この記事には参考文献や外部リンクの一覧が含まれていますが、脚注による参照が不十分であるため、情報源が依然不明確です。適切な位置に脚注を追加して、記事の信頼性向上にご協力ください。（2017年5月）

兵頭 二十八
（ひょうどう にそはち）人物情報
生誕1960年
日本・長野県長野市
出身校神奈川大学（学士）
東京工業大学（修士）
学問
研究分野軍学
主要な作品『日本の陸軍歩兵兵器』（1995年）
影響を受けた人物山鹿素行
由井正雪
江藤淳
テンプレートを表示

兵頭 二十八（ひょうどう にそはち、本名: 斉藤 浩、1960年 - ）は、日本の軍事評論家、軍学者[1]、退職自衛官。最終階級は陸士長。学位は修士（工学）（東京工業大学）。
来歴

この節は検証可能な参考文献や出典が全く示されていないか、不十分です。出典を追加して記事の信頼性向上にご協力ください。（このテンプレートの使い方）
出典検索?: "兵頭二十八" ? ニュース ・ 書籍 ・ スカラー ・ CiNii ・ J-STAGE ・ NDL ・ dlib.jp ・ ジャパンサーチ ・ TWL（2017年8月）

長野県長野市出身。1979年、長野県長野吉田高等学校普通科卒業。1982年、陸上自衛隊東部方面隊に任期制・二等陸士で入隊。北部方面隊第2師団第2戦車連隊本部管理中隊に配属。1984年3月、1任期満了除隊。除隊時階級陸士長。

同年4月、神奈川大学外国語学部英語英文科に入学。1988年3月、同卒業。神奈川大学在学中に江藤淳（当時東京工業大学教授）の著作に感動。江藤に手紙を書き、直々に電話を貰う。以後、幾度かの文通を経て江藤の元を訪ね知遇を得る。

1988年4月、東京工業大学大学院理工学研究科社会工学専攻博士前期課程に入学。以後2年間江藤淳の薫陶を直に受ける。在学中に戦車マガジン（後のデルタ出版）でアルバイトを始める。

1990年3月、同大学院修了。修士（工学）。4月、アルバイト先の戦車マガジンにそのまま入社。1992年11月、株式会社戦車マガジンを退職。1993年テレビ番組制作会社、税理士向け出版物の編集部門などへ転職を繰り返す。「ゴルゴ13」の原作公募に佳作入賞。

1994年、生涯学習研究所、校正、翻訳などのアルバイトを経て、フリーター兼フリーライターとなる。

2009年6月 - 民間による安全保障政策の推進を目的とした、｢日本安全保障倫理啓発機構(JSEEO)｣の設立を呼び掛け、同設立準備室代表を務める。

同年8月、「日本安全保障倫理啓発機構」創設記念講演会にて講演。司会は奥山真司。

2010年2月6日、「日本安全保障倫理啓発機構｣成立大会で設立準備室代表を辞任し、一会員の立場となる[2]。同機構は当大会にて発足したが、同年中に活動を停止した。
主張

この節は検証可能な参考文献や出典が全く示されていないか、不十分です。出典を追加して記事の信頼性向上にご協力ください。（このテンプレートの使い方）
出典検索?: "兵頭二十八" ? ニュース ・ 書籍 ・ スカラー ・ CiNii ・ J-STAGE ・ NDL ・ dlib.jp ・ ジャパンサーチ ・ TWL（2017年8月）

核武装論の提唱や旧日本軍兵器の性能の再検討など、独自の切り口からの軍学研究・軍事評論で知られる。その他の保守系論壇誌にも頻繁に登場し、講演もおこなっている。政治活動としては、政治団体維新政党・新風の講師を行っている。軍事（に限らずあらゆる分野）の問題について、解決のための論理を正しくあらしめるためには、軍事的（ないし当該分野の）専門知識だけでは全く不充分で、世界や社会・人間についての有り様を総体的にとらえた上で思考せねば単純で身近な軍事的問題の解も求め得ないとの立場から、スペシャリストとしての「軍事評論家」ではないと主張し、ゼネラリストとして「軍学者」を自称する。
核武装

“軍事的合理性”という観点から日本国の核武装の必要性を主張している（核武装論）。アメリカの「核の傘」によって核抑止は事実上成立しているという議論や、アメリカと核兵器のシェアリングをすれば足りるという主張（日米共同核保有論）に対しては、アメリカが自国が核攻撃されるリスクを犯してまで日本の代わりに核報復をしてくれることは考えにくく、成立しがたいと反論している。

兵頭は、日本に対し核ミサイルの照準を合わせ、精力的な工作を展開している中国を現時点での最大脅威と見ている。中国の都市人口は増え続けており、特に指導的エリート層は北京、上海などに集中しているため、対中核抑止は充分成り立つと主張している。

核武装の具体的な方法は著書『ニッポン核武装再論』で詳述されている。敵からの核攻撃への対応・防備に関しては、都市の不燃化及び核シェルターを兼ねた地下駐車場の整備などを提案している。

北朝鮮の核開発については、2006年3月21日の『兵頭二十八の放送形式』にて「北朝鮮は１発の核爆弾も持っていない」「米国要路は、北朝鮮が原爆をもっていないことはリアルなインフォメーションとして先刻承知です」と断言していた。しかし、その半年後の10月9日に、北朝鮮は初の核実験を咸鏡北道吉州郡豊渓里で実施した。
ミサイル防衛

日本政府が導入しようとしている「日本版弾道ミサイル防衛（BMD）」構想はまったく無益であると断じている。兵頭はマッハ20で飛来するミサイルを撃墜するなど技術的にも不可能であると評価し、BMD構想は日本の核武装を阻み、かつBMD実現化の費用と技術を日本から奪おうとするアメリカの策謀であるとしている。
憲法

現在有効とされている日本国憲法は国際法上無効であり、かつ「日本国憲法」を貫く精神は日本人の国防意識に甚大な悪影響を与えるものだとして、「改憲」でも「護憲」でもない「無効憲法の破棄宣言」及び新憲法の制定を政府に求めている。

連合軍占領下の西ドイツが「新憲法の制定」の命令を断固拒否して、代わりに「西ドイツ基本法」を制定したのに比べ、戦後の日本ではドイツでもイラクでもありえない多数の「土下座主義者」「自主的密告者」が発生し、押し付け憲法を受け入れてそのまま廃棄もしてこなかったのは、平和主義ではなく単に強者に媚びているだけだと批判している。

日本の町人は、拉致された自国民を武力で取り戻そうともしない卑怯な態度では、状況が激変すればたちまち排外フーリガンと化すだろうと指摘、日本の近代は武士道の延長の上にしかありえないと主張している。
靖国神社

靖国神社には戊辰戦争で官軍側として戦死した無名の下級兵卒が祀られておらず、その後の戦役においても合祀の基準が明確でないことから、靖国を全国民的な愛国顕彰施設[3]とするためには霊璽簿によって戦死者が合祀される方式を改める必要があると主張している。