この記事には参考文献や外部リンクの一覧が含まれていますが、脚注によって参照されておらず、情報源が不明瞭です。脚注を導入して、記事の信頼性向上にご協力ください。（2015年9月）

何 礼之（が のりゆき（れいし）、天保11年7月13日（1840年8月10日） - 大正12年（1923年）3月2日）は、江戸時代末期（幕末）から明治時代にかけて活躍した日本の翻訳家、幕臣、官僚、教育者。通称は礼之助。姓は「か」ではなく「が」と読む。
目次

1 略歴

1.1 英語の独習と通訳業

1.2 英語私塾開設

1.3 維新後の活躍


2 栄典・授章・授賞

3 脚注

4 参考文献

5 関連項目

略歴
英語の独習と通訳業

天保11年（1840年）肥前国長崎西上町に生まれる。父は唐通事で住宅唐人の子孫である何静谷（栄三郎）。天保15年（1845年）父の引退に伴い、5歳で家督を継ぐ。15歳の頃中国語を修めた。この頃、外国艦が日本近海に迫り、開国を求める動きが加速していたため、西欧語の習得が必要性を増していた。礼之助は在長崎の唐人から華英辞典を求め、独学で英語を学んだという。安政5年（1858年）に日米修好通商条約が締結されると、長崎も開港地となり通商が開始されたため、幕府から税関業務の従事を命ぜられた。また、幕府が設立した長崎英語伝習所で英語を学び、後には教師も勤めた。文久元年（1861年）にロシアによって対馬が占拠される事件（ロシア軍艦対馬占領事件）が起きると、長崎奉行の退去交渉に通訳として随行した。英語通訳の功績により、文久3年（1863年）7月に長崎奉行所支配定役格に任ぜられ、幕臣となった。ついで英語稽古所学頭となる。同年孝明天皇に攘夷を約束した幕府は12月に不可能を承知の上で横浜港の再封鎖を交渉するため、フランスへ外国奉行池田長発を全権とする交渉団を派遣することになったが、礼之助も通訳として随行を命ぜられる。しかし江戸へ向かう便船が途中で故障して遅延したため、随行はかなわなかった。
英語私塾開設

翌元治元年（1864年）には長崎の自邸で英語の私塾を開き、多くの弟子を育てた。翌年には長崎奉行の支援で塾舎を新設。塾生は百数十名を数えた。この時期に何礼之の教えを受けた者には前島密（内務省駅逓局長、逓信次官）、高橋新吉（英学者、日本勧業銀行総裁）、前田正名（農商務省大書記官、東京農林学校長）、芳川顕正（東京府知事、文部大臣、内務大臣など）、高峰譲吉（工学博士、薬学博士）、白峰駿馬（海援隊士、白峯造船所長）、陸奥宗光（海援隊士、外務大臣）などがいる。その後、慶応3年（1867年）7月、幕府開成所教授並となり、江戸へ赴く。江戸でも私塾を開き、星亨（衆議院議長、逓信大臣）、中村六三郎（三菱商船学校初代校長）などに英語を教えた。王政復古の後は、幕府陸軍総裁・勝海舟の通訳を務めた。
維新後の活躍

明治維新後は明治元年（1868年）6月に新政府の開成所御用掛、訳官となる。つづいて大阪行きを命ぜられ、外国事務局で小松清廉を補佐する一等訳官。また大阪中之島の高松藩邸でも開塾し、堂島川にかかる玉江橋にちなんで「瓊江塾」と称した。ここでは浜尾新（帝国大学総長、文部大臣）、奥山政敬（大阪英語学校長）などに教えている。この間、洋学校設立に奔走し、明治2年9月に設立、12月に開校すると自ら教鞭をとるかたわら『経済便蒙』『西洋法制』などを訳出。明治4年には新政府による欧米派遣使節（岩倉使節団）に外務省六等出仕として随行した。使節団副使の木戸孝允に附属し、憲法の調査を行い、モンテスキューの『法の精神』を翻訳。のちに『万法精理』として刊行され、自由民権運動に大きな影響を与えた。

明治6年（1873年）7月帰朝。翌年には内務省出仕翻訳事務局御用掛となり、洋書の翻訳・調査にあたった。明治9年（1876年）2月内務権大丞、10年（1877年）1月内務大書記官に進む。明治17年（1884年）12月元老院議官となり、同23年（1890年）帝国議会の発足に伴い元老院が廃止されるまで在職した。同年10月20日、錦鶏間祗候となる[1]。明治24年（1891年）12月22日貴族院勅撰議員となり[2]、大和倶楽部、懇話会、庚子会、土曜会、同成会に属した。大正12年（1923年）、死去。享年84。墓は東京都港区の青山墓地にある。

著書はすべて訳書で、上記の『万法精理』のほか、ベンサムの『民法論綱』をはじめ、『政治略原』『英国賦税要覧』『世渡の杖』『開知叢書人事進歩編』『開知叢書人事退歩編』『法律類鑑』など。

養子の武は林洞海の子。
栄典・授章・授賞
位階


1885年（明治18年）2月6日 - 従四位[3]

1894年（明治27年）5月21日 - 正四位[4]

勲章等


1886年（明治19年）11月30日 - 勲三等旭日中綬章[5]

1889年（明治22年）11月25日 - 大日本帝国憲法発布記念章[6]

脚注^ 『官報』第2195号、明治23年10月22日。
^ 『官報』第2546号、明治24年12月23日。
^ 『官報』第479号「賞勲叙任」1885年2月7日。
^ 『官報』第3266号「叙任及辞令」1894年5月22日。
^ 『官報』第1027号「叙任」1886年12月1日。
^ 『官報』第1929号「叙任及辞令」1889年12月2日。

参考文献

大久保利謙「幕末英学史上における何礼之」（『鹿児島県立短期大学研究年報』6、1978年）