再生産表式（さいせいさんひょうしき、reproduction schema）とは、マルクス経済学において、資本の再生産・流通が順調に進行するための条件が何かを示すことを目的として、再生産のプロセスを表した数式のことを言う。カール・マルクスがフランソワ・ケネーの「経済表」にヒントを得て、それを批判的に継承したことにより成立した、とされる。
数値例
宇野弘蔵

以下の数値例は宇野弘蔵『経済原論』（岩波全書）117頁以下による。
単純再生産

不変資本をc、可変資本をv、剰余価値をmとする。生産財を作るI部門と消費財を作るII部門があるとし、年生産物がI部門が6000、II部門が3000であるものとし、各部門の価値の割合を以下のようにする。I 6000 = 4000 c + 1000 v + 1000 m {\displaystyle 6000=4000c+1000v+1000m} II 3000 = 2000 c + 500 v + 500 m {\displaystyle 3000=2000c+500v+500m}

（ここで、I部門の式は、6000ある生産物の価値が不変資本4000と可変資本1000と剰余価値1000に分けられるという意味である。文字は代数ではないので、右辺の数字のみを足し算すれば、左辺の数字に等しくなる）

ところで、I部門では4000cと1000vが労働者と資本家との間で分配されるが、これは生産手段である。

この表式において、単純再生産が成り立つにはI部門の生産物がII部門の生産手段、言い換えれば不変資本となることが必要である。つまり、価値の大きさがI ( v + m ) = {\displaystyle (v+m)=} II c {\displaystyle c}

であることが条件である。
拡大再生産

資本家が剰余価値をすべて消費すれば、次の再生産過程は単純再生産となる。しかし、普通は資本家が剰余価値の一部を資本に投じ、多かれ少なかれ資本蓄積の形をとる。ここで、今期の商品資本が次のような価値に分解される2部門の産業を考える。I 6000 = 4000 c + 1000 v + 1000 m {\displaystyle 6000=4000c+1000v+1000m} II 2250 = 1500 c + 375 v + 375 m {\displaystyle 2250=1500c+375v+375m}

今期におけるI部門の蓄積率が50%に定められているとき、I部門の500mが蓄積され、400cと100vに分割される。（ここで各部門の資本の有機的構成=c/vと剰余価値率=m/vは変わらないとする。）すると、II部門の不変資本も1600cに拡張されなければならず、I部門と同様の比率において、不変資本の100cと可変資本の25vが蓄積に充てられなければならない。よって、価値は以下のように分解される。I 6000 = 4000 c + 400 ( m ) c + 1000 v + 100 ( m ) v + 500 m {\displaystyle 6000=4000c+400(m)c+1000v+100(m)v+500m} II 2250 = 1500 c + 100 ( m ) c + 375 v + 25 ( m ) v + 250 m {\displaystyle 2250=1500c+100(m)c+375v+25(m)v+250m}

両部門の価値を交換して整理すると、次期における生産の結果は、I 6600 = 4400 c + 1100 v + 1100 m {\displaystyle 6600=4400c+1100v+1100m} II 2400 = 1600 c + 400 v + 400 m {\displaystyle 2400=1600c+400v+400m}

このことから、拡大再生産の条件は、I ( v + m ) > {\displaystyle (v+m)>} II c {\displaystyle c}

が成立することとわかる。これは、生産手段（I部門）の拡張が拡大再生産の条件であることを示している。
サミュエルソン

ポール・サミュエルソンは「経済学 10版」(1976)で、資本による労働の搾取を剰余価値によって証明しようとしたマルクスについて、以下のように提示する[1]。マルクスは、賃金労働者の１日あたり生活必需品の平均量が、平均的労働6時間分を要すると仮定し、労働者は資本家に労働力を売らざるをえず、資本家は12時間働かせようとする。この労働者は6時間余計に働くが、この剰余労働が「剰余価値」を産むとする[2][1][注 1]。現代経済学では、二つの財の相対価値または相対価格について、供給が需要と交差して、市場で観察される価格比率交換を決定すると説明される[1]。これに対して、マルクスは価値の絶対的尺度が必要だと考え、「社会的必要労働」が絶対的基準とみなし、スミス、リカードらの労働価値説を発展させた[1]。
価値表式と価格表式

マルクスらが想定する「純粋の労働価値説」において、労働日12時間のうち、1単位の石炭生産に4時間、1単位のトウモロコシ生産に4時間を要するとすれば、「社会的に必要」な労働費用は、それぞれ4と4であり、石炭とトウモロコシを交換するならば、　　トウモロコシの労働価値/石炭の労働価値=4時間/4時間=1

と、交換比率は等しくなる[1]。

次に、1単位のトウモロコシ生産に、4単位の直接労働（生きた労働）のほかに、原料として1単位の石炭を必要とすると仮定すると、石炭を生産する間接労働（死んだ労働)が4時間となる。この場合、総労働費用は、トウモロコシの労働価値/石炭の労働価値=（4時間＋4時間)/4時間=8/4=2

となり、トウモロコシの労働価値は、石炭の労働価値の2倍となる[1]。

「純粋の労働価値説」においては、すべての財貨は、その社会的に必要な労働（直接労働と間接労働）に等しい競争的価値を持つ[1]。

マルクスは、直接労働費用、すなわち労働者が作業中の財貨が完成される前に彼らの日常的な消費のために前貸しされる給与支出を、可変資本 v {\displaystyle v} と呼んだ（産業ないし部門 1 , 2 , {\displaystyle 1,2,} …, i , {\displaystyle i,} …は v 1 , v 2 , v i , {\displaystyle v_{1},v_{2},v_{i},} …と表す）。また、以前の労働で生産された原料のための支出を、不変資本 c {\displaystyle c} と呼んだ。