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生誕1874年8月10日
日本、大分県豊後高田市
死没 (1955-12-05) 1955年12月5日（81歳没）
所属組織 大日本帝国陸軍
軍歴1895年 - 1936年
最終階級 陸軍大将
指揮支那駐屯軍司令官
第16師団長
参謀次長
朝鮮軍司令官
陸軍大臣
関東軍司令官
戦闘日露戦争
除隊後朝鮮総督
枢密顧問官
貴族院議員
墓所速見郡日出町の神田団地傍
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南 次郎（みなみ じろう、1874年（明治7年）8月10日 - 1955年（昭和30年）12月5日）は、日本の陸軍軍人。陸軍大将正二位勲一等功四級。軍内派閥では田中義一、宇垣一成の直系として1927年（昭和2年）に参謀次長、1929年（昭和4年）に朝鮮軍司令官を歴任、満洲事変当時は陸軍大臣として事変不拡大を指示する。戦後、極東国際軍事裁判にて終身禁固刑となる。 大分県国東郡高田町（後・西国東郡高田町、現・豊後高田市）生まれ。1884年（明治17年）7月、叔父・宮崎義一の下に単身上京、9月に鞆絵小学校（現・港区立御成門小）初級入学。その後成績良好のために鞆絵小高等科に進級した。1888年（明治21年）4月、東京府尋常中学（現・都立日比谷高校）入学。1889年（明治22年）9月、素行不良と数学の成績不振により翌年校長となる勝浦鞆雄から1ヶ月の停学処分を受けたのを機に、かねてから陸軍士官学校志望であったことから、後年児玉源太郎が校長に就任する成城学校へ転校した[注釈 1]。1890年（明治23年）4月の17歳の時、陸軍中央幼年学校へ。1892年（明治25年）4月、陸軍士官学校に入校。1895年（明治28年）4月、陸軍士官学校6期卒業。騎兵連隊勤務。陸軍大学校17期卒業[1]。 1927年（昭和2年）に参謀次長に就任。同年、田中内閣の第二次東方会議に松井石根第二部長とともに出席。1929年（昭和4年）に朝鮮軍司令官に就くなど要職を歴任、1930年（昭和5年）には大将に進み、軍事参議官となる。1931年（昭和6年）4月に、宇垣の後任として第2次若槻内閣の陸軍大臣に就任。白川義則、金谷範三参謀総長と並ぶ穏健派として位置付けられ、彼らと連携して陸軍を制御できる人材として幣原喜重郎や安達謙蔵[2]からも期待を寄せられていた。しかし軍政経験で見劣りしていた南は陸軍を統制できるだけのリーダーシップが十分とは言えず、宇垣にとっては急逝した畑英太郎の次善の策としか見なされていなかった[3]。また、閣議で満洲独立を唐突に表明したり、間島出兵を巡って国際連盟脱退などの強硬意見を主張するなど、立場の一貫性にも欠けていた[4]。宇垣軍縮を巡っては、軍政改革による余剰資金の近代化財源への充当をめざし、国庫への戻し入れを主張する大蔵省と対立[5]。就任後の同月27日、金谷参謀総長に軍縮の是非について意見を問うたところ、金谷は師団削減に否定的な態度を示した。拡大会議派らの主張していた対中兵器全面輸出解禁の是非に関しては、幣原と同じく東北軍および南京中央国民政府軍に限定する宇垣路線を継承した[6]。また陸相在任中に部下の軍事課長であった永田鉄山が国家総動員法の策定に関わり出した。 同年9月に満洲事変が勃発すると、国際協調主義を方針とする民政党政権の路線に金谷とともに寄り添いつつも、臨時参謀総長委任命令を巡っては政府が陸軍の大綱を押さえる事に反発し幣原とも対立したが[7]、チチハル占領やハルビンへの出兵要請を退け、錦州への進出を押し留めることには成功した。十月事件発生時、荒木貞夫の反発を押し切り関係将校の保護検束に踏み切るも[8]、事後処理を巡っては極刑を唱えていた白川義則ら長老の陸相人事への介入や反宇垣的姿勢に危機感を感じ[9]、きわめて軽い処分ですませている。また、荒木らからの排斥を避けるため事態を隠忍した金谷の態度を「其儘主義」と見なし[10]、これ以降、白川のみならず金谷とも亀裂が入った[11]。
来歴
満洲事変から朝鮮総督へ
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