南武線
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南武線

南武線で使用されるE233系8000番台
(2020年11月1日 鹿島田駅
基本情報
日本
所在地神奈川県東京都
種類普通鉄道在来線幹線
起点川崎駅(本線)
尻手駅(浜川崎支線、尻手短絡線)
終点立川駅(本線)
浜川崎駅(浜川崎支線)
鶴見駅(尻手短絡線)
駅数30駅(支線含む)
電報略号ナフセ[1]
路線記号JN
開業1927年3月9日
所有者東日本旅客鉄道(JR東日本)
運営者東日本旅客鉄道(JR東日本)
日本貨物鉄道(JR貨物)
車両基地鎌倉車両センター中原支所
使用車両E233系(本線)
205系E127系(浜川崎支線)
路線諸元
路線距離35.5 km(川崎 - 立川間)
4.1 km(尻手 - 浜川崎間)
5.4 km(尻手 - 鶴見間)
軌間1,067 mm
線路数複線(川崎 - 立川間、八丁畷 - 浜川崎間)
単線(上記以外)
電化区間全線
電化方式直流1,500 V
架空電車線方式
閉塞方式自動閉塞式
保安装置ATS-P
最高速度95 km/h

路線図


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南武線(なんぶせん)は、神奈川県川崎市川崎区川崎駅東京都立川市立川駅を結ぶ、東日本旅客鉄道(JR東日本)の鉄道路線幹線)である。そのほか以下の支線を持つ。

神奈川県川崎市幸区尻手駅と同市川崎区の浜川崎駅を結ぶ支線(通称「浜川崎支線」「浜川崎線」「南武支線」など。旅客案内上は「南武線 浜川崎方面」)[注釈 1]

尻手駅から新鶴見信号場を経由して神奈川県横浜市鶴見区鶴見駅を結ぶ支線(通称「尻手短絡線」、旅客営業なし)。

概要

東京地区の電車特定区間の路線の一つであり、神奈川県の川崎駅と東京都の立川駅を結ぶ路線で、川崎市をその細長い形に沿うように貫く動脈である。ラインカラーは黄色(■)であり、走行する車両の車体色の一部に用いられている。駅ナンバリングで使われる路線記号はJN[注釈 2]

川崎市内においては、川崎駅付近や臨海地区などの南部地域と多摩区などの北部地域を結ぶ唯一の交通機関である。東京都心山手線各駅から郊外に延びる複数の放射状路線と交差する環状路線(フィーダー線)の一つとなっており、京葉線武蔵野線と連続する東京の外環状線の一部を構成している。また、川崎駅の隣の尻手駅からは、鶴見線東海道貨物線の浜川崎駅へと伸びる支線(通称「浜川崎支線」)と、品鶴線新鶴見信号場へと伸びる支線(通称「尻手短絡線」)が存在する。

多摩川とは距離は多少離れるが全線で並行し、右岸を走る南側では多摩丘陵東端に沿って多摩川の氾濫原を走る。多摩川を渡った北側では立川崖線を登り、武蔵野台地上を走る。堤防稲城市内の高架線や登戸駅付近で見える。川崎市内では二ヶ領用水とも並行し、その本川および川崎堀とは中野島駅宿河原駅久地駅武蔵小杉駅平間駅の各駅付近で計5回交差する。

また、大半が地下を通る貨物線(通称「武蔵野貨物線」 鶴見駅 - 梶ヶ谷貨物ターミナル駅 - 府中本町駅間)が南武線の南側の多少離れた所を通っている。

本路線の線路は立川駅では中央本線青梅線と接続しており、貨物列車臨時列車の直通運転で頻繁に使われていたが、本数は激減している。川崎駅においても、京浜東北線北行の線路とつながっているが、あくまでも保守用車用で、信号が接続されておらず直通は不可能である。東海道本線横須賀線へ車両を回送する際は尻手駅からの浜川崎支線、東海道本線貨物支線経由で鶴見駅や品川駅へ出る[注釈 3]。また、府中本町駅では武蔵野線と旅客ホームを経由しない形態でつながっている。かつては向河原駅からも東海道本線貨物支線へ分岐線が延びていたが、1973年に廃止されている。

2008年、JR東日本が発表した長期経営計画「グループ経営ビジョン2020 -挑む-」において、横浜線・武蔵野線・京葉線とともに「東京メガループ」を形成し、サービス向上に努めていくことが発表された[2]。これに関連し、2011年4月9日より快速列車が32年半ぶりに復活した(詳細は後述[報道 1]

首都圏のJR路線のなかでも中央線などと同様に、ラッシュ時は屈指の混雑路線として知られ、最混雑区間(武蔵小杉駅 - 武蔵中原駅間)の混雑率は2019年度まで180%台であり、2016年には188%を記録するなどその混雑解消が急務となっている(2020年以降の混雑率は120%以下で推移。これでも他のJR路線より高い。「混雑率の推移」の節も参照)[3][4]
歴史

南武鉄道
種類株式会社
本社所在地 日本
神奈川県川崎市堀川町74[5]
設立1921年(大正10年)3月29日[5]
業種鉄軌道業
事業内容旅客鉄道事業、バス事業、砂利採取 他[6]
代表者社長 浅野良三[5]
資本金8,000,000円[6]
発行済株式総数160,000株[5]
(内第二新株60,000)[5]
(〃第五新株20,000(50円払込))[5]
主要株主

浅野総一郎 86,752株[5]

金光義邦 5,000株[5]


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出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)
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