この項目「出生力」は翻訳されたばかりのものです。不自然あるいは曖昧な表現などが含まれる可能性があり、このままでは読みづらいかもしれません。（原文：en:Fertility18:41, 21 January 2022）
修正、加筆に協力し、現在の表現をより自然な表現にして下さる方を求めています。ノートページや履歴も参照してください。（2022年3月）

出生力（しゅっしょうりょく、英:Fertility） は、人口において子孫が生み出される頻度や傾向を数量的に水準として表したもの。以前は「出産力」とも言われていたが、これに死産を含めない「出生力」という語が現在は定着している[1]。

出生力を測る尺度や指標のうち、通常1年間における出生の頻度を率として示したものを出生率という[1]。合計特殊出生率は一人の女性が生涯のうちに出産する子供の平均数であり、人口統計学的に定量化されている。出生力は、少産ないし多産の解消が課題となる場合に国家レベルでの対応策が採られる場合もある[注釈 1]。子供を授かるのが困難な夫婦を支援する不妊治療の専門家は世界中に見られる。

出生力は、性行動のほかにも栄養、文化、経済力、ライフスタイルなど 様々な要因に左右される。

出生力は、人間が最大限何人の子供を産めるかを意味する妊孕力 (fecundity)  とは異なる概念で[4]、ある時点において女性が実際に子孫を産んでいる状態ないし構造を示す用語である。
人口統計学

人口統計学の文脈における出生力とは、子供を身ごもって出産する身体的能力（妊孕力）ではなく、実際に子孫を産んでいる事を指す[5][6]。妊孕力は測定できるものの、出生力については人口統計上これを直接知ることはできない[4]。人口統計学者は様々な方法で出生率を測定しており、大きく「期間」測定と「コーホート」測定に分けられる。「期間」測定は1年で人口を輪切りにしたものを指す。片や「コーホート」のデータは、数十年にわたって同じ人達を追うものである。期間とコーホートどちらの測定法も広く使われている[7]。
期間測定

普通出生率(CBR) - ある年の半ばに生きている1000人あたりの出生数。この指標の欠点の1つは、人口の年齢構造による影響を受ける点である。

総出生率(GFR) - 1年間の出生数を、15-44歳の女性人数で割って1000倍した値。母親たりうる（子を生む可能性のある）者だけに絞って、その年齢分布を考慮に入れたもの。

子供-婦人の比率(CWR) - 5歳未満の子供人数と15-49歳の女性人数との比率を1000倍した値。これは出生数を数える必要がないため、履歴データで特に有用である。この尺度は実際のところ、死亡と出生が混在した値である（つまり、乳児死亡率のため出生の一部は含まれず、成人死亡率のため出産した女性の一部も数えられない）。

コールの出生力指標(Coale's Index of Fertility)- 歴史的研究で使用される、特別に考案された指標

コーホート測定国別の合計特殊出生率（2020年）

合計特殊出生率(TFR) - 女性が一般的な年齢別出生率を経験する場合に、女性が生涯に産むであろう子供の総数。年齢（または年齢5歳階級）別の女性人口で、その年齢（または年齢5歳階級）の女性による出生数を割った値(ASFR:age specific fertility rate)を、全年齢について合計したもの（年齢5歳階級の場合は合計して5倍したもの）[8][9]。

総再生産率(GRR) - 女児に限定した合計特殊出生率[10]。これは全ての女児が成長して少なくとも50歳まで生きることを前提としている。

純再生産率(NRR) - GRRに基づき、一部の女性が49歳以前に死亡するという現実的な減少を考慮した指標[10]。というのも、GRRで数えられた潜在的な女児の一部は（病気や災害等の理由で）生き延びられないためである。NRRは常にGRRより低く、死亡率の高い国ではNRRがGRRの70%程度に下がる可能性もある。NRR = 1.0の場合、各世代1000人の女児が成長して、ちょうど1000人の女児を出産する。NRRが1未満の場合、各世代の女児は前世代よりも少なくなる。NRR が1より大きい場合、各世代の女児は前世代より多くなる。NRRは長期的な将来の成長可能性の尺度であるが、一般的に現時点の人口増加率とは値が異なる。

社会的・経済的な決定要因

親の作った子供の数は、次世代の人達が最終的にもうける子供の数と強い相関関係がある[11]。出生力の増加に関連する一般的要因としては、宗教性[12]、子供をもうけたいとの意向[13]、産前産後のサポート[14]などがある。出生力の減少に関連する一般的要因としては、富（収入）、教育[15][16]、女性の職場進出[17]、都市部の居住[18]、住宅費[19][20]、知能、男女の長寿化などがある。

出生力プロセスの「三段階分析」は1956年にキングスレー・デイビスとジュディス・ブレイクによって導入され、3つの近接要因を活用したものである[21][22]。出生力の経済分析は家庭経済学の一部である。ベッカー(1960)[23]、ミンサー(1963)[24]、イースターリン(1969)[25]などの経済分析が影響力を持っており、最後のものはベビーブームを説明するイースターリン仮説 (Easterlin hypothesis) を生み出した。
ボンガーツによる構成モデル

ボンガーツは、4つの近接要因と総妊孕力(TF)から人口の合計特殊出生率(TFR)を算出しうる次のモデルを提唱した。TFR = TF × Cm × Ci × Ca × Cc

近接要因4つは、結婚(Cm)、産後の不妊(Ci)、人工妊娠中絶(Ca)、避妊(Cc)であり、これらの指数は0から1までの数値範囲をとる。指数が高いほどTFRも高くなる。例えば、人工妊娠中絶をしない地域ではCa=1、誰もが完璧な避妊を実行するならCc=0となる。

この4指標は、合計婚姻出生力(TMFR)や合計自然出生力(TN)を算出する際にも使われる。TFR = TMFR × CmTMFR = TN × Cc × CaTN = TF ×Ci
交渉
第一段階は性交渉、そして最初の交渉における平均年齢、婚外の平均頻度、婚内の平均頻度の調査である。
受胎
特定の身体状態が女性を妊娠不能にしてしまう場合がある。これは「意にそぐわない不妊」と呼ばれる。女性は妊娠可能な状態にあるものの、生理的な妊娠能力が正常範囲よりもかなり低い状態は「低妊孕力」[26]と呼ばれる。性病（特に淋病、梅毒、クラミジア）が普遍的な原因である。栄養もまた要因である。人口統計学者のルース・フリシュは「赤ん坊を作るには5万カロリーかかる」と主張している。体脂肪20%未満の女性は低妊孕力になる場合があり、運動選手や拒食症の影響を受けやすい人々にとって懸念要因である。出産後の数週間もまた低妊孕力となり、これは授乳を通して1年以上長引くことがある。男女の生殖補助医療を手掛ける大型産業が発達すると同時に、受胎を防ぐことを意図した避妊具も大型産業化した。その使用における有効性は様々である。平均して、避妊をしていない夫婦の85%は1年で妊娠する[27][28]。膣外射精、ゴム状避妊具、殺精子剤を使用すると、その割合が20%程度に下がる[27]（これはパートナーが避妊を絶対忘れないとの前提で）。ピルまたはIUDを使用するとその割合は2-3%に低下し、インプラントでは0%近く、女性の卵管結紮術や男性の精管結紮術では0%になる[27]。
妊娠
身ごもった後、胎児は出生する場合もそうでない場合もある。「不慮の胎児死亡率(Involuntary fetal mortality)」には、自然流産と死産が含まれる。