「毎日新聞社」あるいは「毎日新聞」とは異なります。

信濃毎日新聞

信濃毎日新聞長野本社
信濃毎日新聞松本本社
（信毎メディアガーデン）
種類日刊紙、地方紙
サイズブランケット判

事業者信濃毎日新聞株式会社
本社長野県長野市大字南長野南県町657（長野本社）
長野県松本市中央二丁目20番2号（松本本社）
代表者小坂壮太郎
創刊1881年（明治14年）6月7日
前身長野新報[1]
（1873年7月5日-1873年10月2日）
長野毎週新聞
（1874年1月27日-1876年4月30日）
長野新聞
（1876年5月10日-1879年12月28日）
長野日日新聞
（1880年1月6日-1880年8月28日）
信濃日報
（1880年8月30日-1881年5月25日）
信濃毎日新報
（1880年9月1日-1881年5月25日）
言語日本語
価格1部 160円
月極 3,900円[2]
発行数約399,000部[3]
ウェブサイトhttps://www.shinmai.co.jp/
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信濃毎日新聞（しなのまいにちしんぶん、英: The Shinano Mainichi Shimbun）は、長野県に本社を置く信濃毎日新聞株式会社が発行する、朝刊単独の地方新聞である。通称は信毎（しんまい）。

発行部数は39万9000部（2023年4月時点）[4]、県内普及率は51.4％（2020年10月時点）。
概要

1873年（明治10年）7月5日に『長野新報』として創刊[1]。1881年より現在の題号となる[1]。第二次世界大戦前は山路愛山、風見章、桐生悠々などが主筆を務めた。

1975年（昭和50年）頃までは長野市などの北信地方偏重の影響があり、特に東海地方の影響が強い南信地方の南信州地域（飯田市および下伊那郡に相当）や、中信地方西部の木曽地域では現在でも『中日新聞』が普及している傾向にある。

1991年（平成3年）からはアメリカ合衆国ミズーリ州のセントルイス・ポストディスパッチ（英語版）紙と提携している。

2014年（平成26年）3月24日の朝刊から、1ページ12段（従来は15段）1行13字に変更した[5]。

社名を「信濃毎日新聞」と名乗ってはいるが、毎日新聞社とは資本・協力関係ともに一切ない。その一方で、朝日新聞社との関係は強く、2005年2月から2014年3月までは中馬清福（2001年まで朝日で政治部次長・論説主幹・代表取締役専務などを歴任）が主筆を務めていた[6]。

2021年9月19日、紙齢50000号を達成した[1]。また、同年12月14日には公式ウェブサイトを「信濃毎日新聞デジタル」としてリニューアルした[7]。

2022年12月2日、「五色のメビウス」取材班が菊池寛賞を受賞した。2023年9月12日、同月30日付で夕刊を休刊することを発表した[8]。

2024年秋の完成を目指して松本市今井に新印刷工場「松本印刷センター」を建設することにしている[9]。同じく2024年秋から『読売新聞』の長野県内配達分を受託印刷等を行うことで合意しており、読売新聞グループの報知新聞社が発行する『スポーツ報知』の印刷なども受託する予定である[10]。

また、2025年春からは『朝日新聞』の長野県内配達分の受託印刷を行うことで合意しており、印刷工場と新聞販売店の輸送距離が短くなり豪雪や豪雨時の輸送の安定性が高まるとしている。