勘定科目（かんじょうかもく、英: account, account title）とは、複式簿記の仕訳や財務諸表などに用いる表示金額の内容を示す名称のことである[1]。
概要

簿記上の取引はすべて仕訳によって分類される。仕訳においては、貸借対照表または損益計算書における終局的な位置（借方か貸方）にその勘定科目があれば、その勘定科目の増加（または発生）を表し、反対側にあればその勘定科目が減少（または消滅）することを意味するというルールがある。

例えば、現金や土地勘定は借方が貸借対照表の終局的な位置であることから、

借方貸方
土地　10,000,000現金　10,000,000

と仕訳を行った場合、現金の減少と、土地の増加を表すこととなる。つまり、これは「キャッシュ1000万円で土地を買った」ことを表すのである（詳しくは仕訳を参照）。

この“現金”や“土地”など、貨幣換算した経済活動の内容を表すものが勘定科目である。

主な勘定科目としては、貸借対照表（balance sheet）で用いられる

資産（asset）

負債（liability）

純資産（net asset）

や、損益計算書（income (profit and loss) statement）で用いられる

費用（expense）

収益（revenue）

がある。

建設業を除く一般的な企業においては、会社法や金融商品取引法による制約はあるものの、勘定科目の名前・決め方について法律で厳格に定められてはいない。一方建設業では、建設業法施行規則別記の財務諸表[2]に基づいて勘定科目の名前が、建設業法施行規則の委任に基づく国土交通省告示によって勘定科目の定義が、それぞれ厳格に定められている[3]。
主な勘定科目

ここに示すのは会社外部との取引について広く用いられている商業簿記の勘定科目である。会社内の経済活動について記帳したものに工業簿記、本支店会計がある。

建設業会計特有の勘定科目については建設業会計#勘定科目を参照。
貸借対照表に関連する勘定科目
資産詳細は「資産」を参照

資産（asset）は、大きく流動資産（current assets）、固定資産（fixed assets）、繰延資産（deferred assets）に分けられる。原則として借方が増加、貸方が減少になる。

資産に関する勘定科目分類科目名内容備考
資産流動資産現金・預金現金通貨（紙幣、硬貨）、通貨代用証券（他人振出小切手、配当金領収証、送金小切手等）まとめて現金預金と表すこともある。
小口現金　〃
普通預金普通預金、通常貯金　〃
当座預金当座預金、振替貯金　〃
定期預金定期預金、定額貯金　〃
定期積金　〃
通知預金　〃
納税準備預金　〃
別段預金　〃
売上債権受取手形
売掛金
電子記録債権
棚卸資産商品
製品
積送品
未着品
原材料
貯蔵品
半製品
仕掛品
その他流動資産前渡金
前払費用
有価証券売買目的有価証券株券、社債券、他店商品券
立替金
仮払金
未収入金
短期貸付金
未収収益
仮払消費税
貸倒引当金評価勘定のため、借方を減少、貸方を増加とし、資産の正味価値を示す。
固定資産有形固定資産建物
建物付属設備冷暖房設備、給排水設備、エレベーター
構築物
機械装置製造設備
工具器具備品工具、パソコン
車両運搬具乗用車、トラック
船舶
リース資産
土地
建設仮勘定
減価償却累計額評価勘定のため、借方を減少、貸方を増加とし、資産の正味価値を示す。
無形固定資産電話加入権
借地権
特許権
商標権
のれん
ソフトウェア
投資その他資産投資有価証券満期所有目的有価証券、子会社・関連会社株式など
出資金
差入保証金
長期貸付金
長期前払費用
繰延税金資産流動資産もある。
繰延資産創立費
開業費
開発費
株式交付費
社債発行費

負債詳細は「負債」を参照

負債（liability）は、大きく流動負債（current liability）と固定負債（fixed liability）に分けられる。借方が減少、貸方が増加になる。