公衆衛生大学院（こうしゅうえいせいだいがくいん、School of Public Health）は、公衆衛生の実務に指導的立場で貢献する専門職を育成する専門職大学院（プロフェッショナルスクール）であり、公衆衛生における研究と専門的な諸活動においても重要な役割を果たす。略称はSPH。
概要

公衆衛生とは「組織された社会的努力を通じて、疾病を予防し、生命を延長し、身体的および精神的健康を増進させようとする科学であり技術」[1] である。公衆衛生の目的は、生命や健康を守ることであり、その方法として人々の集団に着目して、病気など健康を妨げる根本的原因を科学的に検証し、研究の科学的根拠に基づいて人々に働きかけて介入することに特徴がある。

大学基準協会によれば、「公衆衛生系専門職大学院に共通に課せられた基本的な使命（mission）とは、国内外の行政機関・保健医療や福祉、環境に関する諸機関・教育研究機関・民間組織等において求められる公衆衛生課題の解決に貢献する専門的知識・技能を身につけ、さらには広い見識と高い職業倫理観をもった人材を養成することである。」[2]
学位

取得できる学位は、主に公衆衛生学修士（専門職）のMaster of Public Health （マスター・オブ・パブリックヘルス MPH）であり、Doctor of Public Health（ドクター・オブ・パブリックヘルスDrPH）を授与する大学院もある。公衆衛生課題における科学的・学術的な探求を主たる目的とするMaster of Science（MSc）やDoctor of Philosophy(PhD)の学位課程を併設する場合もある。
領域

公衆衛生大学院（School of Public Health）のコア5領域として具体的に次の項目が挙げられる[3]。
疫学

生物統計学（統計学）

保健医療政策・管理学（保健管理）

環境保健学（環境保健）

健康行動学（行動科学、医療倫理）

これらは日本の公衆衛生系専門職大学院の設置基準として大学基準協会でも定めている[2]。
疫学と統計学

疫学と統計学は量的研究の基本的方法論としてコア領域の中のコアとされている[3]。
行動科学

行動科学（Behavioral Science）は健康と疾病に関する知識を研究・統合し、健康増進、疾病の予防、治療およびリハビリに応用する学際的分野である[3]。
欧米の公衆衛生大学院

欧米での公衆衛生大学院は19世紀終盤から20世紀初頭から開学しており、英国のロンドン大学衛生熱帯医学大学院（1899年）、米国のジョンズ・ホプキンズ大学公衆衛生大学院（1916年）、ハーバード大学公衆衛生大学院（1913年）などが広く知られている。このうちジョンズ・ホプキンズ大学公衆衛生大学院は世界各国で教官数約500、学生数約2,500の米国最大の公衆衛生大学院である[4]。米国の公衆衛生教育認証機関であるCouncil on Education for Public Health（CEPH, 米国公衆衛生教育協議会）は、2019年10月現在、67校のSPHと、プログラム校と呼ばれる大学院127校を主に米国内で認証している[5]。欧州でも、The Association of Schools of Public Health in the European Region （欧州公衆衛生大学院連盟，ASPHER） があり、2017年の報告では107校の加盟校が参加して公衆衛生教育の標準化を図っている[6]。
日本の公衆衛生大学院
設立背景と現在の大学院

日本における公衆衛生教育は、長い間、医学をはじめとする医療系学部の学部教育や、その大学院教育として学術的探究を行う博士課程の教育として行われてきた。公衆衛生学および衛生学は主に医学部医学科の一講座として存在しており、医師中心、また研究に重点を置いたものであった。しかしながら公衆衛生学の今日的課題の解決には医学のみならず、学際的な対応が必要であり、そのための専門的人材の養成が必要であるとの認識から独立大学院・独立専攻として公衆衛生大学院設立が望まれてきた。

公衆衛生に限らず、多様な資格、経験を有する学生を各職業領域の専門家として育成する専門職大学院（プロフェッショナルスクール）は、経営管理、法曹分野、会計などでも検討が始まっていた。文部省大学審議会は、平成10年10月「21世紀の大学像と今後の改革方策について」答申を取りまとめ、高度専門職業人養成に特化した実践的教育を行う新しい大学院の設置促進が取り上げられた[7]。また平成11年4月には文部省21世紀医学・医療懇談会第4次報告「21世紀の命と健康を守る医療人の育成を目指して」において、公衆衛生分野の大学院修士課程の設置の答申が出された[8]。