匿名Aによる論文大量不正疑義事件とは、2015年の年頭に発生した、80本を超える医学論文について研究不正の疑義が指摘された事件の通称。「匿名A」はこの指摘を行った人物が用いたハンドルネームである[1]。STAP細胞事件よりもはるかに重大な事件に発展する可能性があるといわれている[2]。ノーベル賞受賞者を含めた学術関係者に衝撃を与えた[3]。
事件までの経緯

大学改革が始まった2000年前後頃から、日本では多くの研究不正事件が報道されるようになった[4]。事件の発覚にインターネット上の匿名の書き込みが関与するケースが多発したため、2ちゃんねるなどの匿名サイトに関心が集まるようになった[5]。

日本分子生物学会は、上司の教授の捏造を告発した助手が2006年に服毒自殺した大阪大学の事件[6]を受け、2007年から研究倫理活動として若手教育シンポジウムを開催していた[7]。しかしながら、その研究倫理活動を担当していた東京大学分子細胞生物学研究所の教授が発表した論文から、捏造が疑われる酷似画像が存在するものが20本以上見つかることが2011年の年末から2012年の年初にかけて2ちゃんねるで指摘された[5]。11jigenはその指摘内容を2012年1月上旬に告発し[8]、告発された教授は数か月後に引責退職した。日本分子生物学会の理事は、深刻な大量の論文捏造問題を抱えていた当事者に研究倫理の若手教育を行なわせていたことを2012年年末の学会において謝罪した[9]。

2013年の日本分子生物学会の年会長を務めることになった大阪大学の近藤滋は、年会準備のためのウェブサイト「日本の科学を考える」を設立した。その中に「捏造問題にもっと怒りを」というトピック[10]を作成し、匿名サイトで論文不正の指摘をしている人に対して匿名で構わないので意見を書き込んで欲しい旨を呼びかけた。2013年6月下旬に、そのトピックの掲示板において、匿名掲示板で医学論文中の類似画像を指摘しているという書き込みが「匿名Ａ」というハンドルネームでなされ、「匿名Ａ」と近藤滋などとの間で意見が交わされた。2013年年末の日本分子生物学会では、文部科学省職員やNature編集部およびマスメディアも招いた研究倫理問題のシンポジウムが三日間に渡り行なわれた[11]。

2014年2月上旬にSTAP細胞論文の研究不正が発覚し、新聞やテレビニュースのトップを半年以上に渡り何度も飾るような社会的な大事件になった[12]。責任著者の一人であった笹井芳樹は2014年8月に自殺し、筆頭著者の小保方晴子は2014年12月に理化学研究所を自主退職した。

2014年12月26日に、前述の東京大学分子細胞生物学研究所の教授の調査が約3年の期間を経て終了し、東大総長は自らを処分すると共に調査結果を報告した[13]。
論文大量不正疑義事件

2014年の年末から2015年の年初にかけて、日本の研究機関から1996年?2008年にNature誌などの国際誌に発表された約80本の医学系の論文に不正な人為的加工や流用が疑われるデータが掲載されていることが、「捏造問題にもっと怒りを」[10]のコメント欄で指摘された。匿名投稿者のハンドルネームは「匿名Ａ」であった。この指摘はインターネット上の匿名掲示板やニュースサイトやSNSを通じて拡散し[14][15][16]、2015年1月9日からは大手新聞社やNHKが報道を開始した[17]。文部科学大臣下村博文は、2015年1月13日の閣議後記者会見において、2015年1月6日に同様の趣旨の匿名告発が文部科学省に対して文書で行なわれたことを明らかにした[18]。m3.comによると、日本国内の24の医学系研究機関が文部科学省から匿名Aの指摘の確認を指示された[19]。
大学の対応

最も多い28本の論文が指摘された大阪大学は、前述の服毒自殺者を出した論文捏造事件で懲戒解雇された教授が責任著者である1本の論文を除く27本について予備調査を行い、1本については疑義を否定し、7本については不注意による誤使用と判断し、残りの19本については「データが残っていないため不正の事実が確認できず、これ以上の調査は困難」として調査を打ち切った[20]。九州大学については、不正を認めない形で内部調査を終了したことがマスコミによって報道された[21]。札幌医科大学[22]、東京大学[23]および東北大学[24]は、指摘された全ての論文について研究不正がなかったと判断したという結論のみを記した文書を公表した。金沢大学は、データが既に破棄されているため調査は困難であると判断し、本調査を行わないことを発表した[要出典]。京都大学[25]と慶應義塾大学[26][27]は、一部あるいは全ての指摘項目について研究不正がなかったと判断したことを具体的な調査内容を含め公表した。京都府立医科大学の研究者は、自らのホームページで自主的に実験ノートを公開し、指摘について回答した[28]。
国会の対応

2015年5月19日に、衆議院の科学技術・イノベーション推進特別委員会において小川淳也衆議院議員から質問が行われ、87本の指摘のうち「64本の論文、17機関、研究者33名分」については不正の事実が確認されず「23本の論文、10機関、研究者16名分」については調査中であることが文部科学省の山本朋広政務官から報告された[29]。2016年10月に、参議院議員の櫻井充は、Ordinary researchersが2016年に別の告発を行った際に参議院議長へ質問主意書を提出し、東京大学は匿名Aに係る調査の内容を全く明らかにしていない旨を指摘した。また、東京大学の調査責任者は被告発者と親しい医学部の研究者が務めたという情報を明らかにした[30]。
学術誌の対応

金沢大学が発表した1本の論文は、2015年9月4日に撤回された[31]。また、2017年8月までに、Nature誌[32]などに発表された14報の論文について修正公告が出された。