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出典がまったく示されていないか不十分です。内容に関する文献や情報源が必要です。（2023年10月）


一次資料や記事主題の関係者による情報源に頼って書かれています。（2018年9月）
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加藤 秀俊人物情報
生誕 (1930-04-26) 1930年4月26日
日本 東京府豊多摩郡
死没 (2023-09-20) 2023年9月20日（93歳没）
日本 東京都
出身校東京商科大学・ハーバード大学
学問
研究分野社会学
研究機関京都大学人文科学研究所・スタンフォード大学
学位社会学博士
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加藤 秀俊（かとう ひでとし、1930年（昭和5年）4月26日 - 2023年（令和5年）9月20日）は、日本の社会学者。社会・思想・文化評論家。

長男加藤文俊は慶應義塾大学教授。

東京商大（現・一橋大学）で社会学を学び、丸山眞男らの「思想の科学研究会」に参加。1954年渡米し、社会学者デイヴィッド・リースマンから大衆社会論の指導を受けた。その間『中間文化』（1957年）を発表。同年、社会心理学を土台にした理論「マス・コミュニケーション」を提唱。以後『人間関係』（1966年）、『空間の社会学』（1976年）など、日常生活のありふれた現象から、社会の隠された構造を露わにする方法で、多彩な研究活動を展開。
経歴

1930年、東京府豊多摩郡渋谷町に生まれ、東京府東京市渋谷区および世田谷区下北沢で育つ。仙台陸軍幼年学校（敗戦で閉校）、旧制東京都立第六中学校（現：東京都立新宿高等学校）4年修了を経て、1953年（昭和28年）東京商科大学（現：一橋大学）を卒業（南博ゼミナール）。南は、歌舞伎関係者と「伝統芸術の会」を作って研究を行っており、歌舞伎の観客調査や、歌舞伎の脚本の内容分析などを行い、同大大学院研究科に進学も中退した。

大学時代、辰濃和男は大学の語学クラスの同級生であった。また伊東光晴らと共に新聞部で『一橋新聞』の編集に携わる。また、南が創設者の一人であった「思想の科学研究会」にも入会。またアルバイトで『映画評論』の編集も行い、佐藤忠男と知り合う。

大学卒業後は、青蘭女子商業高等学校で教鞭（西洋史）を執った後、1953年（昭和28年）京都大学人文科学研究所助手採用試験を受験。面接の結果は松尾尊�~（後に京大教授）に次ぐ第2位で不合格のはずであったが、松尾の健康上の問題等から助手に採用された。

1954年、ハーバード大学に留学。ヘンリー・キッシンジャー、デイヴィッド・リースマンらに師事した。1955年、リースマンの転勤にともなってシカゴ大学へ移った。1959年には、スタンフォード大学コミュニケーション研究所研究員になり、ウィルバー・シュラムのもと「国際コミュニケーション」の研究を行った。同年帰国するが4年後の1963年（昭和38年）から1年間、交換教授としてアイオワ州グリネル大学で教鞭を執る。そこでの一年の経験は『アメリカの小さな町から』という本にまとめられている。

1964年には小松左京、梅棹忠夫らと共に『「万国博」を考える会』を結成し[1]、大阪万博のテーマや理念を検討。1967年（昭和42年）にはモントリオール万国博覧会を視察。小松、粟津潔、泉眞也らと、万国博の娯楽施設のプランも作った。

1967年（昭和42年）には、梅棹忠夫、小松左京、林雄二郎、川添登と「未来学研究会」を結成。1967年（昭和42年）、中山伊知郎を会長に「日本未来学会」を結成し、1970年（昭和45年）には「国際未来学会議」を日本で開催した。

1969年（昭和44年）1月京都大学教育学部助教授（比較教育学）に就任したが、翌1970年（昭和45年）大学紛争で京大を辞職。同年ハワイ大学東西文化センターのコミュニケーション研究所創設に伴い、同所長就任要請を受けるが断り、行政的義務や時間的拘束のない同研究所の高等研究員に就任。

1971年（昭和46年）から1974年（昭和49年）にかけては今西錦司に誘われ、東レがスポンサーの「環境問題研究会」に藤井隆、東畑精一、松本重治らと参加。研究成果は『人類とその環境』（講談社）にまとめられた。また、今和次郎が1972年（昭和47年）「日本生活学会」を創立すると川添登らと共に発起人として参加した。

また、1974年（昭和49年）、永井道雄が三木内閣の文部大臣に就任すると、私的諮問機関として「文明問題懇談会」が組織された。座長は桑原武夫、そして世話役は中根千枝と加藤。他に、藤井隆、中村元、梅棹忠夫、梅原猛、吉川幸次郎、ドナルド・キーンらが参加。その討議の内容は『歴史と文明の探求』上下二巻（中央公論社）にまとめられた。1976年には東洋大学に学位論文を提出して社会学博士号を取得。

その後は学習院大学教授、放送大学教授、中部大学教授・理事・学監・中部高等学術研究所所長・顧問、国際交流基金日本語国際センター所長、日本育英会（現日本学生支援機構）会長、日本ユネスコ国内委員会副委員長などをつとめた。