、ジャーナリズムの社会的な重要性を学ぶためのカリキュラムの強化、15歳への新聞の1年間無料配布など、年たったの500億円で足りる[8]。